第31回日本がん看護学会開催

　第31回日本がん看護学会が2月4～5日，藤田佐和会長（高知県立大）のもと，「がん看護の跳躍する力――未知なる世界の探究」をテーマに開催された（会場＝高知市・高知県立県民文化ホール，他）。本紙では，認知機能低下を伴う高齢がん患者が増える中，患者・家族の知る権利や自己決定権を守る立場から，看護師に求められる支援の在り方を議論したシンポジウム「超高齢社会におけるがん患者と家族の意思決定支援」（座長＝岡山大大学院・秋元典子氏，国立がん研究センター中央病院・森文子氏）の模様を報告する。

　初めに登壇した国立がん研究センター東病院精神腫瘍科医の小川朝生氏は，患者の意思を家族や医療チームで共有し，尊重したケアを行うためのプロセスであるAdvance Care Planning（ACP）を概説し，日本の現状と問題点に言及した。本来は患者の自己決定権を擁護するためのACPが，「代理人の指示」や「終末期の支援」と誤解されがちだと述べた。氏は，「ACPの成立の背景に立ち返り，患者が望む生活を支えるという観点で，がんの診断時からACPに取り組むべき」と訴えた。

患者本人による選択のために

藤田佐和会長

　「意思決定の難しさがある中で，退院を考える必要がある」。社会福祉士の品田雄市氏（東京医大病院）は，退院支援では医学的合理性だけでなく，患者や家族の心理・社会的状況の理解がもっと必要だと主張。医療者，患者，家族の立場や心理・社会的状況の複雑さから関係者間に意識の隔たりが生じやすいとし，意思決定に向けた合意形成には，患者と家族の個別性を尊重し，理解する姿勢が医療者に求められると訴えた。

　老人看護専門看護師の高梨早苗氏（国立長寿医療研究センター）は，End-of-Lifeケアチームの一員としてかかわった，認知症併存高齢がん患者の事例を報告した。「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」（厚労省，2015年）に基づき，本人の推定意思について家族と多職種で議論を重ねる一方で，高齢患者本人の意識レベルが高いときを狙って直接意思確認をするよう努めたという。その結果，本人の意思を確認できたことから，氏は「高齢者の力を過小評価せず，意思表出できる環境を看護師は作る役割がある」と結んだ。