【寄稿】

それぞれが少しずつ，今すぐできることから
「上手な医療のかかり方」を広めよう

岩永 直子（BuzzFeed Japan Medical, News Editor）

　私は一般読者向けに記事を書く医療専門の記者です。昨年，厚労省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」（座長＝東大大学院・渋谷健司氏）に参加し，「『いのちをまもり，医療をまもる』国民プロジェクト宣言！」^1）をまとめました。なぜ今，こうした議論が必要なのか，お伝えします。

「医療危機」が知られていない

　取材をしていると，「“3分診療”でじっくり話を聞いてもらえない」「待ち時間が長い」「夜間や休日に具合が悪くなった時にかかるべきなのか，どこにかかればいいのかわからない」など，患者の不満を聞くことがよくあります。患者と医療者のコミュニケーション不足が不信感につながり，治療拒否や代替医療への傾倒，クレーム・訴訟など，双方に不幸な結果をもたらす状況もよく見てきました。

　「医師の働き方改革に関する検討会」で国は医師の過重労働を見直そうとしていますが，話題にしているのは医療者ばかりで，自身もかかわる問題と考える一般の人は少ないと感じます。軽症なのに救急車を呼んだり，大病院や夜間・休日にかかったりすれば，病院や医師の負担は重くなります。患者も質の高い医療は受けられないでしょう。

　「勤務医の就労実態と意識に関する調査」（2012年）によれば，ヒヤリ・ハットを経験した医師は76.9％，日本医師会の「勤務医1万人アンケート」（2015年）によれば，「抑うつ中等度以上」が6.5％，「自殺や死を毎週または毎日考える」が3.6％もいる異常な状況です。過労から医療ミスを起こす可能性がありますし，一人の患者に割ける時間も減り，医療現場の崩壊は結局，患者に損ばかりもたらします。

　医療危機やそれによる患者の不利益を招く要因の一つが，患者の受診行動。それに気付いてもらい，安心して上手に医療にかかれるよう情報を届け，社会環境を整えよう――。この問題意識から「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」が始まり，新聞とネットメディアの両方を知る医療記者として私も構成員に加わったのです。

必要な情報が届いていない現実

　この懇談会，デーモン閣下（写真）やコミュニケーション・ディレクターの佐藤尚之さんをはじめ，役所の検討会としては珍しい人材が集められました。一般社団法人知ろう小児医療守ろう子ども達の会代表の阿真京子さんや，医療事故で息子を亡くし患者と医療をつなぐ活動を続ける豊田郁子さん（NPO法人架け橋理事長），乳がん経験のある鈴木美穂さん（認定NPO法人マギーズ東京共同代表理事）ら，患者視点のメンバーを多く入れたことも特徴でしょう。

写真　「# 8000（子ども医療電話相談事業）」をアピールするデーモン閣下

　こうした問題を論じる時，「コンビニ受診」「救急車のタクシー化」という言葉に代表されるような，「ワガママで身勝手な患者像」がよく持ち出されます。初回に阿真さんが乳幼児の保護者向けに開いている子どもの病気を学ぶ講座について発表し，こう訴えたのがその後の議論を方向付けました。

　上手な医療のかかり方を伝える時に大切なのは，あなたやあなたのお子さんを守るためだということです。問題ある受診行動をとる人も，勉強熱心な人もわずかで，大半の人は病気について知らないだけです。

　一般読者と医療者の情報格差はとても大きいです。風邪に抗菌薬は効かないことも，療養方法については看護師，薬は薬剤師，食事療法は管理栄養士など医師以外の職種に相談できることも，医療業界にいれば常識と思ってしまうことが，全く知られていません。

　また，受診すべきか事前に相談できる「# 8000（子ども医療電話相談事業）」は9割の人が知らず，「# 7...