【鼎談】

職域の「新型うつ」その診方と考え方

宮岡 等氏（北里大学医学部　精神科学主任教授）＝司会
坂元 薫氏（東京女子医科大学医学部　精神医学講座教授）
松崎 一葉氏（筑波大学大学院医学医療系　産業精神医学・宇宙医学教授）

　職域メンタルヘルス対策において，話題の中心を占め続けるいわゆる「新型うつ」。学術的な定義についての検討が乏しい中，次々に現れる「新型うつ」と呼ばれる人々をどうとらえ，治療への道筋をどのように示せばよいのだろうか。今回は産業医としての経験も豊富な三人の臨床家に，職域における「新型うつ」の診方・考え方を議論していただいた。

「新型うつ」の位置付けとは

宮岡　いわゆる「新型うつ」という言葉が一般社会に浸透して久しいですね。医学用語でないことはご承知のとおりですが，特に職域において，便利に使われている印象があります。今日はこの診方・考え方について話していただくわけですが，まず一般的にどのような人々を表しているか，という確認から始めたいと思います。

坂元　一般的に言われるのは，職場で何かうまくいかないことがあって元気をなくし「うつ病」という診断がついていながらも，「抑うつ症状がそれほどそろっていない」「他罰的，他責的」「休職にそれほど抵抗感がない」，さらに「休職中に海外旅行に行ったりすることまである」といったところですね。

松崎　企業の人事・労務担当者，管理職が「新型うつだと思うんです」と言って相談に連れてくるのは「うつ病なのだから，本来“しおらしく”療養しているはずが，どうもそうでない」人たちです。従来の，エネルギーが枯渇してしまったうつ病患者に対する「十分に休養し，支援しつつ復帰を図る」というイメージに適合せず驚いてしまい，「新人類」とか「宇宙人」と同じような感覚で「新型うつ」と呼んでいる気がします。

宮岡　私も同様の印象です。では一方，精神科の診断体系からとらえると「新型うつ」とはどのように位置付けられると考えますか。

坂元　単一の診断カテゴリーに当てはまらない可能性がありますね。

　一つは内因性うつ病なのだけれども軽症であって，少々ワガママなことを言ったり，好きなことはできる，という側面がやや目立つ場合。また，双極 II型障害の場合も少なからずあって，軽躁の波が来ている数日のうちには，遊びや旅行に行けるケースもあると思います。統合失調症の病初期のうつ状態や，キャパシティを超えた過重労働やストレス満載の業務への適応障害，という可能性もあります。

　さらに，もともと発達障害のある方が職場の対人関係や就労環境になじめず，次第に抑うつ症状を呈してくるケースも，考慮すべきでしょう。

松崎　発達障害とは確定できないまでも，発達障害的な頑なさを持っている，いわゆる“空気が読めない”方というのは，確かに含まれます。同じように，何らかのパーソナリティのゆがみをベースに持っている方もいます。また気分変調症も，職域では多いですね。

宮岡　精神科の病名がほとんど出てきた感もあります。つまりはうつ病以外の疾患が多分に含まれており，その鑑別がきちんとできないまま「うつ病」とひとまとまりにされている。まずそういう現状が，一つあるのだと理解しました。

「最悪の事態を避けたい」気持ちが患者を増やす？

宮岡　一方で，従来はうつ病と診断されなかった軽症例までが「うつ病」と診断される，そういう過剰診断の問題も取り沙汰されています。

坂元　DSM（精神疾患の分類と診断の手引）による診断では，大うつ病エピソードの基準が緩和されて適用されていることもかなり多いですね。DSM-IV-TRで定義された9つの症状のうち5つ以上が認められるかどうかだけを考えていて，それぞれの症状が「ほとんど一日中」「ほとんど毎日」続くという限定句を満たすことが遵守されているか，という点には，確かに疑問を感じます。

宮岡　それらの条件を正確に当てはめると，大うつ病性障害に該当する人の数というのは，相当減るかもしれませんよね。

　診断を受け，抗うつ薬や診断書が出ることで，患者さんはさまざまなサポートを受けられるようになりますし，病名が付いて何となく安心したりもする。一方で，医療提供者側も抗うつ薬を多く処方することによって，経済的に潤う面があります。そういう背景が，診断を過剰気味にしているという傾向についてはどうでしょうか。

坂元　それは一概に否定できるものではありませんが，かつて展開された「うつは心の風邪」のような広告キャンペーンの反省も踏まえ，やみくもに診断をつけるケースは自戒されている気がします。私としてはむしろ，抑うつ症状を呈して援助を求めている人たちに対して，精神科医として突き放すことはできない，何とかして救いたいという気持ちから，やや過剰診断気味と自覚しつつも「軽いうつ病」と診断する。そういう状況があると思うのです。

　また，いわゆる電通事件（註）以降は雇用者側にも，社員の過労を見逃して，うつ病から自殺に至れば，安全配慮義務が問われるようになりました。なかには膨大な賠償金を支払ったケースもあります。元気のない人の背中を無理に押すのでなく，休ませたほうがいい，という考え方は，大企業が中心ながらも少しずつ共有されつつありますし，そのための制度や補償も次第に整ってきている。そうした状況に呼応して，うつ病という診断が付く機会が増えている面もあるでしょう。

宮岡　最悪の事態は避けたいという思いが医療者と雇用者，両者にあり，それが過剰診断につながっている，という考え方ができるということですね。