賢く使う画像検査

［第12回（最終回）］念のための検査のリスク

曽我 茂義（防衛医科大学校放射線医学講座）
越後 純子（国家公務員共済組合連合会虎の門病院医療安全部）
隈丸 加奈子（順天堂大学医学部放射線診断学講座）

（前回からつづく）

念のための画像検査は本当に有用か？

　この20年間の画像診断技術の進歩は著しく，画像検査の適切な利用が，迅速で正確な診断やより良い治療につながる点には議論の余地がありません。一方で，適応の吟味が十分なされていない画像検査の問題も注目されるようになりました。2017年に日本医学放射線学会が全国の放射線科教育病院に対して行った調査（165施設が回答）では，適応が不適切な画像検査として，「検査目的に関係のない部位まで撮影範囲を広げた検査」「スクリーニング目的の検査，あるいは撮影目的の不明確な全身撮影」が上位に挙がりました^1）。

　見逃しや誤診を防ぐために画像検査は有用ですが，症例のように本来の目的（症状部位）とは無関係の範囲を含めて撮影すると，その部位では重篤な疾患の検査前確率が低いために，偽陽性率が大きく上昇する危険性があります。偽陽性所見があると，それに起因する不必要な治療やフォローアップ，それに伴う患者の不快や不安などが惹起される可能性があります^2）。

　低線量CT検査による肺がんスクリーニングが行われた2106人の喫煙者のうち，約60％に結節などがみられ，1184人（56.2％）がフォローアップの検査，42人（2.0％）が気管支鏡や手術など追加検査・治療に進んだものの，実際に肺がんであったのは31人（1.5％）のみであったという報告があります^3）。この研究では高危険群（喫煙者や過去に喫煙歴のある人）を対象にしていますので，非高危険群ではさらに偽陽性率が高くなることが推察されます。『画像診断ガイドライン2016年版　第2版』では，たとえ低線量CT（管電流50 mAs以下）であったとしても，非高危険群に対する肺がん検診はグレードC2（科学的根拠がなく，行わないよう勧められる）となっています^4）。

　症例のように「腹部CTのついでに胸部CTも」と撮影してしまうと，当然通常の線量で施行されることとなり，被ばくの影響も大きくなります。胸部病変を積極的に疑う臨床所見がない場合には，撮影範囲をむやみに広げることは適切ではありません。

念のための検査を行うリスク

　「念のため」の画像検査を行ってしまいやすい原因の一つとして，「撮らずに見逃して訴えられたらどうしよう」という医療者側の心配があります。しかし，逆に「適応のない検査を施行するリスク」もあります。

　過去の裁判例には，不要な心臓カテーテル検査を施行したことに対して医療機関側が敗訴した例があります〔横浜地方裁判所2017年2月23日判決；平成28年（ワ）第1837号〕。カルテに虚血性心疾患を疑わせるような記載はありませんでしたが，虚血性心疾患の保険病名が付された状態で，とある疾患の術前検査として心臓カテーテル検査が予定されました。その後の精査の結果，手術は不必要と判明し中止となりましたが，患者さんには術前検査の心臓カテーテル検査を行う説明が十分なされないまま，術前検査の心臓カテーテル検査は予定通り施行されました。心臓カテーテル検査では大きな異常は認められませんでした。

　これに対し患者さんは，術前検査は不要になったにもかかわらず，その説明を怠り，検査の要否について選択の機会を...