スマートフォン，タブレット端末，パソコンなどの情報端末（ICT機器）の発展はめざましく，10年前にはとても考えられなかった速さで普及しています。総務省による通信利用動向調査結果^1）によれば，全世帯の86.8％がスマートフォン，70.1％がパソコンを保有しており，日常生活から切り離せないものとなっています。小児もその影響を受けており，文部科学省はGIGAスクール構想を立ち上げ，教育環境においてこれらのICT機器を使いこなせるよう，1人1台の端末を用意し学習に取り入れていくと発表しました。もちろん，簡便に情報にアクセスでき，情報を図形化しやすく，記憶に取り入れやすい映像を用いて学習することは小児の能力を育てる上で非常に有用なツールになると思われます。一方で，これらを常に用いることで，どのような健康的な影響が出るかどうかについては，まだわかっていないことが多いのです。

　ICT機器を利用することにより，小児の視機能にどのような影響が出る可能性があるのか。影響の一つに，近視の増加が挙げられます。スマートフォンの普及は2010年代前半に始まりましたが，同様の時期より若年者の裸眼視力1.0以下の割合が増加傾向に転じ，2019年には小学生，中学生，高校生いずれにおいても過去最高となりました^2）。ICT機器の使用時間そのものが直接近視化に影響しているというエビデンスは現在ありませんが，これらの機器を用いた近業（近くで作業を行うこと）の増加は，小児の近視化に関係していると推測されます。

　もう一つの影響としては，急性後天内斜視の増加です。一般的に，小児期に起こる内斜視は1～3歳頃の発症が最も多いのですが，近年，それより上の年齢において，内斜視を急に発症する症例が増えてきているのです。ICT機器の過剰使用による内斜視の症例が最初に発表されたのは2016年でした^3）。この報告ではこれまで斜視を指摘されていない7～16歳の学童が，スマートフォンを1日4時間以上，少なくとも4か月以上にわたって使用した後に内斜視を発症しており，スマートフォンの使用制限を行ったところ斜視症状の改善を認めたとされています。この論文を契機に，ICT機器と内斜視の発症の関連が疑われるさまざまな症例報告がなされるようになりました^{4, 5）}。筆者らの報告した症例は5歳と10歳の男児でしたが，いずれも1日3時間以上，少なくとも4か月以上のICT機器の使用を契機に内斜視を発症しました。ICT機器の使用を制限するも内斜視の改善を認めず，手術治療を要しています^6）。

　ICT機器が直接的に内斜視の発症に関与するという証明はまだなされていませんが，使用制限を行ったことで斜視症状の改善を認めた症例はその後も数多く報告されています。ICT機器が発症に関与する機序として，近くを見る際に眼を寄せる生理的反応である，近見反応の増強が考えられています。また，もともと内斜視になりやすい素因があるものの，これまで発症せずバランスを保てていたケースでは，長時間の近業によりバランスが崩れ，内斜視を発症した可能性もあると思われます。

　小児がICT機器を利用する機会や時間はこれからますます増えていくでしょう。技術進歩に取り残されることも，小児の健康を損なうこともないように，私たち医療者も常に注意していく必要があります。

参考文献・URL

1）総務省．令和2年通信利用動向調査の結果．2021．
2）文科省．学校保健統計調査．2020．
3）BMC Ophthalmol. 2016［PMID：27061181］
4）Neuroophthalmology. 2019［PMID：31741678］
5）J Pediatr Ophthalmol Strabismus. 2018［PMID：30571837］
6）吉田朋世，他．Information and communication technology機器の使用が契機と思われた小児斜視症例．眼臨紀．2018；11（1）：61-6．

吉田 朋世（よしだ・ともよ）氏 国立成育医療研究センター 眼科

2012年鹿児島大医学部卒。14年より国立成育医療研究センターに勤務。小児の視機能におけるICTの影響に関する研究に取り組む。