【グラフ解説】

超高齢社会対応の
「助走地点」としての2013年

吉江悟，飯島勝矢（東京大学高齢社会総合研究機構）＝執筆

　世界の高齢化の状況をみると，日本の高齢化は世界でもトップレベルにあり，この状況はこの先2050年ごろまで続くことが予測されている。韓国，シンガポールなどのアジア諸国は日本に追随する形で急速な高齢化の道をたどることが予測されており，その意味において，アジア諸国をはじめとする世界各国は，来るべき自国の将来に重ね合わせ，トップランナーである日本の高齢化対応を注視している（図1）。

図1　世界の高齢化の状況

UN,World Population Prospects: The 2008 Revision より作成

　日本における人口ピラミッドの変化をもう少し詳しくみていくと，総人口に占める65歳以上の高齢者の割合が今後増え続けることがわかる。日本は2005年を折り返し地点として人口減少社会に転じた一方，高齢者数については2040年ごろまで増え続けると推計されており，うち特に75歳以上の後期高齢者については，2050年ごろまで増加傾向が続くと見込まれている（図2）。そして，この高齢化は，特に東京近郊などの都市部を中心に，急速な進展が予測される（図3）。

図2 日本の年齢区分別将来人口推計

図3 東京圏とその他地域における高齢者人口増加量と増加率（2005年→2035年）

＊全国の高齢者人口増加量を36本のヒト型ピンで表し，地域毎の内訳に応じてピンを配置。 ＊「東京圏」は埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県「，周辺4県」は茨城県・栃木県・群馬県・山梨県「，名古屋圏」は愛知県・三重県・岐阜県「，関西圏」は大阪府・京都府・兵庫県・奈良県を指す。 「平成24年版首都圏白書」より作成

　本特集のテーマである"2025年"は，いわゆる「団塊の世代」（1947～1949年に生まれた人）が75歳以上の後期高齢世代となる年であり，後期高齢者が総人口の20%弱を占めることになる。団塊の世代の脳裏に「介護」という言葉が現実問題としてちらつき始める，いわば本格的な超高齢社会の始まりの年と言える。

　重要なのは，2025年が山場なのではなく，入口に過ぎないということである。生産年齢人口の減少を含む総人口の減少と上述の人口高齢化とが同時並行的に進展していくこの先の数十年をどのように乗り切っていくのか。2025年はそのスタート地点に立つイメージであり，2013年現在は，そのさらに手前の助走地点にあると言えよう。

外来に通えない患者をいかに受け止めるか

　現在の受療行動が維持される前提において，高齢者数の増加は，患者数の増加と強く結びつく。それを踏まえると，増加する患者に，いかに対応するかという点をあらためて考え直すことが急務である。すなわち，今こそ医療政策が問い直されていることになる。

　ここで，患者数の推移を診療形態別で推計すると，ひとつの特徴が見えてくる。図4は，外来・入院別の患者数を推計した資料である。これを見ると，2025年ごろをピークとして外来患者数は減少に転じるとされている。一般論として有病率の高い高齢者の数は2040年ごろまで増え続けるにもかかわらず，外来患者数が2025年ごろに減少に転じると推計される理由のひとつとして，「外来に通院できない患者」が増えてくることが想定される。他方，入院患者数のピークは，外来患者より時期が遅れて訪れる推計となっている。ただし，この推計はあくまで，入院医療の受け皿が，今後とも今までの動向を踏襲するという前提においてのものである。

図4　入院・外来患者数の将来推計

日本政策銀行「病院業界事情ハンドブック（2010年版）」より作成

　現実的には，入院医療の供給体制が現在より拡充される可能性は低いと解釈するならば，外来・入院の両者から漏れてしまう患者に医療を提供する仕組みを検討する必要が生じる。そのための方策として，虚弱高齢者が外来通院するための移動手段を確保する方策等とともに，在宅医療・ケアの体制整備が筆頭に挙げられる。これが実現されない限りは，入院医療を崩壊に追い込むまで切迫した事態が訪れると言っても過言ではないだろう。

　なお，この患者数の推計は，都市部と地方部において異なる経過をたどると推計され......