医学界新聞

取材記事

2023.03.27 週刊医学界新聞（看護号）：第3511号より

　がん診療においては，入院期間の短縮をめざし，検査や治療を外来へと移行させる取り組みが進む。その一方で，増加する高齢がん患者の場合，患者本人だけでは療養と生活を両立させることが難しくなってきているのが現状であり，支援体制の整備が求められている。

　2月25～26日，第37回日本がん看護学会学術集会（学術集会長＝がん研有明病院・清水多嘉子氏：右写真）において開催されたパネルディスカッション「地域における高齢がん患者の暮らしを支える――多様な場での安心を支える取り組み」（座長＝聖路加国際大/悠翔会在宅クリニック・田代真理氏，野村訪問看護ステーション・熊谷靖代氏）では，高齢がん患者が地域で暮らしていくための方策が議論された。本紙ではその模様を紹介する。

　「がん治療の進歩によって，緩和ケア主体のかかわりが迫る中でも治療が奏効する場合があり，専門的緩和ケアにつなぐタイミングが以前にも増してわかりづらくなっている」と話すのは，永寿総合病院の緩和ケア医である廣橋猛氏だ。特に高齢がん患者では，併存疾患を有するケースが多く，将来を見越した早めの緩和ケア医・在宅診療医の介入が重要とし，二人主治医制の意義を強調した1）。

　高齢者の療養の場が多様化2）している中，梅田恵氏（ファミリー・ホスピス株式会社）が新たな療養モデルとして紹介したのは「ホスピス住宅」である。同施設は，住宅型有料老人ホー...

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