医学界新聞

寄稿

2012.11.12

私と医学界新聞


 『週刊医学界新聞』の3000号発刊を記念した特別企画「私と医学界新聞」。弊紙と深いかかわりのある方々にこれまでの思い出を振り返っていただきました。


医療は進歩している

武藤 徹一郎(がん研有明病院名誉院長)


 本稿依頼と共に届いた過去の医学界新聞の筆者の登場記事を見て,医療の進歩に思いをはせた。

 第1544,1545号(1983年4月11,18日発行)のIBD(炎症性腸疾患)の大家である病理学者のRobert Riddell氏との松枝啓氏を交えての鼎談「炎症性腸疾患をめぐって」(下写真)は,約30年前の日本のIBDの状況を想い出させてくれた。日本のIBD研究は1973年にスタートした厚生省(当時)の難治性炎症性腸管障害調査研究に始まる。それ以前はIBDのまとまった臨床経験は少なく,特にクローン病がどんな疾患かを知っている医師は皆無という状況であった。鼎談が行われたのは調査研究がスタートしてちょうど10年後のことで,IBDの知識は急速に広まり,専門家と呼ばれるに相応しい医師が登場し始めていた。鼎談の中でもIBDの問題点のポイントは外れておらず,今でも一読に値する内容を含んでいる。IBDにおける調査研究の役割は大きかった。かつて稀であったIBDが今や普通の病気となり,消化器専門医のいる一般病院で適正に治療されるようになったのは,研究班の活動のたまものと言ってよいと思う。研究班は現在も存続しており,先日久しぶりに研究会に参加して内容の充実と目覚ましい世代交代に驚いた。しかし,治療法はほぼ確立しているものの,成因が依然として不明なため,再発リスクのある人々が年々蓄積されていく現状を,どう打開するかという大問題が残されている。

 第2101号(1994年7月18日発行)には筆者の東大病院長としての抱負記事「東大附属病院新外来診療棟開院にあたって」が掲載された。そこでは,臓器別診療体制,チーム医療,完全予約制,院内ボランティア,アメニティ向上,アートインホスピタルなどの構想が熱く語られている。今ではこれらのシステムは当たり前になっているが,20年前にはまだ新しい構想だったようだ。いろいろと問題はあるが,日本の医療もこの30年,それなりに進歩していると思う。今後も,より多くの医療機関がより高質な医療をめざして発展することを期待したい。

鼎談「炎症性腸疾患をめぐって」より。左から,武藤,Riddell,松枝の各氏。


この良き医師臨床研修制度を逆行させてはならない――「見直し」を見直す必要がある

岩崎 榮(NPO法人卒後臨床研修評価機構専務理事)


 『週刊医学界新聞』は,医師臨床研修制度について多くの紙面を割いて,解説してきました。

 現行の医師臨床研修制度は,「診療に従事しようとする医師は,2年以上臨床研修を受けなければならない」として,30数年もの長きにわたる検討の結果,2000年の医師法等の一部改正で必修化され,画期的なスーパーローテートの研修制度として2004年4月に施行されたものです。

 その理念は人格を涵養し,将来の専門分野にかかわらず行う基本的研修や普段からよく見られる病気を診ることができる基本的臨床能力を身につけるというものです。この制度の発足に当たり,指導医の資格要件を「7年以上の臨床経験を有し指導医講習会を修了した医師」としました。この要件を定めたことですべての指導医が教育マインドを持ったことは間違いなく,臨床研修への理解と充実に貢献したといえます。これは制度導入の最大のメリットであると評価できます。できれば,資格要件を3年以上にすることで,より効果的なものとなるでしょう。

 一方で,臨床研修制度は医師不足を助長したとか,甚だしきは医療の質を低下させたなどと,いわれなき中傷を受けたことで,2010年4月に制度の緊急見直しが行われました。これは,研修プログラムの弾力化でストレート方式への逆行をもたらし,年間入院患者数が3000人に満たない病院の指定取り消しが規定され,都道府県別の研修医募集定員の上限設定をするなどで研修医の大学病院へのシフトを促すとして期待した向きがあります。しかし本来的には,研修医の定数は病床数ではなく,研修医一人が経験できる患者数や指導体制が十分か,適切な指導医が十分な時間指導に当たることができるか,などで決められるはずのものです。この見直しは2011年,12年の経緯を見る限りことごとく失敗に帰したといわざるを得ません。このような研修制度のみの拙速な見直しは,逆効果をもたらしかねません。

 大学医学部(医科大学)は,教育改革を一層のスピード感をもって進め,リベラルアーツ教育の充実,教育カリキュラムの根本的見直し,教育・教員の質の改善に努めなければなりません。医師国家試験の内容を見直すこ...

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