【寄稿】

外国人患者受け入れの備えは十分か

堀 成美（国立国際医療研究センター国際感染症センター/国際診療部）

　筆者が都内の公立病院で外国人医療にかかわり始めた1990年代半ばは，滞在期限が切れたまま過酷な労働条件で健康を害し受診する人が目立った。健康保険はもちろんなく，途中で強制送還されたり，回復することなく亡くなったりする事例も少なくなかった。この時代を経験している医療者には，外国人患者は「未収金になりやすい」といったイメージの人もいるだろう。

　しかし，2017年現在，表に示した政府の施策とも連動して，外国人医療の風景は大きく変わっている。2016年末時点の在留外国人数は238万2822人で，前年末に比べ15万633人（6.7％）増加。アジア諸国を中心に増えている（図1）。1990年代のような事例が全くなくなったわけではないが，留学や研修，仕事で長期に滞在する人は在留資格と健康保険証を持ち，短期滞在の旅行者は保険に加入していなくても日本での観光や買い物を楽しむレベルの経済力がある。観光客だけでなく，地域で日本人と共に生活する就労者，留学生，企業で研修を受ける実習生も増加している（図2）。

表　日本での医療ツーリズム関連の取り組み（筆者作成）

図1　在留カード等上の国籍・地域別の在留外国人数（図1・2共に，法務省入国管理局資料より作成）

図2　在留資格別にみた在留外国人数

　分母としての外国人総数が増える中で，体調を崩し医療を求めて受診する外国人は増えており，受け入れの課題は特定の地域の医療機関に限った話ではなくなっているのが現状だ。

外国人患者にも安全・安心の医療を提供できるのか

　言語や文化の異なる患者の受け入れ体制整備について考える際，①国籍や言語での地域特性，②医療機関の特性に注目する必要がある。「外国人は」と大ざっぱには語れない。日系人が多い地域ではポルトガル語やスペイン語が重要な言語であるし，当院では，英語や中国語はもとより，ネパール語，ベトナム語，ミャンマー語の通訳なしに日々の診療は困難な状況となっている。がんの専門病院ではあらかじめ予約をして通訳に同行してもらうことも可能だが，当院のように体調不良で突然受診する人への対応が多い場合は，あらかじめオンデマンドで対応可能な「遠隔通訳」の確保が必要になる。当院は現在，24時間対応の救急科では受診者の約11％が外国人（このうち約40％が救急車による受診），外来新規患者も約12％が外国人となっている。

　そもそも当院が立地する東京都新宿区に住民登録されている人口の約12％が外国人であること，観光やビジネス目的の短期滞在者が多く訪れる地域であること，医療のグローバル化への取り組みを当院のミッションとして掲げていることもあり，受け入れ体制整備に対する幹部や責任者の意識は高く，リスクや問題が発生した際の解決への動きも速くなっている。ただ単に「困っている」だけでは，事故やトラブルのリスクが増えるばかりで，患者だけでなくスタッフも守ることができないからである。

　一方，各地からは，「そんなにたくさんの外国人患者が来るわけではないので，対策へのモチベーションは上がらないし，人の配置も予算措置もままならない」という相談がある。

　しかし，ひとたび外国人患者が来院すれば，（すでに通訳サービス等はあるのに）なぜ体制を整えていなかったのか，説明や同意確認ができない中で誤解や事故が起きたのは医療機関の怠慢ではないか，といった批判を受けかねない状況にある。受診の数がまだ少ない今をチャンスととらえ，各地のノウハウを集め費用や時間をあまりかけずに体制を整えることを強く勧めたい。

簡単ではない医療通訳の整備

　「外国人患者受け入れ体制整備」の中で一番の課題は通訳の確保だ。病状の把握，検査や治療の説明に同意確認はもちろん，未収金防止のためにも不可欠である。通訳と一口にいっても，電話での受診の問い合わせから初診受付，問診票の記入，診察室での会話，会計，院外薬局での薬の受け取り方・服薬方法の説明，栄養指導など，さまざまな場面がある。そこで当院は医療通訳について，診察室での医師の説明や患者とのやりとりを通訳する者を狭義の医療通訳者とし，その条件を内規で定めている。

　医療通訳の確保といっても，決して簡単な話ではない。プロのビジネス通訳・翻訳者からは「医療は責任が重いので対応しかねる」と断られることもある。非営利団体等が医療通訳を養成しても，医療機関や行政が十分な謝礼を支払う仕組みを持たず，ボランティアの善意に依存してプロとしての自立を妨げているような側面もある。全ての言語の通訳を各地域や医療機関が独自に育成・確保することも現実的ではない。この課題解決のため，電話やタブレットで遠隔通訳サービスを利用できるよう，各地でパイロット事業も進められている。

いち医療機関では限界，自治体への協力要請も急務

　国や自治体の積極的な観光客誘致や，留学生，技能実習生確保の取り組みは目標値に向けて前進している。しかし，そこで生じる命や健康の問題についての出遅れ感は否めない。自然災害時の避難計画や医療機関の支援の整備が手薄なことと軌を一にしているように思えてならない。

　医療者は，国や自治体に対して問題や対策についてもっと声を上げていく必要がある。「病気やけがの対応は外国人も同じじゃないか」「日本人の救急患者を受け入れているのだから同じように外国人も診ればいい」と思われているからである。通訳を介せば時間が倍になり，訓練した通訳がいなければ誤訳や誤解のリスクが高まり，検査や治療に同意していなかったと支払いを拒まれる。外国人患者の受け入れ以前に既に疲弊している現場にこれ以上の負荷をかければ，さらなる事故やトラブルにもつながることを周知する必要がある。

　先に述べた医療通訳の共有システムの構築，運用予算や通訳への謝金確保の他，現在はまだ一部の自治体でしか整備されていない医療費未払い補てんの制度を整えることが急務である。東京都福祉保健財団の「外国人未払医療費補てん事務」では，医療機関が努力したにもかかわらず回収できなかった医療費について，一定の条件のもと都が補てんを行っている。医師法19条の応召義務は外国人にも適用されるので，言葉が通じない，あるいは医療費の支払いが困難であっても，それだけでただちに診療を断ることができない。頑張って対応した結果としての医療費の赤字までも病院が負担するのはおかしな話である。ぜひ地域の医療機関と声を掛け合い，自治体に対し体制整備を提案してはどうだろうか。

　言葉の通じない，慣れない土地で病気になるのはとてもつらいことである。日本の良質な医療やホスピタリティが適切に外国人にも提供されるためには，「おもてなし」「観光立国」「グローバル」といったフワフワした耳当たりの良い掛け声だけではうまくいかないという現実認識とともに課題解決を進めたい。

ほり・なるみ氏
神奈川大法学部，東女医大看護短大卒。2009年国立感染症研究所実地疫学専門家養成コース（FETP-J）修了。同年聖路加看護大助教，13年より国立国際医療研究センター国際感染症センターに勤務（感染症対策専門職）。15年4月より国際診療部医療コーディネーターを併任。雑誌『病院』にて17年10月号より，新連載「多文化社会NIPPONの医療」がスタートする。