FAQ 1

非専門医が片頭痛診療に取り組むことで，どのような貢献が期待されますか？

　片頭痛は日常生活に支障を来すレベルの頭痛発作を繰り返す慢性神経疾患である。わが国の一般人口における有病率は8.4％とされるが^1），若年層に好発することから，一般企業の社員2458人を対象にした調査では13％と非常に高い有病率の報告がある^2）。片頭痛が原因で生じる欠勤や労働遂行能力低下によって，わが国だけで年間数千億円～数兆円規模の経済的損失が起きている^{2, 3）}。

　片頭痛患者の約70％は受診せず，未治療であったり市販の鎮痛薬で対処したりしている^2）。一方で，片頭痛や片頭痛が生み出す苦悩への世間の理解度は低く，多くの患者がスティグマを感じ，活躍の機会が阻まれている現状がある。加えて女性の有病率が男性の約3倍であることから，片頭痛は女性の社会進出の阻害因子にもなっている。

　少子高齢化が進み労働人口の減少が予想されるわが国では，片頭痛診療の推進による生産性の向上が望まれる。

Answer

少子高齢化が急速に進み社会全体の生産性向上が喫緊の課題となるわが国では，非専門医を含む医療者が連携して片頭痛治療を行い社会全体の生産性を改善することが期待されます。

FAQ 2

片頭痛はどのような基準に基づいて診断するのが望ましいでしょうか。

　片頭痛の診断は，国際頭痛分類第3版（ICHD-3）^4）の診断基準に基づいて行う。片頭痛症例の4分の1～3分の1では頭痛発作に先行，あるいは随伴する一過性（通常は5～60分間）の神経症候が認められ，前兆と呼ばれる。前兆としては閃輝暗点が最も多いが，半身のしびれや失語を呈することもある。頭痛は，前兆開始から60分以内で生じる。

　片頭痛症例の大部分を占める，前兆のない片頭痛の診断基準を表1に示す。診断には5回以上の発作の確認が必要である（A項目）。頭痛発作の持続時間は，未治療の場合4～72時間と比較的長い（B項目，小児期や思春期の患者ではこれより短いことがある）。C項目は頭痛の性状を問うものであるが，中等度以上（ベッドでの安静を望む程度）で体動によって頭痛が増悪すれば2項目を満たすので，拍動性や片側性がなくてもよい。片頭痛中は体を動かさないようにしている患者も多いので，発作時に体動を避けていないか確認することも重要である。D項目では悪心が高頻度に認められ，光過敏と音過敏が両方そろわないと②は満たされない。

　そのほか，片頭痛症状は年齢や慢性化（頭痛頻度の上昇）に影響を受ける点に注意する必要がある。例えば，若い頃に強かった悪心や光過敏が，経年的に減弱することがよく観察される。また，前医で予防薬投与を受けている場合も症状が修飾される。片頭痛を診断する際には，表2に挙げたような疾患の鑑別が重要である。

　ICHD-3の診断基準には含まれていないが，一部の患者では頭痛発作に先行して予兆を認める。予兆として疲労感や肩こり，食欲変化などが知られている。また，片頭痛では月経，天候変化...