第15回日本緩和医療学会

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　第15回日本緩和医療学会が6月18－19日，東京国際フォーラム（東京都千代田区）にて志真泰夫会長（筑波メディカルセンター病院）のもと開催された。創立15年目を迎える本学会は，緩和ケアの重要性が高まるとともに会員数も増え続け，今年3月には9000人を突破するなど，職種の垣根を超えて緩和ケアのあり方について議論する場となっている。今回は，「いつでもどこでも質の高い緩和ケアを」をテーマに，最新の知見が語られるとともに，より質の高い緩和ケアをめざした活発な議論が交わされた。本紙では，一般的にはまだまだ普及していない小児緩和ケアにスポットを当てたシンポジウム「小児の緩和ケア」（座長＝聖路加国際病院・小澤美和氏，名大大学院・松岡真里氏）のもようを紹介する。

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成人とは異なる小児の緩和医療をいかに推進するか

志真泰夫会長

　シンポジウムではまず，多田羅竜平氏（大阪市立総合医療センター）が小児緩和ケアの特徴とわが国の現状について解説。氏はまず，現在小児の緩和ケアはがんが中心となっているが，神経筋疾患，代謝性疾患，染色体異常，重度脳性まひなど，さまざまな疾患においても必要であることを強調した。しかし，疾病が多様で体のサイズも個人差が大きいこと，患者の絶対数が少ないことなどから，システムの確立や技術の向上が難しいと指摘。その上で，今後は地域医療・教育・福祉・企業との連携や，小児緩和ケア専門施設の開設などにより，緩和ケアを進めていくべきと述べた。

　佐々木征行氏（国立精神・神経センター病院）は，神経・筋疾患は治癒しない疾患が多いこと，徐々に進行するため一般に“ターミナル”ととらえられる期間が長期間にわたることから，「緩和ケア」という考え方は神経・筋疾患領域には浸透していないと現状を説明。しかし，今後は“できることは何でも行う医療”から，“有意義な生を全うするための医療”にシフトするために，神経・筋疾患においても緩和医療的な考え方を導入すべきではないかと述べた。

　小児医療においては，何が子どもにとって最善の選択となるのか，悩む場面も多い。しかし，そもそも子どもや家族が主体的に医療に参加する環境は整っているのだろうか，自分たちがよいと思っていることを押し付けてはいないだろうか。有田直子氏（高知女子大大学院）は看護師の立場からこのような問題を提起し，小児がんの終末期ケアについて考察。看護師の役割として，患児・家族と話し合える関係を築き，寄り添いながら適切な情報提供を適切な時期に行うことや，苦痛の緩和に効果的なケア技術を医療者間，家族との間で共有することなどの重要性を説いた。

　前田浩利氏（あおぞら診療所新松戸）は，1999年の診療所開設以来行ってきた，わが国ではまだ認知度の低い小児の在宅医療について紹介。重症児を地域で支えるためには，訪問診療や訪問看護だけでなく，ホームヘルパー等の生活支援・介護支援の充実，短期入院施設やデイサービス施設等のレスパイトケアの整備，ケアコーディネーターの設置など，多施設，多職種で連携していくことが不可欠であるとした。

　小児の終末期医療においては，在宅で過ごしたいという家族の要望も少なくない。しかし，実際には小児患者を受け入れる診療所の不足が指摘されるなど，課題も多く山積している。そのようななか，各演者の発表後に行われた討論では，会場から「小児の在宅医療にかかわりたいと思っても，小児専門の医療施設ではない診療所等には情報提供されず，積極的にかかわることが難しい」などの声が挙がった。地域にどのようなニーズがあるのかを把握し，適切な情報提供を行うなど地域連携を強化することで，小児緩和ケア，小児在宅医療の新たなステージが開ける可能性を示唆するシンポジウムとなった。