【寄稿】

就労支援としての「夜間化学療法」の実践

徳満 葉子（日高病院腫瘍センター 化学療法センター師長）

　がん（悪性新生物）は1981年以降，日本人の死因の第1位である。年代別にみると40代以降の死因の中心となっており，40―50代の働き盛りで発症する患者も珍しくない^1）。しかしながら，がん医療の進歩によって5年生存率は確実に改善し，がんに罹患しても長期にわたって社会的な役割を担って活躍できるようになっている。実際に当院でも，仕事を持ちながら通院治療を続けるがん患者は多くなった。

　ここで問題となるのが，がんの治療と仕事の両立である。多額の治療費を賄うという面から，さらに人生を充実させるという面からも，就労はがん患者，その家族にとって大事な問題だ。しかし，化学療法のための通院は長期間にわたるためにスケジュール調整が難しく，がん患者は仕事の“中断”を余儀なくされる。当院でも「依願退職」という形をとって治療に専念することになった患者は多い。また，その“中断”の影響は長く尾を引くもので，就労可能な状態にまで回復したにもかかわらず，再就職が困難となってしまう患者も少なくない。

　2012年に公表されたがん対策推進基本計画において，働く世代へのがん対策の充実が重点課題として明記された。国や地方公共団体，企業などの関係者が協力し，がん患者，その家族の仕事と治療の両立を支援するように呼び掛けられている。こうした社会背景を踏まえ，当院では「がん患者が夜間に化学療法を受けられる外来システム」を構築することで，治療のスケジュールに余裕を生み，ひいてはがん患者および家族の就労を支援できるのではないかと考え，2014年1月より「夜間化学療法」導入に至っている。本稿では同システムの紹介と現状を示し，利点や今後の課題について提示したい。

夜間化学療法の潜在的なニーズ

　当院で行う夜間化学療法とは，点滴，内服のがん化学療法を，外来通院の形で受けている患者を対象に夜間に行っているものだ（扱うがん種は，消化器がん，肺がん，腎がんなど当院診療科があるもの）。上記のとおり，がん患者が仕事を続けながら，外来で化学療法を受けられるようにすることを目標に据えた取り組みである。毎週金曜日（最終受付時間18時。事前予約制）に行っており，2014年1月から2015年9月までに，29人の患者に対して夜間化学療法を実施した。「金曜日，半日程度の仕事を行い，16―18時に来院する」といった患者が多く，当初の狙い通り，夜間化学療法を受けていた期間は就労可能となったようだ。なお，1日に治療を行う人数の平均は約6人（2015年10月末時点）。点滴治療のレジメンは限定・制限しているわけではないが，21時前後に治療を終了する患者が多い。

　開始に当たって行ったアンケートを見ると，29人のうち23人の「夜間化学療法を開始した理由」（図1）が，患者本人からの就労後の治療希望か，家族からの就労後の治療希望であった。限られた人数を基にした考察だが，就労支援としての夜間化学療法の潜在的なニーズの高さをうかがわせるものではなかろうか。なお，夜間化学療法を導入したことがもたらした副次的な利点としては，日中で行う外来での化学療法と比較し，受付からミキシング終了までの時間が短縮できたことが挙げられる（表）。これは，検査室やミキシングを行う薬剤部の他業務が少ない夜の時間帯であったからという理由が大きい。患者の待ち時間の短縮につながったという意味では，よい影響をもたらしたと言えるだろう。

図1　夜間化学療法開始理由

アンケートでは，患者本人・家族からの「就労後の治療希望」という回答が多くを占めた。

表　外来での化学療法にかかった平均時間（日中・夜間比較）

一部は“奉仕精神”に頼らざるを得ない面も

　同システムについて他施設の方から多く受ける質問が，「夜間化学療法を導入していく過程で，院内スタッフからの反対の声...