水の疫学とHPVワクチン(今村文昭)
連載
2018.02.05
栄養疫学者の視点から
栄養に関する研究の質は玉石混交。情報の渦に巻き込まれないために,栄養疫学を専門とする著者が「食と健康の関係」を考察します。
[第11話]水の疫学とHPVワクチン
今村 文昭(英国ケンブリッジ大学 MRC(Medical Research Council)疫学ユニット)
(前回よりつづく)
水道水に添加される塩素は膀胱がん発症と関係があると考えられています(J Toxicol Environ Health B Crit Rev. 2015[PMID:26309063])。水道水中の塩素と微量の有機物質とが反応して生まれる物質(トリハロメタン類など)への暴露が膀胱がんのリスクと正の相関を示しているからです。分析化学,毒性学,疫学の専門家らは,これらのエビデンスは質が低く因果関係は明言できないものの,塩素添加のリスク推定において考慮すべきという姿勢を示しています。
では,このリスクのために塩素添加をやめるという考えはあり得るでしょうか。まず考えられません。塩素添加の感染症予防への貢献は確立され,仮に有害事象との因果関係があるとしても水道水への塩素添加は世界中で行うべきとされています。一方,成分濃度のモニタリング,新技術の導入,基準値の再検討,他の疾患との関係など議論が尽きることはありません。また「膀胱がん=あらゆるがん」とし水道水の危険性をうたう,ある種の水や浄水装置のビジネスも生まれています。世界が認める公衆衛生政策でさえ,時に利益相反が絡み極論も生じ得るのです。
昨今のヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの積極的推奨の是非について私は関心を寄せています。ワクチン接種と水の疫学ではもちろん事情が違うとはいえ類似点があり,さらにHPVの疫学は疫学者がノーベル賞を受賞したというまれなトピックだからです。
昨年,HPVワクチンによる有害事象のリスクは非常に低いという日本独自の推定が得られました(接種後1週間未回復を有害事象として<10...
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