第61回日本癌治療学会学術集会（大会長＝慶大・大家基嗣氏）が，「がん診療，一気通貫――力を合わせて，相乗効果」をテーマにパシフィコ横浜（横浜市）にて開催された。本紙では，特別企画シンポジウム「外来化学療法に由来する医療事故――どうすれば防げる」（座長＝慶大・浜本康夫氏，藤田医大・河田健司氏）の模様を報告する。

　病院機能評価を通じて医療の質・安全の向上を支援する日本医療機能評価機構を代表して登壇したのは栗原博之氏だ。2023年4月より運用が開始された「機能種別版評価項目＜3rdG：Ver.3.0＞」の概要を説明した後，特定機能病院等の高度医療を提供する医療施設（一般病院3）においては，外来化学療法室への部署訪問によって外来化学療法の実施体制と業務フローを評価していることを紹介した。

　同調査の特徴として氏が挙げたのは，患者トレースである。病院側が選択した治療中の患者1人のカルテを参照しながら，①患者が安心して化学療法を受けられるか，②投与中の患者の状態確認がなされているか，③医療者が曝露しない体制が整備されているか，④適応外使用のレジメンをどのように差別化しているかなどがチェックされている。「標準化に向けた手順の検討と，実施マニュアルの整備・周知徹底を求めたい」と院内での実施体制の検討・見直しを呼び掛けた。

◆患者も含めたチームによる協働で外来化学療法に関連した医療事故を防ぐ

　発表冒頭，WHOの2023年のテーマである「患者安全のための患者の参加」（Engaging Patients for Patient Safety）を紹介し，医療者―患者間のコミュニケーションの齟齬を防ぐ意義を強調した辰巳陽一氏（近畿大）は，外来化学療法における心理的安全性とレジリエンスの果たす役割について発表を行った...