【interview】

　小児医療の発展により小児慢性疾患の予後が改善するなか，新たな課題として浮上しているのが，成人を迎えた小児慢性疾患患者の小児科から成人科への"移行"に関する問題だ。患者が成人年齢に達した後も，成人科専門医への転科・転医がスムーズに行われず，小児科外来や小児医療機関で診られているケースは多いという。

　本紙では，小児慢性疾患患者を対象とした「移行支援プログラム」の作成に取り組む石崎優子氏に，成人科への移行の現状とスムーズな移行を図るための方法を聞いた。

適切な時期の移行が必要な小児慢性疾患患者

――小児医療の発展により，コントロールが必要ながらも多くの患者が成人を迎えられるようになりました。

石崎　そうですね。特に白血病，腎疾患，1型糖尿病などの慢性疾患の生命予後は飛躍的に改善し，定期的なケアが必要ながらも安定した状態で成人を迎えられる患者が増えています。

　そのようななかでいまクローズアップされている課題が，小児慢性疾患患者の成人後も小児科医が主治医としてその患者を見続けているケースです。

――「キャリーオーバー患者」として取り沙汰される機会も増えていますね。やはり患者が成人を迎えるとともに，主治医も成人科の医師が担うほうが好ましいのでしょうか。

石崎　小児医療が成人した患者の医療ニーズに応えるには限界があります。特殊な事情があるケースを除いては，成人患者として適切な医療が受けられるよう，医療を受ける場やその内容を移行していく必要があるでしょう。

　私は過去に，小児科の腎疾患，内分泌疾患，神経疾患，血液疾患における小児科で管理している成人患者の医療の実態を調査しました。その結果，領域により治療方法や通院間隔，予後などで異なる点はあるものの，小児科医による成人発症の疾患や加齢に伴う変化への対応が不十分であることが，領域に関係なく共通した問題だとわかりました。

　例えば，成人の悪性腫瘍，脳梗塞や急性心筋梗塞の初期症状を見慣れている小児科医は決して多くはありません。また，女性患者であれば妊娠・出産といったライフイベントも起こり得ますが，妊娠管理の知識が十分ではない小児科医に適切な対応ができるとは言えないでしょう。

――成人特有の疾患や身体症状に対する適切な医療を受けるためには，成人科へ移行すべきというわけですね。

石崎　患者としても，子ども向けの設備や内装で整えられた小児科外来へ通うことには違和感を持つはずです。実際，自分と同年代の方が他の患者の保護者として小児科外来に来院している一方で，自分は患者として来院していることに対して劣等感を抱く方も少なくありません。

患者-家族-主治医の関係性にある移行を阻む要因

――現状としてはスムーズな移行ができていないケースが多いということですが，その原因はどこにあるのでしょうか。

石崎　海外諸国とも共通する理由として挙げられるのが，疾患によっては成人科側に患者の受け皿がないことです。

　例えば先天性疾患や重症の心身障害児などの病態が成人と異な