【視点】

ベスイスラエル病院の閉院と医療の行く末

山口 典宏（米国ロックフェラー大学大学院がん生物系部門講師/スローンケタリング記念がんセンター）

　5月のある日，唐突にそれはやってきました。ニューヨークのタブロイド紙がベスイスラエル病院の閉院を報じたのです。ほどなく病院から公式発表がありました。同院は筆者が内科レジデントとして勤務していた病院です。なぜ閉院することになってしまったのかをひと言で言えば，利益を上げられなくなってしまったからです。本稿ではこの事象が米国でどう理解され，日本の医師および国に何を問うのかを論じます。

　ニューヨーク市では，2000年以来19の病院が閉鎖され，そのほとんどが低所得者向けの施設でした。米国では保険と職の結び付きが強く，“良い職”に就く人は手厚い保険で“良い病院”に行きます。しかし，高所得で良い病院に行く人よりも医療費を使っているのは，日々の生活にも事欠く低所得の人々です。路上，シェルターで暮らす低所得者は退院後に帰るところがないことも多く，社会的入院と数日間での退院もよくありました。

　こういった背景の中，Affordable Care Act（いわゆるオバマケア）は約5000万人の無保険者を取り込みました。本格的施行による2014年度からの医療費増加に対しては，既存診療のコスト削減策が取られました。例えば，入院後48時間以内に患者が退院した場合は，不必要な入院だったとみなされ保険がおりない。退院後2週間以内の再入院も保険がおりない。これらは健康に関心が薄い低所得者層の診療を主とする病院にとって致命的でした。

　すると「利益を得るのが難しい低所得患者は違う病院に送ろう」という発想が病院側に出てきます。政府も手を...