温もりのあるがん看護を探る

第27回日本がん看護学会開催

　第27回日本がん看護学会が2月16－17日，小藤幹恵会長（金沢大病院）のもと，石川県立音楽堂（石川県金沢市）他にて開催された。「未来と希望を拓く温もりのあるがん看護」をテーマに掲げた今学会には，全国から4000人を超える看護師や看護教員が参加した。本紙では，がん患者に求められる支援を多角的に考察した2つのシンポジウムのもようを報告する。

治療期の患者をいかに支えるか

小藤幹恵会長

　初めに登壇した嘉山孝正氏（国立がん研究センター名誉総長／山形大）は，がん医療の現状を解説した。氏は，「がん患者カウンセリング料」「外来緩和ケア管理料」など，近年がん領域における看護師のかかわりが，診療報酬上の評価として整備され，その役割が明確に位置付けられてきたことを紹介。再発時の看護，就労問題，緩和医療，看取りにおけるかかわりなど，がん医療における看護師の役割や活動の場が拡大しつつあると語った。

　がん患者自身が就労の継続を希望していても，治療と仕事の両立が難しく，結果的に退職や廃業を余儀なくされるケースは多い。がん患者が「働きたくても働けない現状がある」と述べたのは，桜井なおみ氏（HOPEプロジェクト）。企業の雇用期間の長期化や女性の社会進出の増加傾向が見られるなか，がんと就労をめぐる問題は今後ますます重要な課題になるという見解を示し，就労支援の充実が求められると指摘した。「患者自身が人生をどのように生きたいのか」という視点に立ち，現在の会社に勤め続ける意志があるのか，転職や休職を希望するのか，どのような補助を法的に受けることが可能かなど，患者の具体的な要望と利用できる権利や制度とを照合し，情報を整理する支援の重要性を訴えた。

　医療ソーシャルワーカーの大沢かおり氏（東京共済病院／Hope Tree）は，がんの親を持つ子どもの支援について発言した。氏は，親ががんであることを子どもに伝える際のポイントは，(1)がん（Cancer）という疾患名であること，(2)感染（Catchy）する疾患ではないこと，(3)子どものせいで引き起こされたものではない（not Caused by）こと，の“3つのC”を明確にすることだと紹介。子どもに対する説明時の留意点や具体的な接し方の他，米国で開発されたがんの親を持つ小学生のグループサポートプログラム「CLIMB^®」の活動内容を概説した。

　続いて登壇した神奈川県立がんセンターの清水奈緒美氏は，医療相談支援室に寄せられた治療期にあたる患者の相談内容を調査した結果を報告。これによると，治療の意思決定に関連する相談が一番多く，次いで症状に関する相談が多かったという。特に外来治療の患者は限られた診療時間のなかで，医療者から受けた説明を基に自身の状況を吟味し，複数の選択肢から治療法を決定する必要があることから，意思決定の支援が求められると氏は強調。自身の実践例を紹介するとともに，外来治療中の患者に対するセルフケア支援を組織としてシステム化することを課題として挙げた。

　総合討論では，外来の短い時間のなかでいかに患者の話を聞き，要望に応えるかという問いに対し，清水氏が「患者さんの言葉からだけでなく，表情や仕草から思いを汲み取る姿勢が大事」と回答した。また嘉山氏は「患者さんの話を聞くことが体系的に整備されていないのは問題」と指摘。多職種で協働しながら支援する必要性が示された。

がん医療の質向上を模索

　パネルディスカッション「今を生きるために拓く」（座長＝金沢大・稲垣美智子氏，金沢医大・紺家千津子氏）では，終末期，外来の看護や，最新の医療技術など多様な観点から治療や支援の質を向上させる方策が模索された。

　独立型ホスピスであるピースハウス病院の二見典子氏...