医学界新聞


『公衆衛生』誌87巻4号より

対談・座談会 鈴木敦秋,齋藤智也,蝦名玲子

2023.03.06 週刊医学界新聞(通常号):第3508号より

3508_0501.jpg

 『公衆衛生』誌連載「クライシス・緊急事態リスクコミュニケーション」に大幅な増補・加筆を行った教科書『公衆衛生の緊急事態にまちの医療者が知っておきたいリスクコミュニケーション』(医学書院)が刊行された。同誌では,刊行記念として著者の蝦名玲子氏(グローバルヘルスコミュニケーションズ)を司会に,COVID-19対応に携わった齋藤智也氏(国立感染症研究所),鈴木敦秋氏(読売新聞)による座談会を企画。リスクコミュニケーションの専門家,行政,マスメディアというそれぞれの立場から,今求められるリスクコミュニケーションについて議論した。本紙では,その内容をダイジェストでお伝えする(座談会全文は『公衆衛生』誌87巻4号に掲載)。

◆「科学の言葉」をいかに伝えるか――専門家の役割と果たすべき仕事

鈴木 今回のCOVID-19でもリスクコミュニケーションの課題として感じたのは,いわゆる「科学の言葉」が人の心に届いていかないということです。これは福島の原発事故のときにも大きな課題として出てきました。メディアも本音では科学の言葉を根拠にしたいんです。根拠がなければ記事にはなりませんから,論文であれ何であれ科学の言葉に立脚したい。しかし,数字やデータだけの説明がスティグマを生じさせてしまったり,人の心に届いていかなかったりという問題が起きてきます。簡単には解決できない現代の課題ですね。

蝦名 科学の言葉を分かりやすく伝える努力を,多くの記者も,医療者も,されていると思いますが,被害を受けた人たちに,その内容を感情的に納得してもらうのは難しいものです。福島の原発事故発生当時を振り返ると,放射線のリスクについて説明するときに,エックス線検査をしたときの被曝量との比較を用いて理解を促そうとする試みがなされていました。しかし私の著書の中でも述べましたが,被災地の住民の立場になってみると,選択の余地なく非自発的に被ってしまった原発事故による被曝のリスクと,病気の早期発見や治療に有益な,つまりベネフィットがリスクを上回ると判断した上で受け入れたエックス線検査による被曝のリスクは,まったく異なるものと見なされ,許容されにくいのです。だからこそ感情に配慮し,被災住民とすでに信頼関係が築けている専門家から伝える等の工夫が重要となります。

 ところで,今回のCOVID-19では,感染研に対する期待は相当のものがあったのではないでしょうか。

齋藤 先日,米国CDCについて外部のシンクタンクが発表した提言があり,確固たるエビデンスであることにこだわりすぎてデータを出すのが遅かったと批判されています。確かにその通りで,できるだけ早い段階から分かっている情報は出していくべきですが,スピードにこだわって不確実な情報を出して判断を間違えたときのリスクは大きく,悩ましいです。科学は常に正しいとは限らないし,新しい情報によって常に書き換えられていくものですが,一度発表した見解を後から修正することは大変難しいです。情報の内容は現実に合わせて変化しているのだとしても,一般市民の目からすると意見がコロコロと変わっているように見える。そう判断されてしまうと誰もその機関から発信される情報を見なくなってしまいます。だからといって,「(情報が十分でないから)分かりません」とするのではなく,分かっていることはこうで,だからこうしてほしいというところまで見解を述べるようにしていきたいと考えております。

蝦名 緊急事態下のリスクコミュニケーションが難しいのは,厳しい時間的制約がある中で新たな情報が次々に入ってきて,それに伴い,リスク評価の結果も変化し続け,しかも不確実性が高い点です。そうした中で一般市民の信頼を獲得し,専門家との認識を近づけるためには,現時点で分かっていることと,不確実なことを迅速に明示し,その上で「不確実な部分をどう解釈して,あるいは不確実な中でどのような価値に基づいて,意思決定をしているのか」や「このような未知のウイルスの場合,こうしたプロセスで情報収集や知見を積み重...

この記事はログインすると全文を読むことができます。
医学書院IDをお持ちでない方は医学書院IDを取得(無料)ください。

開く

医学書院IDの登録設定により、
更新通知をメールで受け取れます。

医学界新聞公式SNS

  • Facebook