【寄稿】

医療を進化させる，障がい者スポーツ研究

田島 文博（和歌山県立医科大学リハビリテーション科教授／みらい医療推進センター長）

　障がい者スポーツはリハビリテーションの一環として生まれ，1948年にルードヴィヒ・グットマン卿が開催した脊髄損傷対麻痺者のスポーツ大会が起源とされている。日本では社会福祉法人「太陽の家」創設者の中村裕先生（九大）が普及に努め，1961年大分県身体障害者体育大会の開催，1975年極東・南太平洋身体障害者スポーツ大会（フェスピック）開催，そして1981年大分国際車いすマラソン大会の開始に尽力し，日本の障がい者スポーツの基礎を築いた（写真1）。

写真1　障がい者スポーツ創始者Sir Guttmann氏（左）と，障がい者スポーツを日本に初めて紹介した中村裕氏。

障がい者の体力維持増進にスポーツは有用

　障がい者スポーツは，今や障がい者の社会参加と切り離せない関係にある。今では信じられないだろうが，1980年代前半までは，障がい者が社会に出ることを好ましく思わない風潮すらあった。しかし現在では，街中でも車いすの方を普通に見かけるようになり，障がい者の就労や社会参加も当然のことになってきている。

　この変化には，パラリンピックでの日本人選手の活躍が少なからず影響している。その契機となったのが，1996年のアトランタ大会で，日本人選手の活躍が国民に大きな感動を与えたことだ。さらに，1998年の長野冬季パラリンピックでの競技の様子は自国開催ということもあり，一般のニュースとともに伝えられ，認知度を高めた。競技以外でも，2020年東京オリンピック・パラリンピックの招致活動で，陸上パラリンピアンの佐藤真海選手が活躍したことは記憶に新しい。もはや，障がい者スポーツなしにはオリンピックも開催できないところにまで発展してきたと言っても過言ではない。

　本学は設立以来，地域医療の充実と県民健康の増進に取り組み，研究活動において成果を挙げてきた。障がい者スポーツの分野でも，同附属病院が日本障がい者スポーツ協会，日本パラリンピック委員会推薦のメディカルチェック医療機関として認定を受けている。

　この30年余りの間，本学は大分国際車いすマラソン大会を通じての医科学的検討とパラリンピアンのスポーツ医科学研究を推進し，その結果，障がい者スポーツのリスクマネジメントとメディカルチェックの重要性，さらには，メダル獲得に向けての競技性向上に至るまで，多くの役割を果たしてきた。

　例えば，1995年に，世界トップレベルの車いすランナーの動作解析を行い，効率的な車いす駆動技術を明らかにした（写真2）。その上で，三井利仁先生（和歌山県立医大）らが選手をコーチングし，アトランタ，シドニー，アテネの車いす競技で，3大会合計47個のメダル獲得の成果を挙げた。

写真2　車いすランナーの動作分析の様子（上）。写真下右のように腕を大きく振り上げると，次の駆動までの時間が無駄になり，タイムが悪化することがわかった。

　競技力向上とともに，障がい者の運動増進と体力医学的研究も実施した。障がい者スポーツは，障がい者の体力維持増進の面で重要な役割を持つ。就労障がい者を医学的に調査した結果，スポーツ参加のない障がい者は驚くほど低い最大酸素摂取量を示し，週2回程度でも何らかのスポーツを行っている障がい者では最大酸素摂取量が有意に改善することがわかっている。さらに，脊髄損傷者の最大酸素摂取量を20年以上追跡調査した結果，車いすフルマラソンを続けている選手は上昇し，ハーフマラソンの選手は維持，全くやめてしまった選手は半分に低下した（図）^1）。脊髄損傷者にとって，運動・スポーツは健常者以上に有用であると言える。

図　脊髄損傷者の最大酸素摂取量（VO2max）の変化

-■-車いすフルマラソン継続選手 -○-車いすハーフマラソン継続選手 -△-運動をやめてしまった選手

健常者スポーツと同等に強化・普及を

　しかし全ての障がい者が安全かつ適切にスポーツに参加するための医学的な課題は山積している。まず，障がい者における医科学研究が不十分なため，障がいごとの適切な運動負荷量さえも不明である点。また，障がい者スポーツでは車いすや義足といった機具が必要な競技が多いため，その開発に費用がかかる点などだ。スポーツ種目においても障がい者ごとに最適な競技の開発をこれから進めていくべきであろう。

　競技の高度化に伴いメディカルチェックの必要性も増している。わが国では健常者のメディカルチェック表を基に，障がい者用の機具の開発が進められている。現状では，それぞれの競技団体指定医師がメディカルチェックを行った後，草野修輔先生（国際医療福祉大）と私でダブルチェックを行っている。これは，2012年から導入したシステムであるが，うまく機能し，代表選手の医学的理由による緊急帰国や，競技を棄権しなくてはならない事態は避けられている。

　障がい者スポーツには，健常者スポーツにはないクラス分けという特有の制度がある。障がいごとに条件が同じになるようにクラスを作り，同じ障がい区分に選手を分け，そのクラスの中でメダルを争うのである。自国の選手が少しでも有利なクラスに入り，相対的な優位を獲得するための駆け引きもある。残念ながら日本人の国際クラス分け委員は少なく，英語力の改善と国際クラス分け委員の育成は急務である。

　2011年に施行されたスポーツ基本法では「スポーツは，世界共通の人類の文化である」（前文）と規定し，「障害者が自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるよう，障害の種類及び程度に応じ必要な配慮をしつつ推進されなければならない」（第二条5項）と定められた。所管も文科省に移り，今後は健常者スポーツと同等に強化と普及が図られることが期待される。障がい者スポーツ関連学会・研究会が力を合わせ，障がい者スポーツのさらなる発展に尽力しなくてはならないだろう。

研究成果は高齢者医療にも活用

　2012年度には，本学の「みらい医療推進センター」が「障がい者スポーツ医科学研究拠点」として文科省の共同利用・共同研究拠点の認定を受け，研究の場を広げている。障がい者スポーツの医科学研究は単に障がい者のための研究というわけではない。その研究成果は，健常者，特に高齢の患者，重症な患者に対する運動療法を最善なものに進化させることにつながる。例えば，車いすマラソンを走破する頸髄損傷四肢麻痺者の研究により，運動が生体を活性化させるマイオカインについて新たな知見が得られ^2），また，四肢の切断選手の体温調節機能の研究結果から四肢の果たす体温調節機能の重要性が判明した^3）。

　障がい者スポーツは研究されなければならないことがまだたくさんある。そして，これまでの知識や経験を伝承する必要がある。現状では日本障がい者スポーツ協会の主催による，指導に当たる指導員，理学療法士，医師などが障がい者の特質，特にそれぞれの障がいごとの病態運動生理学を理解するための講習会を開催している。超高齢社会の進展に伴い，障がい者スポーツの研究が貢献する分野は多い。しかし，教育・研究はあくまで大学の役割だと考える。今後，体育系学部，教育系学部，医療系学部に，障がい者スポーツ系の学科が設立されることが待たれる。

◆参考文献
1）Shiba S，et al．Longitudinal changes in physical capacity over 20 years in athletes with spinal cord injury．Arch Phys Med Rehabil．2010；91（8）：1262-6.
2）Ogawa T，et al．Elevation of interleukin-6 and attenuation of tumor necrosis factor-α during wheelchair half marathon in athletes with cervical spinal cord injuries．Spinal Cord．2014；52（8）：601-5．
3）阿川省吾，他．下肢切断アスリートの夏期活動現場における体温変化の実態調査．日本障害者スポーツ学会誌．2008；（17）：12-5．

田島文博氏 1984年産業医大卒。90年同大大学院博士課程修了。92年同大リハ科講師，ニューヨーク州立大バッファロー校医学部リハ科 Buswell fellow。2000年浜松医大助教授，03年和歌山医大リハ科教授。08年から同大スポーツ・温泉医学研究所長，09年同大げんき開発研究所長を兼任。14年には同大病院副院長，同大みらい医療推進センター長に就任した。現在，日本障がい者スポーツ協会メディカルチェック委員長も務める。