【interview】

NANDA-Iの国際戦略
組織基盤・研究拠点を整備し，世界にひらかれた学術団体へ

上鶴 重美氏（看護ラボラトリー代表/NANDAインターナショナル理事長）に聞く

　看護診断用語の標準化と体系化に取り組む国際的な学術団体「NANDAインターナショナル（NANDA-I）」は，現在，世界27か国の会員が参加し国際化が進む。かつて北米を中心に開発された看護診断は20以上の言語に翻訳され，世界各国において看護の臨床，教育，研究に用いられている。

　そのNANDA-Iで今リーダーシップを発揮するのが，2016年5月にアジア人として初めて理事長に就任した上鶴重美氏だ。NANDA-Iの組織基盤の安定化をはじめ，大学と連携した研究機関の創設，看護診断のエビデンス強化に向けた委員会活動の刷新など，NANDA-Iの国際化に対応した改革を次々に推し進める。理事長就任から2年。これまでの成果と今後の展望を聞いた。

看護の高度化・専門化とともに進む国際化

――看護診断開発にかかわる国際的な学術団体であるNANDA-Iの，世界での位置付けをお話しください。

上鶴　1982年に北米看護診断協会として設立されたNANDAは，近年国際化が急速に進んでいます。初期の看護診断は北米の看護師中心に開発されてきましたが，北米以外の看護師の入会増加を受け，2002年にNANDA-Iに改称して国際組織となりました（表）。会員数は現在212人。内訳は北米が40％，中南米30％，欧州25％，アジアが5％，アフリカはナイジェリアの方が1人と，北米以外が実に6割を占めます。NANDA-I看護診断は20以上の言語に訳され，全ての大陸で教育，臨床，研究に活用されています。

表　NANDA-Iの沿革

――各国への普及はどのような経緯で進んだのでしょう。

上鶴　NANDAはもともと，海外展開に特に積極的だったわけではありませんでした。私が入会した1993年当時，米国・カナダ以外の会員は“国際会員”の枠で，カンファレンスの発表日も別に設けられていたほどです。

――それでも，近年急速に国際化が進んだのは，どのような背景があると考えますか。

上鶴　各国の看護教育が高等教育として行われるようになり，看護の高度化・専門化が進展していることです。特に，発展途上国だった国々が経済成長を遂げ，看護教育にも力を注ぎ始めている点が顕著です。

　例えば，東欧やアジア諸国では看護教育の大学化と同時に看護診断の根が広がっていますし，教員の昇進審査が厳しい中南米では，看護診断の研究を業績にしようと積極的に取り組む方が増えています。看護の専門性をいかに追い求めるか。その姿勢が，看護診断への注目と理解に結び付く傾向が強いと感じます。

――海外展開にどちらかというと消極的だったNANDAがこれだけ世界に広がったのは，潜在的なニーズがあり，看護の普遍的な問題に対応する手立てとして活用されたからでしょうか。

上鶴　そうですね。やはり大きな転換点は，90年代から社会全体にIT化の波が押し寄せたことです。医療情報の電子化が進む時代の流れを背景に，「看護の言語化」 と「看護用語の標準化」が脚光を浴びました。医療現場にはコンピュータが次々と導入され，情報処理のために標準化された言語を収載する必要が生じたためです。日本でも，看護の専門性や独自性を追求する方向性が重なり，看護診断の可能性に期待と注目が集まったのだと言えます。　

診断のエビデンス強化が課題に

――現在，『NANDA-I看護診断　定義と分類』の原書は11版を重ね，244の看護診断を提供しています。定期的に行われる改訂作業はどのようなプロセスで進められていますか。

上鶴　これまでは，10人ほどの会員で構成される診断開発委員会で審査し，最終的にNANDA-I会員による投票で採択していました。しかし，そのプロセスには課題があるのではないかと，理事会の議題に上るようになりました。

――どのような課題でしょうか。

上鶴　診断開発委員会の委員は立候補制で，定員に満たなければ信任されるため，必ずしも適任とは言えない方も就任していました。新規の看護診断の採否は会員の決議事項にもかかわらず，一部の会員しか採決に参加しない，あるいは自分の専門領域以外の看護診断について判断していた点なども課題でした。長年続けられた方法には限界が生じていたため，新しいステップの構築に取り組んできました。

――改善をどう進めていますか。

上鶴　まず，今年から診断開発委員会の委員は担当理事が指名する形に変更しました。これによって，看護診断の構造や概念を十分に理解している委員による審査が可能になります。また，専門領域の看護診断については，その領域に詳しい会員や専門家からなるタスクフォースを委員会とは別に設置し，審査の精度を上げます。さらに，パブリックコメントにより，会員以外の利用者にも広く意見を求めることも検討しています。

――新規採択や改訂が必要な項目はどのように判断されているのですか。

上鶴　新規の提案や改訂案は，会員・非会員問わず常に受け付けています。ところが，改訂にかかわる基準は実は曖昧なまま今に至っています。提案があれば，診断を新しく追加したり定義を見直したりしていましたが，特に提案がなければ改訂されてこなかった。そのため，エビデンスレベルを導入した2002年以前に採用された看護診断の中には，エビデンスレベルがはっきりしないまま今なお手付かずの診断が，実に70以上もあるのです。

――「2018-2020年版」では，改善されなければ「2021-2023年版」で削除すると，該当の診断に記載されています。

上鶴　洗練作業は喫緊の課題のため明示しました。世界中で評価を受けている診断だからこそ，エビデンスのさらなる強化を図らなければなりません。

――次の出版までに70もの看護診断についてエビデンスを検証するのは膨大な作業を要すと思います。「2018-2020年版」で改善を呼び掛けるものの，検証の手が回らない診断は本当に削除されるのでしょうか。

上鶴　実は手を打っています。検証作業への協力を世界に要請する一方，対象の70余りの看護診断全てについて担当者を決め，検証を依頼する予定です。一定のレベルをクリアしない診断は削除されますが，「2021-2023年版」では全ての看護診断のエビデンスレベルをより明確に示すことができるようになると考えています。

組織基盤の安定化へ改革進む

――看護診断の改訂は今後もテーマであり続けるわけですね。質の維持・向上を持続的に図るため，理事長としてどのような改革をお考えですか。

上鶴　NANDA-Iの組織安定化と人材育成です。組織の安定性を図る上で大きな壁となっていたのが財務状況です。NANDA-Iの根幹でもある看護診断開発には研究資金が不可欠です。にもかかわらず，長年，財政基盤が脆弱でその確保に着手できていませんでした。

――それはなぜでしょう。

上鶴　NANDA-Iでは知的財産権の管理体制が整わず，無断使用への対策が遅れていたからです。また，研究資金の獲得申請ができない公益法人区分でもあるため，資金集めが進んでいませんでした。

――打開策はありますか。

上鶴　現在のところ，知財管理は出版社と契約し強化したことで，組織の財務状況は劇的に改善しています。その上で，研究資金獲得には大学との提携を図ります。大学に設置した研究所を通じ，研究資金や研究者を集める予定です。研究拠点ができることで，看護診断研究の進展に加え，教育機関として後継者を育成できるメリットも生まれます。

――連携に向けた進捗はいかがですか。

上鶴　2016年に公募を行い公平な審査を経て，2017年，米国ボストン・カレッジ看護学部との提携が決まりました。そして，2018年6月，NANDA-I研究所として「マージョリー・ゴードン 臨床推論と知識開発プログラム」を正式にオープンしました。

――具体的にどのような連携を想定しているのでしょう。

上鶴　同研究所を介して獲得する研究資金をもとに，看護診断の研究に関与する常駐の研究者を配置します。大学院生向けの奨学金制度も創設し，研究に関与しながら人材育成を図ることも構想しています。

質の高い診断開発を継続できる組織へ

――財政基盤の安定と研究拠点の確保で，組織運営の幅も広がりそうです。

上鶴　教育面では，大学に既に整備されている教育プラットフォームを活用し，NANDA-Iの教材を世界に配信したいと考えています。NANDA-Iは教育研究委員会を中心に，看護診断の利用に資するさまざまな教材を作成してきました。日の目を見ずに蓄積されている素材が有効活用できるでしょう。

――組織の継続性の観点から，NANDA-Iの次代を担う人材育成も重要になるのではないでしょうか。

上鶴　若手研究者にはボストン・カレッジの大学院に進学し，またポスドクとして研究所を利用しながら研鑽を積んでほしいですね。早い段階からタスクフォースなどの実務にも関与してもらい，経験を積みながら得意とする領域を伸ばしていく。そして，いずれはNANDA-Iの中枢に参画してもらいたいと考えています。

――上鶴先生のように，国際学術団体で活躍する日本人が後に続くための期待はありますか。

上鶴　国内では看護系大学院が急増し，海外で学ぶ学生が少なくなっている印象を受けます。世界で渡り合うには，最低限英語の力が必要です。大学院在籍中の1年間，海外の大学で単位を取得することも国の戦略として検討しなければ，世界で活躍できる人材は育たないとの危機感を持っています。日本の大学院生や若手研究者には，もっと海外に目を向けチャレンジしてほしいと思います。

――理事長の任期は残すところ2年となりました。NANDA-Iのさらなる発展に向け，抱負をお願いします。

上鶴　NANDA-Iの将来を見据え検討してきたこの2年間の取り組みが，いよいよ本格的にスタートします。悲願であった大学との連携が実現したこの先，それが実を結ぶような道筋を残りの任期中に示したいと考えています。連携大学もボストン・カレッジ1大学にとどまるのではなく，軌道に乗れば各国の大学にネットワークを広げていきたいですね。

　今後ますます国際化が進む現状に即し，NANDA-Iも“北米”のニュアンスが強い今の名称から，“International Nursing Knowledge Association（INKA）”へ変更する手続きが進みつつあります。より世界にひらかれた学術団体として質の高い看護診断を開発し続ければ，世界中の看護師がさらに注目してくれる。そう信じて取り組んでいきます。

（了）

かみつる・しげみ氏
千葉大教育学部特別教科（看護）教員養成課程卒業後，国内の病院勤務を経て渡米。米ケース・ウエスタン・リザーブ大大学院修士課程修了。米国看護師免許を取得し，米国内の大学病院に勤務。米ボストン・カレッジ大学院博士課程では看護診断の世界的権威であるゴードン博士に師事し，学術博士号取得。帰国後，長野県看護大大学院助教授，国立看護大学校教授を経て，日看協政策企画室に勤務。2004年に看護ラボラトリーを設立，現在は看護コンサルタントとして国内外で活動中。NANDA-Iでは2010～14年診断開発委員長，12年フェロー，16年5月に理事長に就任（20年5月まで）。『NANDA-I看護診断　定義と分類 2018-2020 原書第11版』（医学書院）の原書編集と翻訳に携わる。