医学界新聞

新年号特集 医薬品開発の未来を展望する

インタビュー 桜井 なおみ

2025.01.14 医学界新聞:第3569号より

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 医薬品開発に当たっては,エンドユーザーである患者当事者の声にも耳を傾けなければならない。創薬プロセスに患者・市民の声を取り入れる取り組みは1990年頃から欧米を中心に進められてきた。日本でも,2019年に『患者・市民参画(PPI)ガイドブック――患者と研究者の協働を目指す第一歩として』1)をAMED(日本医療研究開発機構)が公開して以降,PPI(Patient and Public Involvement:患者・市民参画)は徐々に広がり,根付きつつある。乳がんの治療を体験する中で患者当事者として声を上げ続けてきた桜井氏に,創薬に対する思いを聞いた。

――まずは,桜井さんご自身のがん罹患経験をお聞かせください。

桜井 2004年6月に乳がんの診断を受け,翌月すぐに治療を開始しました。当時は37歳でしたから,最近の言葉で言うところのAYA世代(註)ですね。術後はホルモン剤による継続治療を行い,3年目に再発したものの寛解し,今に至るといった具合です。術側が利き腕側だったこともあり,リンパ浮腫のリハビリテーションも受けていました。

――患者当事者としての活動はどのように始まったのでしょうか。

桜井 入院している間は,時間だけはあるのでよくテレビを眺めていました。当時はがん対策基本法(2006年成立)の立ち上げに当たって,がんの特集番組が毎日のように放送されていたんですね。私はもともと環境・緑化分野の設計事務所で働いていまして,都市計画や街づくりに関しては国全体の国土計画がまずあることを知っていました。ですから,がん対策に関しては基本計画であるマスタープランがなぜ存在しないのか,不思議に感じました。NHKにその疑問をぶつけてみたところ,番組に出演しないかとお声掛けいただいたことが当事者としての活動のきっかけです。番組収録の場には,道を切り開いてきた患者会の面々がまだ存命でいらっしゃって,「これは人権問題なんだよ」と言われました。驚いたのを覚えています。当時の私は医療の課題としか考えていなかったものですから。

 その後,体調が落ち着いてきたところで,同世代のがん患者とつながりを持ちたいとの思いから自ら患者会を立ち上げました。

――今回の特集テーマは「医薬品開発の未来を展望する」です。桜井さんの考える“良い薬”とはどのようなものですか。

桜井 薬の良し悪しを判断するには,人を幸せにしているのかどうか,に視線を向けてみる必要があると思います。新薬の開発によって治療が大きく前に進むことは確かです。例えば乳がんでは,以前はHER2陽性は予後不良でしたが,HER2蛋白に対する分子標的治療薬であるトラスツズマブの登場により予後が改善したことで,今では患者の受け止め方も変わってきています。しかし同時に,患者の生活に目を向けたとき,新たな治療薬の登場によってQOLが上がっているのかと言うと必ずしもそうではありません。

 手術や投薬の副作用による身体的負担である「身体毒性」がまずあります。また,高額な治療費のために支出は増加する一方で,がんの影響や治療の副作用,通院のために仕事を継続できず,収入源が途絶えてしまうことも少なくないです。日本には高額療養費制度がありますし,傷病手当金や障害年金が利用できる場合もあるものの,がん患者は経済的に苦しい状況に追い込まれがちです。いわゆる「経済毒性」ですね。加えて,通院や入院に時間が割かれて社会から離れることになる「時間毒性」もあります。

――そうした医療技術の効果や影響について,医学的な側面だけでなく,社会的・経済的な側面からも評価しようという動きが見られるようになりました。

桜井 HTA(Health Technology Assessment:医療技術評価)ですね。先ほど申し上げた「人を幸せにしているかどうか」を考慮に入れるために必要な考え方だと思いますし,適正に社会的合意を形成していくためのツールとして有用なはずです。

――HTAプロセスの中に,患者・市民の声を取り入

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全国がん患者団体連合会 理事

大学で都市計画を学んだ後,コンサルティング会社にてまちづくりや環境教育,排出権取引や費用対効果などを担当。がん罹患後は患者・家族の支援活動を開始,現在に至る。一般社団法人CSRプロジェクト代表理事。キャンサーソリューションズ代表取締役社長。技術士(建設部門),社会福祉士,精神保健福祉士,産業カウンセラー。

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