藤原　本日は，最新の医薬品を国民に迅速に届けることをメインテーマに，日本の創薬に関する現状・課題の確認からその解消策，その他関連する話題まで幅広く議論を展開したく，お集まりいただきました。製薬会社の立場からは上野さん，行政の立場からは城さん，臨床医の立場からは山本さんにそれぞれお話しいただければと思っています。どうぞよろしくお願いいたします。

モダリティの変化と立ち遅れた日本

藤原　初めに，創薬を取り巻く日本の現状と課題を確認したいと思います。なお，ここでは日本発の新薬について取り扱います。また，“創薬”という言葉は広い意味を持つため，今回の議論では，医学だけではなく理学・工学・薬学を含むアカデミアから創薬シーズ^（註1）が生まれやすい環境をいかに整備するのかという点と，生み出されたシーズをいかに実用化につなげるのか，実用化に企業がどのように介在していくのかという点，その両者を含めた営みとしてとらえたいと考えています。

　まずは上野さんからお願いできますか。

上野　われわれ製薬企業は新薬を創製することを目的とした集団ですから，有効な治療薬のない疾患領域に対して新薬を作っていくことが第一の使命だと考えて日々活動しています。そうした中で現状最も大きな課題として，サイエンスの進歩に伴う創薬モダリティ^（註2）の変化に対し日本が立ち遅れたことが挙げられます。以前は化学をベースとした低分子モダリティが創薬の中心でしたが，近年では遺伝子治療，核酸医薬，再生・細胞医療，mRNAワクチンといった多様な新規モダリティが台頭してきています（表）。日本の製薬企業も新規モダリティへの注力を始めていて，まだ十分とは言えないものの，革新性があると世界的に評価される製品（中外製薬のヘムライブラ^®，第一三共のエンハーツ^®など）を創出できるようになってきています。

城　既存モダリティである低分子医薬に関しては，日本は世界でも相当優位を占めていました。新規モダリティにおいて日本が立ち遅れた理由の一つには，世界が次のモダリティへの投資を進める中，低分子医薬での優位性に甘んじて新規モダリティへの投資を先送りしてしまったことが挙げられます。加えて，新規モダリティ，特にバイオ医薬品^（註3）への注目が集まり始めた当時，研究開発から製造まで，使用する設備がまるで違いますから，必要な投資額に対してリターンがそこまで得られないであろうと判断してしまったことも大きいです。蓋を開けてみれば，米国等で開発されたバイオ医薬品には非常に高い値段が付き先行投資を回収して余りあることがわかりましたが，後の祭りです（図1）。

藤原　しかし，上野さんもおっしゃったように，その後時間をかけて日本の産業界も徐々に追いついてきたのですね。

城　ええ。それは間違いないと思います。ただ，追いつくまでに時間がかかった分，バイオ医薬品を開発するにしてもどの領域に取り組むのかという問題が新たに発生しています。市場規模の大きい領域はすでに開発がなされていて，いま新薬が必要とされる領域は難病，希少疾患，難治性がんなどの患者数の少ないフィールドです。

　また，これはそもそも論的な話なのですが，日本という国は，研究者や企業に対して日本で創薬を行う価値を本当に提供できているかを今一度問い直す段階にあるととらえています。日本が研究開発支援の環境を整えたとしても，世界中で同様の環境が整えられている中，日本の地を選んでもらえるような立地優位性はいったい何なのか。良い市場が近い，実験動物が手に入りやすい，周辺支援産業が整備されている，希少疾患の患者が存在しているなど，研究者や企業に対して，日本で創薬研究を行う意義をどうプロデュースするかを考えなければならないというのが私見です。

創薬の先にあるチェンジ・プラクティスを見据える

藤原　上野さん，城さんのお話で日本の現状を概観できたかと思います。現在は主に循環器領域で臨床に携わる山本さんの立場から，創薬に関してのご意見をいただけますか。

山本　循環器領域の場合，ガイドラインが示す各推奨クラスに治療薬が複数ありますから，病状による使い分けや組み合わせなど，薬の最適化をめざした臨床研究が重要性を持ちます。つまり，臨床研究を何のために行うのかと言えば，チェンジ・プラクティスが目的です。このひと言に尽きると思います。臨床での実践を変えていく，より良いものにして最適化する手段として臨床研究があるという考え方です。

藤原　チェンジ・プラクティスの考え方はとても重要である一方，今の日本において，その意義を特に行政側に理解してもらうのが大変な部分でもあると思います。過去の海外での大規模RCT等が医療を，世の中を変えてきた事実を伝えていく必要があるのでしょう。創薬にさえ注力していれば漠然と良い方向に変わっていくという考えではなく，創薬の先にある臨床の変化を見据える姿勢を大切にしたいです。

山本　そうですね。日本の創薬力を高めることは，実践を変えるための臨床研究において力を発揮してくれることでしょう。一方で，それは研究プロセスの後期の部分にかかわる話であって，早期の部分における創薬力というものを煎じ詰めると，知的財産（以下，知財）の獲得と言えるのではと考えています。創薬力を強化したいのであれば，医学ではなく化学・生物学のフィールドでシーズをたくさん作り，その中から実用化できそうなものをどんどん世に送り出して，知財を獲得していくのが一案ではないでしょうか。知財を押さえてライセンス収入が日本に流れるスキームさえ作ってしまえば，わざわざ第Ⅰ相試験を行うことが難しい日本国内で開発せずとも他国で行ってもらっていいわけです。米国ベンチャーが自国内で資金調達して開発してくれてもいいでしょう。

藤原　早期段階での知財を押さえるといった考え自体に異論があるわけではないですが，同時に，自身の過去の体験から肝に銘じていることを思い出しもしました。20年ほど前に米国臨床腫瘍学会（ASCO）の国際委員会委員を2年間務めた際のことです。学会ボードメンバーは患者会からさまざまな形で批判を受けたのですが，私が指摘されたのは，「日本人は欧米人患者が参加した臨床試験のデータをそのまま取り入れるばかりで，自分たちでは全然汗をかいていないじゃないか」といったことでした。その体験から，研究者として国内での臨床試験に積極的に取り組むとともに，自身が何か病気を患った際には患者として臨床試験に参加しようと思ってきました。ですので，知財を押さえて開発研究は海外でという割り切りに関しても，同様の批判を浴びることになるのではと考えてしまうわけです。

山本　日本人がフリーライダーになるという話ですね。自らが受益する分に相当するだけの持ち出しをすべきだという公正（justice）の原理は研究倫理原則に含まれますが，重要だと感じます。どのような形で創薬力を高めていくべきなのか。その方針は，医療者はもちろん，日本社会の構成員全員で考えるべき事柄ではないでしょうか。

原薬を安定供給できる体制を自国内に

上野　創薬力を煎じ詰めると知財との話はその通りだと思います。同時に，研究プロセス全体における日本の強みも捨てたものではないとの思いもまたあります。創薬に関して，日本の国際的な地位が相対的に落ちてきているのは確かですが，それでもまだ世界有数の創薬大国の一つであることに変わりはないです。医療用医薬品世界売上で上位100品目の国別起源を比較すると，いまだに5本の指に入るくらいの力はありますから。これは重要な事実です。医薬品を実用化するまでには実にさまざまなプロセスが存在していて，それらをハイレベルに，かつうまく組み合わせて行えるところに日本の強みがあるはずです。加えて，日本でしっかり治験をして薬事承認を取る，それも世界で初めて取れるような体制も整っている。それが可能な国は世界の中でも限られているわけで，その立場をやすやすと明け渡してはならないだろうとの思いがあります。そして，それは若い人の人材育成にもつながるはずです。

藤原　城さんは先ほど日本で研究開発を行う意味がそもそもあるのかを考えるべき段階にあるとのお話をされていましたが，お二方の話を聞かれていかがでしょうか。

城　研究開発の場として日本が企業に選ばれないことにはどうしようもないとは，やはり考えています。研究開発を担う企業側から見た日本の不利な点は国民皆保険制度があることです。全国どこの医療機関を受診しても一定水準の医療を低価格で受けられることは国民にとって良いことなのですが，患者の分散によりデータが集めにくいことに加えて，保険が適用される有効性の担保された医療を受けたいとの選好を患者が持つようになるため，新薬開発の場としては厳しいと言わざるを得ません。それでもなお開発の場として選んでもらうには，手間なく・手早くデータに基づいた審査・承認を行うなどの環境整備は大前提ですし，実際にそうした薬事面の整備はここ数年かなり進んでいます。その上で，プラスアルファのメリットを示していく必要があるでしょう。

藤原　薬事面の整備については，ドラッグ・ラグ/ロスの解消にもかかわってくるポイントですね。

　製造プロセスの話に関連して，原薬の話題も取り扱っておきたいです。COVID-19感染拡大時に問題になりましたが，今はインド・中国での製造がほとんどで日本は原薬製造に弱いとの意識があります。実際のところどうなのでしょうか。

上野　弱いというと語弊があるかと思います。本来は原薬製造にも強いのだけれど，効率性を求めて安価な原材料に関しては海外に製造拠点をシフトし，自国ではより高価な医薬品製造に注力したという経緯があるからです。製造拠点をシフトした当時の製薬業界の経営効率を考えるとそうならざるを得なかった側面があったと思います。

　しかしその方針は今では見直され，海外にシフトした原薬製造を今一度国内に呼び戻そうとの動きがあります。一連のバリューチェーン（患者の手元に医薬品が届くまでの流れ全体）を日本国内で持たなければとの考えによるものです。

城　原薬製造に関しては，大規模な有機・無機の化学合成を行ったり爆発性の原料を扱ったりする関係上，環境負荷が非常に大きいという特性があります。そのため，海外に原薬製造の拠点を移した是非はともかく，世界的に見て環境面の規制が緩やかな地域，広大な用地が確保できる地域，人口密度が低い地域などに主要な製造拠点が置かれ，それが規制強化や地域の発展に伴...