救急医学の新たな可能性を展望

第40回日本救急医学会開催

　第40回日本救急医学会が11月13－15日，中谷壽男会長（関西医大）のもと「救急医学，この未知なる世界から拓かれた未来へ」をテーマに国立京都国際会館（京都市）にて開催された。本紙では，その在り方をめぐって議論となることが多い，救急科での臨床研修および救急における終末期医療に関するシンポジウムのもようを報告する。

より効果的な救急研修とは

中谷壽男会長

　まず，山上浩氏（湘南鎌倉総合病院）が同院救急外来における初期研修医教育を紹介した。ER方式で運営する外来は，年齢や重症度に関係なく患者を受け入れるのが特徴。初期研修医は年間を通じ月4－5回の当直を行うが，2交替制（20時－深夜2時，2時－8時）や病院救命士の採用，看護師の増員によって負担軽減を図っているという。

　和歌山医大病院では，卒後3年目の後期研修医が3か月間の交替制でER初療の専従となる勤務体制を敷いており，この結果3年目研修医に自覚と責任が生まれたという。同院の岩崎安博氏は，本体制を導入できた理由として大学中枢が各専門科を説得した「トップダウン」と，ER専従を経験する後期研修医に学内助教の身分や夜勤・休日手当などの「インセンティブ」を与えたことを挙げた。

　順大浦安病院の井上貴昭氏は，同院での救急診療科新設と救急プログラムの立ち上げについて解説した。受け入れる症例数を確保するため，まず院内の体制を確立。さらに研修医に看護師や救急救命士向けのレクチャーを担当させた結果，後輩に自主的なレクチャーを行うなど屋根瓦式の教育体制が構築できたと述べ，10年後の救急の担い手を意識した研修プログラムの策定が必要と訴えた。

　福岡大病院では，ローテート中の研修医全員が初療に参加する救急研修を，初期研修1年次に2か月間実施している。同大の仲村佳彦氏は，短期間で多くの経験が可能というメリットがある一方，勤務内容が過酷との意見も多かったため，2年次への期間の移行や仕事量軽減を検討していると語った。

　日比野誠恵氏（ミネソタ大）は，米国医学部における救急実習を説明した。米国では2008年より救急実習が必修となり，1か月間のシフト制の実習を行っている。全米で標準化されたオンラインカリキュラムが整備され，講義，実技，症例検討，シミュレーションといった教育プログラムが組まれていることを紹介。充実した実習により，救急医学は人気上位の診療科となっているという。

　川上正人氏（青梅市立総合病院）は，初期研修医が通年で救急外来当直を担当する同院の研修体制について評価を行った。初期研修医は時間外救急外来の全患者を担当し，一人平均年間1100人を診察している。症例を多く経験することで研修医は処置に自信を得ている一方，入院診療研修が不十分という課題を明かした。

　大谷典生氏（聖路加国際病院）は初期研修1年次の救急研修をER専従とした同院の研修体制について述べた。チームとしてともに診療する点や，診療に対し即時フィードバックを行う体制が研修医に高評価であったとし，2年次の選択期間に救急科を選ぶ人数も増加したことから，魅力ある研修プログラムの提供は，救急医療への興味を引き立てると考察した。

　山畑佳篤氏（京府医大）は，Advanced OSCEで評価した「大学病院」「救命救急センター」「二次救急病院」という研修実施施設の違いと習得技能の関係について紹介した。一部項目では施設ごとに差があったとし，施設間で経験症例には差があるため指導医はきちんと指導できているかを意識して再確認してほしいと要望した。

救急における終末期医療を議論し尽くすために

　終末期医療をめぐっては，厚労省や各学会のガイドラインが整備され国民的な議論を行う環境が整いつつある。シンポジウ...