医学界新聞

連載

2011.10.10

ノエル先生と考える日本の医学教育

【第18回】 ワーク・ライフ・バランス(4)

ゴードン・ノエル(オレゴン健康科学大学 内科教授)
大滝純司(東京医科大学 医学教育学講座教授)
松村真司(松村医院院長)


本連載の執筆陣がご意見・ご質問に答えます!!


2944号よりつづく

 わが国の医学教育は大きな転換期を迎えています。医療安全への関心が高まり,プライマリ・ケアを主体とした教育に注目が集まる一方で,よりよい医療に向けて試行錯誤が続いている状況です。

 本連載では,各国の医学教育に造詣が深く,また日本の医学教育のさまざまな問題について関心を持たれているゴードン・ノエル先生と,マクロの問題からミクロの問題まで,医学教育にまつわるさまざまな課題を取り上げていきます。


前回のあらすじ:研修医に対する勤務制限を導入した米国では,キャリアと家庭を両立させる新しい医師の労働の在り方が誕生してきている。

大滝 今日,日本でも半数以上の新人医師が出身校の大学病院以外で初期臨床研修を受けるようになりました。若い医師たちは,労働条件の良さなどを基準に研修プログラムを選ぶようになってきています。例えば,私の勤める東京医科大学では,研修医の当直明けの休暇を推奨していますが,実態は診療科によって異なります。その一方,当直の翌日は完全に有給休暇が与えられるシステムを始めた研修病院もあると聞いています。労働条件が異なれば,研修先を選ぶ際にそれを参考にするのは自然なことでしょう。

 日本の臨床研修における労働条件は確かに改善されてきています。しかし私たち医療者は,研修医に限らずすべての医師の労働環境の改善を考えなくてはならないと思います。

研修医の勤務制限が医療スタッフの増員につながった

ノエル これまで議論してきたように,患者ケアの向上や労働力の適切な配置の問題は,労働時間を増やして研修医をさらに働かせることでは解決しません。研修医への勤務制限導入を避けるような手法はもはや時代遅れで,研修医の担当患者数や勤務時間をこれまでより減らした研修プログラムを構築しなければなりません。そのために求められることは,研修医以外の医療スタッフを増やすことです。

 高齢人口の伸びや複雑化する医療を認識し,米国は再び医師不足を宣言しています。連邦政府は,今後10年間で医学部入学定員を年間1万6000人から2万4000人に増やす予定です。そして私たち米国の医療者は,米国で医療に携わろうとする米国外出身の大勢の医学生を教育し続けるでしょう。ナース・プラクティショナーやフィジシャン・アシスタントの養成数もますます増えています。

 勤務時間の変化が多くの研修医に恩恵をもたらしたことに,疑う余地はありません。長時間労働に伴う疲労は肉体的・精神的な健康を妨げ,個々人の人間関係にも悪い影響を及ぼします。米国の研修医の多くは結婚し子どもがいるので,彼らが医療以外の活動を行う時間を持てるよう研修病院は一層の努力をしています。こうした動きは,ほとんどの専門科でもはや議論になることさえなくなり,逆に人間的で他者を思いやるような,気持ちに余裕のある医師を作り出すことの重要性が広く認知されてきています。

 研修医は研修期間を終え,スタッフドクターとして最初の仕事に就くときにも,同じように個人の生活を支援してくれる職場を求めます。そのため,ポストを共有したり,前回述べたシフト制で勤務したり,チームで働いたりする若い医師がますます増えてきました。また,糖尿病,高血圧,がん,心臓病といった一般によくみられる慢性疾患のケアの大部分は,医師の指示のもとでコーディネートされた看護師のチームが担当することになってきています。

研修修了後の仕事の選択

松村 日本ではこれまで...

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