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医学界新聞

2017.09.25



第21回日本看護管理学会開催

　第21回日本看護管理学会学術集会（集会長＝慶大・小池智子氏）が8月19～20日，「看護管理の『シンカ』」をテーマにパシフィコ横浜（横浜市）で開催され，4755人が参加した。看護界も今，「働き方改革」が注目されている。本紙では，これからの労働環境改善のマネジメントや新たなテクノロジー活用の視点が提示されたシンポジウム，「未来の医療労働環境のリデザイン」（座長＝大原記念労働科学研究所・酒井一博氏）の模様を紹介する。

テクノロジーの適切な活用が医療労働環境の改善に寄与

シンポジウムの模様
　初めに座長の酒井氏が企画趣旨を説明した。近年の医療労働環境は，日看協や日医の自主ガイドライン制定に見られる「自主対応型アプローチ」による改善が進み，マネジメント力強化によって労働環境を変化させる方向性があると考察。次の20年は，少子高齢化の課題がある一方，テクノロジーの進歩に対する期待もある。その過渡期における，医療労働環境のリデザインの在り方を議論したいと語った。

　聖隷三方原病院総看護部長の吉村浩美氏は冒頭，2000年代以降に次々と打ち出された，看護職の労働環境改善に関する政策の変遷を振り返った。日看協の調査によると，病院勤務の正職員の超勤時間は，2009年度と2013年度の比較で1か月「6時間00分以下」の割合が33.9％から46.9％に改善，年次有給休暇取得率は「40％以上」の割合が増加している。離職率も常勤看護職員では2010年度以降11％以下で推移，新人看護職員は2011年度以降8％未満で推移している...

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