【寄稿】

西田 俊朗（国立がん研究センター中央病院 病院長）

　近年，遺伝子型が病気の発症や治療効果，薬の副作用などに影響することが明らかになってきた。特にがん領域では，がん細胞が持つ独自の遺伝子変異を標的とする分子標的治療薬が画期的な治療効果と予後改善をもたらした。2015年1月にオバマ前米大統領が「Precision Medicine Initiative」を発表し，患者個々のゲノムやその他の生体分子情報に基づくPrecision Medicine（精密医療）が，次世代の医療として注目されようになった。一方で，NGSが登場し，数百個の遺伝子を同時かつ迅速に検査できるようになった。これによりクリニカルシーケンスが実施可能となり，「ゲノム医療」が日常診療で実行可能なところまできた。

　中でも，ゲノム医療の実現が最も近く，体制整備が進んでいるのは，がんであろう。国は厚労省を中心にがんゲノム医療中核拠点病院（仮称；以下，中核病院）やがんゲノム医療連携病院（仮称；以下，連携病院）を整備するとともに，パネル検査を先進医療で実施し，その実績に基づく薬事承認等を計画している。さらには，先進医療や治験等の研究的な医療を含めた臨床情報とゲノム情報を収集し，より適切な医療を，より早く国民に届けるための仕組みも考えられている。

中核病院には，臨床研究中核病院レベルが求められる

　本邦のがんゲノム医療の実現に向けた取り組みは，政府の健康・医療戦略推進本部の下に「ゲノム医療実現推進協議会」が設置されたことに始まる。その議論の中で，ゲノム情報を用いた医療を行うには遺伝子関連検査の品質・精度の確保，医療従事者の教育・育成，体制構築，社会環境の整備を要することが示された。2017年3月には「がんゲノム医療推進コンソーシアム懇談会」が設置され，その報告書に「がんゲノム医療の実施に必要な要件」が明記された。

　これは，がんゲノム医療を保険診療下で行うに当たっては，検体処理や解析，診断に高い精度や専門性が求められることを示している。適切な承認薬等がない未開発領域では新しい治療法を開発する必要があり，ゲノム情報とともに臨床情報を集積し，解析することも求められる。

　「がんゲノム医療中核拠点病院（仮称）等の指定要件に関するサブワーキンググループ」では，ゲノム医療を中心的に実施する中核病院の具体的要件が検討された。