第23回日本脳死・脳蘇生学会開催

シンポジウムのもよう

◆日本発のエビデンス構築をめざして
　シンポジウムの前半では，蘇生に関する多施設共同研究の最新情報について，3氏が報告。蘇生後の意識障害の治療法として脳低温療法の有効性が報告されるなか，武田吉正氏（岡山大）らは，従来行われてきた全身冷却よりも早期に脳温を低下できると考えられる蘇生時咽頭冷却の多施設臨床研究を行っている。来院120分後の鼓膜温がコントロール群に比べ1.3℃有意に下がったこと，蘇生後の重篤な合併症が咽頭冷却群で少ない傾向にあったことなど，これまでの研究結果を提示した。

　坂本哲也氏（帝京大）は，SAVE-J（心肺停止患者に対する心肺補助装置等を用いた高度救命処置の効果と費用に関する多施設共同研究）について紹介。SAVE-Jは来院時心肺停止症例に対して，経皮的心肺補助装置（PCPS）を利用した心肺蘇生がアウトカムを改善することを，前向き比較対照観察研究にて検討するために始まったがPCPSが通常の心肺蘇生より予後を改善する可能性が示唆されたことから，今後もエビデンスの構築に向けて，検証を行っていくという。

　横山広行氏（国循）は，心停止後に低体温療法を施行された患者の予後を追跡し低体温療法の有効性を検討するJ-PULSE hypothermia Registryについて，中間解析の結果を提示。さらに，至適症例，至適温度，至適導入時期，復温時期など未解決の課題を挙げ，継続した検討が必要だと述べた。

　3氏の報告に続き，相引眞幸氏（愛媛大学大学院）が，自己心拍再開後の病態である心停止後症候群（PCAS）について解説。PCASに対する現時点で最も推奨される治療として，早期の低体温療法と緊急冠血流再開術を挙げ，これらの治療を普及させることで，PCASの神経学的予後を改善できると期待を示した。

◆臓器移植法改正による脳死下臓器移植にどう対応していくか
　後半は，脳死判定や臓器移植にかかわる各施設の取り組みが紹介された。まず，久志本成樹氏（日医大病院）は，法的脳死下臓器提供における脳死判定・提供施設における課題について解説。脳死判定ができない症例の存在，時間的拘束による日常診療への影響，家族に対する精神的サポートなどを問題点として挙げ，臓器提供に関する患者・家族の意思を最大限に尊重するためにもそれぞれの解決が急務だとした。

　臓器移植法改正に伴い脳死下臓器提供の増加が予測されるなか，東彦弘氏（東医大病院）は，同院で2008年より導入しているオプション提示パスの現状を報告。パスを用いることで患者家族と情報を共有できるだけでなく，医療者の負担軽減にもつながると述べた。最後に登壇した渡邊淑子氏（杏林大病院）は看護師の立場から，臓器提供施設における教育体制の整備，看護師による院内コーディネーターの配置などの必要性を示唆した。