【対談】 看護職に国際的視点はなぜ必要なのか

小林米幸氏（小林国際クリニック　理事長・院長） 近藤麻理氏（東邦大学医学部　看護学科教授）

　2009年の看護基礎教育カリキュラム改正において「国際看護学」がクローズアップされるなど，今や看護職にとって国際的視点は欠かせないものとなった。国際看護を「諸外国で保健医療活動を実践すること」ととらえる人もいるかもしれない。確かに，国際協力は高度な知識・技術を持つ日本の看護職が担える重要な役割だ。しかし，「国際的視点」を持つ意義はそれだけだろうか。

　本紙では，このほど『知って考えて実践する国際看護』（医学書院）を上梓した近藤麻理氏と，日本国内で外国人医療に長年携わっている小林米幸氏による対談を企画。看護職に求められている「国際的視点」とは何か，国際化が進む日本で看護職がなすべきことは何か，あらためて考えたい。

近藤　私は，看護職が日本で質の高い看護を行うには国際的な感覚が不可欠だと考えています。なぜなら，看護の対象は「人間」であるからです。

　ICN（国際看護師協会）の倫理綱領の前文には「（前略）看護ケアは，年齢，皮膚の色，信条，文化，障害や疾病，ジェンダー，性的指向，国籍，政治，人種，社会的地位を尊重する」と書かれています。看護倫理を守るという観点からも，私たちは日本で暮らすすべての人に対する看護を，常日ごろから念頭に置いていなければいけないのではないでしょうか。しかし実際には，「看護の対象は日本人（だけ）」というイメージがいつの間にか刷り込まれているような気がするのです。

小林　現在，日本における外国人登録者数は218万人に上るとされています。これは全人口の1.7％にも相当する数ですが，依然として日本に在住している外国人に対する関心は低い，あるいは特別視されているのが現状です。医療も例外ではありませんね。

　私は1990年のクリニック開設以来，延べ約5万人の外国人の診療を行ってきました。外国人は，自分たちが日本人にどう思われているかを嫌というほど知っています。ですから，医療機関で「あら，外国人が来たわよ」と煙たがられると，二度とその医療機関を受診したくないという話も聞きます。

近藤　実際に日本でそういう嫌な思いをしている外国人がたくさんいるんですよね。私が外国で生活していたときにも嫌なことはありましたから，どこの国でも外国人や異文化に出会うと否定的にとらえてしまう人はいるのでしょうね。

　しかしなぜ，外国人の患者さんに対して否定的な態度をとるのでしょうか。

小林　外国人の患者さんを診たことがないから怖いという人から，大変な思いをしなければいけないのなら外国人には日本に来てほしくないという人までさまざまです。

近藤　つまり，外国人を診ること自体が面倒であると？

小林　大学で講義をすると，そんな極端な感想を寄せる学生もいます。しかし，私たち医療職はプロとして仕事をしているわけですから，法律上でも正当な理由がなければ診療は拒めないのです。

　では，どうすればよいのか。外国人の患者さんに「日本語で話してください」と言うのも不可能ではないけれど，自分が外国で病気になったときのことを想像すれば，いかに愚かな要求かわかるでしょう。逆に言えば，私たちが診療しにくいと感じるのは，「自分たちこそ正しい」と主張する人たちですよね。重要なのは，互いの考え方や文化，習慣を認め合いながら，その方にとって最善の治療を共に考えていくことではないでしょうか。

危機管理として外国人医療を学ぶ

近藤　小林先生は，1991年に外国人向けの医療相談窓口としてAMDA国際医療情報センター（以下，センター）を開設し，現在も理事長をなさっています。

小林　センターを設立したきっかけは，クリニックを開設して以降，多くの外国人から医療に関する相談を受けるようになったことです。センターで電話相談や電話通訳を受け付けることで，外国人も日本人と同様に適切な医療を受けられるように支援したいと思い立ったのです。

近藤　私も1992年から1年半ほどセンターに勤務し，日本で暮らす外国人が置かれている状況を初めて目の当たりにしました。当時は「○○語のできる病院を教えてください」というような，外国人からの問い合わせが多かったですね。現在は，どのような相談が多いですか。

小林　医療機関，特に医療ソーシャルワーカー（MSW）からの電話通訳や通訳派遣の依頼が増加しています。MSWは，医師や看護師から相談を受けるなどして外国人が抱える問題に直接向き合う機会が多いためか，外国人医療に大きな関心を持っています。一方，医師や看護師は関心を持たないままになっているように思います。

近藤　医師や看護師は，外国人患者の問題をMSWに委ねてしまうことによって，その人が社会のなかで何に困っているのか，目を向ける機会を失っているということでしょうか。

小林　その通りです。しかし，医療職が外国人医療に関する正しい知識を持っておくことは非常に重要なのです。例えば，外国人医療における最大の問題は，医療費の未納です。医療職が患者に対してでき得る限りの治療を行いたいと思うのは当然ですが，経済状態など患者が置かれている状況を知らないままにその場限りの対応を行うと，結果的に医療機関の経営を圧迫してしまう場合もあるのです。このような問題を回避するために有用なのが，外国人が利用できる福祉制度などについての知識です。

近藤　加えて，言葉の壁もネックとなりますね。正しく伝えられずに誤りが起こるかもしれないという点でも，慎重でなければいけません。

小林　私たちが英語がわからないときに「Yes」と言うように，外国人も日本語が理解できないとすぐに「ハイ」って言いますよね。しかし，術前の承諾書や予防接種の際の問診など，患者さんにきちんと説明して承諾してもらわなければ，何か事故が起こった場合はその医師や看護師の責任となります。訴訟問題など，不幸な事態に巻き込まれないためにも，文化・習慣，考え方にはどんな違いがあるのか，どのような場合にトラブルを招く可能性があるのかを知り，各医療機関で受け入れ体制を整えておくことが重要です。そのために，いわば危機管理の学問として，外国人医療について積極的に学ぶ必要があるのです。

　これまでそのような体制がとられてこなかった背景として，日本の医療に足りないと指摘されてきたインフォームド・コンセント，人権尊重という考え方があらためて浮き彫りになってきます。

近藤　外国人であれ日本人であれ，人権を尊重し患者の生命を守るために，異文化を理解するという姿勢や努力が，包括的な意味での「危機管理」として役立つということですね。

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