【座談会】 「有害事象」防止を追求する 添付文書記載要領改定， 現場で使える医薬品情報の再認識を

望月 眞弓氏（慶應義塾大学薬学部教授/慶應義塾大学病院薬剤部長） 林 昌洋氏（虎の門病院薬剤部長/日本医薬品情報学会理事長）＝司会 佐藤 大作氏（厚生労働省医薬・生活衛生局 医薬安全対策課課長）

　2017年6月8日，厚労省より「医療用医薬品の添付文書等の記載要領について」（以下，新記載要領）が発出され，2019年4月より新記載要領に基づく添付文書が医療者のもとに届くことになった。約20年ぶりの改定に至った経緯には医薬品情報を取り巻く環境変化があるという。薬物治療の安全性を高めるために，添付文書をはじめ医薬品情報をどのように活用していけばよいのだろうか。

　本紙では，日本医薬品情報学会理事長を務め，薬剤部長として長い経験を持つ林氏を司会に，薬学部で医薬品情報学を担当し，大学病院薬剤部長を兼務する望月氏，行政で中心となって本改定を進めてきた佐藤氏による座談会を企画。本改定に対する考えと，安全な薬物治療のために必要な医薬品情報の整備・活用について議論した。

林　薬物治療においては，患者さんのベネフィットとリスクの最適化が医療者に求められています。医薬品の適正使用には良質な医薬品情報が不可欠であり，近年，特に安全性に関する情報の質を上げるリアルワールド・データの利活用に進歩が見られています。

望月　そうですね。2009年度からPMDA（医薬品医療機器総合機構）が，電子診療情報の市販後安全対策業務への活用のために取り組んできたMIHARI Projectもその一つです。レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）などの医療情報データベースの利用により，薬剤疫学的手法に基づく質の高い情報が出始めています。

佐藤　データベース活用に行政は力を入れており，2018年度からはPMDAが整備する400万人規模の医療情報データベースMID-NETの本格運用が始まります。製造販売後調査・試験の実施を規定するGPSP省令が改正され，市販後安全対策にデータベース活用ができるようになる見込みです。

林　先生方のご紹介のように，薬物治療の安全性を高めるための情報は充実してきています。こういった進歩の中，添付文書記載要領が改定されることとなりました。本日は新記載要領で何が変わるのかを軸に，薬物治療の安全性を高める情報源とその活用方法について，医療者はどのように考えていくべきかを議論したいと思います。

添付文書は有害事象の防止を重視した公的な情報提供文書

林　佐藤課長，まずは添付文書の位置付けから教えていただけますか。

佐藤　添付文書は医薬品医療機器法に規定された最も基本的な情報提供文書です。最新のエビデンスに基づいた情報提供を製薬企業に義務付けています。用法，用量や医療者への注意喚起などを記載し，医薬品の適正使用を促す目的を持っています。医師，薬剤師への調査では，医師の98％，薬剤師の99％以上が医薬品情報としての添付文書を「最も重要」または「重要」と答えています^1）。

林　法に基づく情報源として，医師・薬剤師からの信頼は大きいものです。

佐藤　2014年からは「使用上の注意」などの内容を届出制とし，公的な情報源としての役割を高めました。

林　添付文書の記載要領については，現在は1997年の通知を元にしています。当時の改定では，使用上の注意を中心に全体が見直されましたね。

望月　はい。添付文書に相互作用の記載があったにもかかわらず，1993年に薬物相互作用を原因とする「ソリブジン薬害事件」が起こったことがその一因でした。これを契機に，相互作用の項をはじめ，使用上の注意の記載について議論が高まったのです。

佐藤　有害事象の防止の観点からは，今回の記載要領改定では薬害C型肝炎事件後の検証検討委員会からの提言を踏まえました。注意喚起の役割強化と，情報をわかりやすく迅速に現場に提供することをめざしています。

改定の背景には技術の進化と社会の変化がある

林　では，今般の記載要領改定に至った背景は何でしょうか。

佐藤　近年の科学的進歩と，社会的ニーズや医薬品の特徴の変化が主な要因です。例えば，高齢者や小児などさまざまな背景を持つ患者に対する薬物治療の安全性では，国民や医療者からの関心がより高まっています。

　医薬品によっては高齢者を臨床試験に組み入れ，成人とは別に用法，用量設定があるものもあります。抗体医薬など新たな作用機序を持ち，投与法などに特別な注意を要する医薬品が登場したのもきっかけの一つと言えるでしょう。

林　医療現場に電子環境が整ったのもこの20年の変化です。情報通信技術が飛躍的に発展し，今ではPMDAの医療用医薬品情報検索システムから最新の添付文書をはじめ，多くの情報をいつでも入手できるようになりました。近年は医薬分業により処方医の手元に紙の添付文書がないという状況も生まれていますが，それを補完し得るシステムが構築されてきています。

佐藤　そうですね。2017年の改定では電子環境での利用も想定し，記述形式にXMLを採用しました。汎用性の高い形式により，これまで以上に迅速な改訂や検索システムの使い勝手の向上など，電子環境での情報提供・情報活用推進が見込まれます。

望月　医療現場や教育現場の立場からは時代に合った情報提供システムになることを期待しています。ただ，現場の先生方に添付文書をこれまで以上に有効活用してもらうには，具体的に記載がどう変わるのかが重要な要素になるでしょう。

注意事項を集約し，現場で使いやすい情報源に

林　新記載要領による変更点（図1）に議論の焦点を移します。まずは「原則禁忌」は廃止すると発表されました。

図1　現行の記載要領と新記載要領による添付文書の項目比較（厚労省資料より転載，改変）（クリックで拡大）

新記載要領では項目ごとに通し番号を付け，必要な情報へのアクセス向上をめざしている（特に記載すべき内容がない場合は欠番となる）。矢印は現行の記載要領で廃止される項目の新記載要領での移行先を示しているが，これ以外の項目への移行や削除する例もあり得る。

佐藤　はい。「原則禁忌に対する考え方」を医師・薬剤師に調査したところ，両職種とも「禁忌と同等」を約5割，「慎重投与または併用注意と同等」を約4割が選ぶ^1）など，現場の混乱が背景にあります。新記載要領では，製薬企業に「禁忌」とその他の項目に整理した情報提供を求めることとしました。

望月　調査結果を見る限り，現状では原則禁忌の薬物治療を施行すべきかどうか，同じ症例でも考え方が人によって大きく異なる可能性があります。中途半端な印象だった原則禁忌が，新記載要領では“交通整理”され，好感を持っています。

佐藤　「慎重投与」も廃止となります。慎重投与には現在，「どのような背景を持つ患者へ...