〔連載〕続　アメリカ医療の光と影　 第255回

名門医療企業が採用した生き残り策

　『ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン（NEJM）』誌9月12日号に，マサチューセッツ州最大の医療サービス・プロバイダ，パートナーズ・ヘルスケア社（以下，パートナーズ社）からコスト抑制に関する論説が寄稿されて注目を集めた。論文のタイトルは「Balancing AMCs' Missions and Health Care Costs――Mission Impossible?」（AMCはacademic medical center の略）だったが，学術的医療機関が，研究・教育の使命を全うしつつコスト抑制を達成することが可能かどうかを論じる内容だった（註1）。）

コスト抑制に舵を切った医療費高騰の「主犯」

　パートナーズ社は，ハーバード系の名門2大病院，マサチューセッツ・ジェネラル・ホスピタルとブリガム＆ウィメンズ・ホスピタルが1994年に合併して結成された。その後州内の医療施設を次々に併合して規模を拡大，同社が名門の威光と規模の巨大さに物を言わせて診療報酬をつり上げ，マサチューセッツ州における医療費高騰の原因をつくったとする厳しい批判を浴びたことは以前にも述べた通りである（註2）。

　わずか数年前まで医療費高騰の「主犯」扱いされてきたパートナーズ社が，一流学術誌に「コスト抑制」をテーマとした論説を寄稿する皮肉な展開となったのであるが，ここ2－3年，同社にとってコスト抑制は「社是」となった観がある。たとえば，同社が一般向けに発行する年次報告書は，毎年「最高・最先端の医療」を喧伝する内容がほとんどを占めたのであるが，2011年からは，同社におけるコスト抑制の努力がことさら強調されるようになっている。

　パートナーズ社がコスト抑制に励まざるを得なくなった最大の理由は，診療報酬支払い方式が，旧来の出来高払いからコスト抑制と連動したものへとシフトしたことにあった。コスト抑制に成功した場合は節約分の一部が収入に加算されて増収となるのに対し，失敗した場合は逆に減収となるようになったのである。しかも，診...