医学界新聞

寄稿

2014.12.22



【寄稿】

病院職員構成の多様化と感染対策

坂本 史衣(聖路加国際病院 QIセンター感染管理室 マネジャー)


 病院には,医療関連感染のリスクが生じる機会が無数にあります。例えば,職員が患者に触れる時であったり,侵襲的な処置を行う時であったり,廃棄物を処理する時であったりと,さまざまなタイミングで存在しています。これらの機会に生じる感染リスクを低減するには,そこに関与する全ての職員に,必要とされる対策を周知し,実施を促せばよいというのはあまりにも自明です。しかし,今日の病院において,それには大きな困難が伴うようになりました。

増える「非正規職員」,感染対策の周知が必須

 かつて感染リスクが生じる機会に関与していたのは,主にフルタイムで働く正規雇用の職員でした。そのため,感染対策を取り決める際は,病院関係者だけで協議すれば済みましたし,対策を周知する方法や経路も,比較的単純でした。つまり,何度か集合研修を行い,部門管理者等を通して伝達すれば大多数の職員に対策を周知することができました。また,職員には,雇用主である病院の方針や手順に対するある程度のコミットメントも期待できました。

 ところが近年は,病院業務の分業化,外注化が進んだため,委託,派遣,パート,アルバイト等のいわゆる「非正規職員」が多数雇用されるようになっています。従業員の3-4人に1人は非正規職員という比率も最近では珍しくありません。そして,これらの非正規職員も,常勤正規職員と同様に,直接的,間接的に感染リスクが生じる機会に日常的に関与するようになっているのです(表1)。

表1 病院で非正規職員が担うことが多い業務と,業務に伴う主要な感染リスク
業務 業務に伴う主要な感染リスク
清掃 ●埃の蓄積や飛散で免疫不全患者に真菌感染症のリスク
●手指衛生や感染経路別予防策の不履行,手袋の継続的着用による微生物伝播のリスク
●使用済み器材,廃棄物の取扱いや,針刺し・切創に伴う血液媒介ウイルス感染のリスク
給食 食中毒のリスク
洗濯 リネンに混入した鋭利物による血液媒介ウイルス感染のリスク
患者搬送 手指衛生や感染経路別予防策の不履行による微生物伝播のリスク
物品搬送
器材洗浄
使用済み器材の取り扱いに伴う血液媒介ウイルス感染のリスク
事務
(受付,患者案内等)
●病室入退室時の手指衛生の不履行に伴う微生物伝播のリスク
●受付で結核やインフルエンザ等の呼吸器感染症に曝露するリスク
警備 結核曝露のリスク(特に大都市では住所不定患者における結核罹患率が高く,救急外来等でこれらの患者への対応を行う際に結核に曝露する恐れがある)
建築・改築工事 建築・改築時の塵埃の飛散で免疫不全患者に真菌感染症のリスク
看護補助業務 ●手指衛生や感染経路別予防策の不履行による微生物伝播のリスク
●使用済み器材,廃棄物の取り扱いや,針刺し・切創に伴う血液媒介ウイルス感染のリスク
病院内で営業する独立事業体 葬儀業者 血液・体液汚染に伴う血液媒介ウイルス感染リスク
飲食店 食中毒のリスク
理髪店
美容店
●鋭利物による血液媒介ウイルス感染のリスク
●病室に出入りする場合は手指衛生や感染経路別予防策の不履行による微生物伝播のリスク
*業務にかかわらず,全ての職員に麻疹,風疹,ムンプス,水痘,インフルエンザ等の急性ウイルス感染のリスクがある

 したがって,非正規職員に対しても感染対策を周知し,実施を促す必要があるわけですが,雇用主や働き方の多様性ゆえに,クリアすべき課題は多数存在しています(表2)。また,法令上も,病院と雇用関係にある職員については,感染対策に関する研修を行う義務が病院に課せられているのですが1),それ以外の職員については,規定が設けられていません。そのため,特に委託業者については,第三者機関による病院機能評価を受ける場合を除き,病院が自主的に研修を行うための動機付けが存在しません。

表2 非正規職員への感染対策の周知・推進に伴う課題
(1)早朝,夜間等の特定の時間帯に限り勤務している職員や,勤務日数・時間が少ない職員は,集合研修への参加が困難な場合がある
(2)eラーニングを活用する場合,ID番号を付与して受講者登録を行う必要があり,システムによってはこのための費用負担が生じる
(3)ネットリテラシーが低い部門では,eラーニングの活用が困難である
(4)院内のメールアドレスを持たないなど,感染対策担当者から直接連絡が取りづらい場合がある
(5)離職率が高く,知識の定着が図りにくい
(6)委託・派遣会社の費用負担が発生する対策(予防接種など)については,協力が得られないことがある 
(7)病院の方針・手順に対するコミットメントが常勤正規職員に比べて低い可能性がある

 ちなみに,このような状況を受けて,2013年には,総務省が厚労省に対し,医療機関で委託業者への研修を行うか,委託業者による研修の実施状況を確認する仕組みを整備する改善措置を勧告しています2)

病院幹部・管理者の積極的な関与が推進力になる

 病院の自主性に任せるにせよ,義務化するにせよ,非正規職員への感染対策の周知,実施の推進と確認が必要であることに変わりはありません。しかし,そのためには時として常勤正規職員に対する場合とは異なるアプローチが求められます(表3)。特に委託・派遣職員については,病院の感染対策担当者が契約先を選定する段階から関与し,病院が定める対策に委託・派遣会社が柔軟に対応できることや,契約に含まれる業務内容が病院の感染対策に準拠していることを確認する必要があります。

表3 非正規職員への感染対策の周知・推進に向けた取り組み例
(1)集合研修以外に,eラーニングや伝達講習を活用する
(2)平日日中以外の勤務帯の専従者(夜間専従の看護補助者等)は,勤務開始前または終了直後に短時間の研修会を開催し,研修への参加は業務とみなして給与を支払う
(3)年度途中の新規採用者には雇用形態にかかわらず,感染対策を含む採用時オリエンテーションへの参加義務を課す
(4)委託業者の選定,契約時には感染対策担当者が関与する
(5)業者が独自で研修を実施している場合は,病院の方針・手順に準拠した内容であることを確認する
(6)常勤正規職員と同様に手指衛生や感染経路別予防策等の基本的な感染対策の実施率を評価し,フィードバックを行う
(7)病院幹部や管理者が感染対策を重視する姿勢を表明し,必要な支援を行う

 また,病院の隅々にまで感染対策を浸透させるには,病院幹部や管理者の積極的な関与が求められます。本来は,あらゆる職員が主体的に感染対策を実践するのが理想的ですが,雇用形態,教育背景,病院の方針・手順に対するコミットメントが多様化した医療現場では,難しい場合が多いのが現状です。病院幹部や管理者が感染対策を病院の重要な質改善活動の一つと位置付け,不履行を許容しない強い姿勢を表明することは,そのような医療現場において,対策の推進力となります。

 実際に,筆者らが感染管理認定看護師の勤務する全国971病院を対象に行った調査(回答率71%,n=685)においても,安全文化スコア,すなわち病院幹部が安全重視の病院へと職員を導いており,職員自身が患者として治療を受けても安心だと感じている度合いが高い病院ほど,効果的な感染対策を導入または実践しているという結果が得られています3)

 病院が掲げる感染対策指針には,「職員一人ひとり」という言葉がよく用いられます。この「職員」という言葉が,常勤正規職員を指すとは限らなくなった今日,感染対策の周知や確実な実施を通して,病院内のどこにおいても質の高い医療を提供するために,より一層の努力と工夫が求められています。

参考文献
 1)厚労省医政局長通知.良質な医療を提供する体制の確立を図るための医療法等の一部を改正する法律の一部の施行について(平成19年3月30日付医政発第0330010号).
 http://www.pref.fukui.lg.jp/doc/fukui-hwc/iryoukannsashitsu/sankoutsuuchi_d/fil/001.pdf
2)総務省行政評価局.医療安全対策に関する行政評価・監視 <結果に基づく勧告>(平成25年8月30日).
 http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/77608.html
3)Sakamoto F, et al. Health caree-associated infection prevention in Japan : The role of safety culture. Am J Infect Control. 2014 ; 42(8) : 888-93.


坂本史衣氏
1991年聖路加看護大卒。97年米国コロンビア大公衆衛生大学院修了。同年に帰国し,聖路加国際病院看護部勤務。2001年日看協看護研修学校に出向して認定看護師教育課程感染管理学科専任教員を務め,02年より現職。感染制御および疫学資格認定機構(CBIC)による認定資格(CIC)取得。著書には『基礎から学ぶ医療関連感染対策(改訂第2版)』(南江堂)など多数。