ライフサイクルの中でうつ病を考える

第7回日本うつ病学会開催

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　第7回日本うつ病学会総会が，6月11－12日，長谷川雅美会長（金沢大大学院）のもと，「ライフサイクルにおけるうつ病」をテーマに，石川県立音楽堂（金沢市）にて開催された。医師以外の職種が初めて会長職を務めることとなった今回は，うつ病に携わる多様な職種に向けたプログラムが組まれ，人生のさまざまな時点で，さまざまな要因から発症するうつ病をどうとらえ，どう治療していくか，会場各所で議論が展開された。

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うつ病者の「生きる力」を掘り起こす

長谷川雅美会長

　会長講演「うつ病者と語る看護」では，長谷川氏がうつ病者の「語り」の場として2006年から外来に設けている「メンタル看護相談室」での経験を通し，患者へのサポートのあり方について述べた。この相談室では，当事者が不安感や焦燥感などを看護師に語り，認知の歪みを改善することを目的としている。こうした「ナラティブアプローチ」の手法は，対象者に感情表出の機会と保障を与え，危機状況におけるセルフケアにつながるなど一定の効果が確認されているという。氏は継続的な課題として，希死念慮などの思考の繰り返し，パニック状態への対応の脆弱性などを挙げ，継続的で，かつ行動化につながり，文化や環境要因に沿ったアプローチの開発が求められていると話した。氏らは現在，オーストラリアの自殺予防研究センターの協力のもと，患者の実践行動につながる双方向の「語り」を中心としたサポート体制構築の研究を続けている。さらに，うつ病当事者グループの活動支援などを通し，うつ病者の「生きる力，生きようとする力」を引き出すアプローチの確立に尽力している。

周産期のメンタルケアに多職種の連携を

　シンポジウム「周産期を中心としたうつ病と医療のあり方」（司会＝三重大・岡野禎治氏，熊本大・北村俊則氏）では，まず岡野氏が導入として，妊娠期の治療薬中断による双極性障害の再発リスクの上昇，妊娠後期の母体死因の13％が自殺・死因不明，など海外のデータや，それらに基づく取り組みを紹介。日本においても「健やか親子21」など産後うつ病の発症率減少の施策はあるものの，主軸が母親の心のケアから虐待防止に移行しつつあり，その停滞が懸念されているという。

　産婦人科医の宗田聡氏（パークサイド広尾レディスクリニック）は，レディスクリニックをメンタル面でのプライマリ・ケアの場と位置付けた。産婦人科，心療内科・精神科，カウンセリングの三部門から構成される氏のクリニックでは，情報を共有しつつ，早期発見と多角的なアプローチに努めている。しかし，周産期のメンタルヘルスに理解ある医療機関はまだ少なく，重症化した場合に紹介先に苦慮するなど，課題も多いことを明かした。

　新井陽子氏（北里大）は，助産師の立場から実情を述べた。助産師は，妊産婦の精神的な問題に気付いても，苦手意識を持ったり，相談先がなく悩むケースも多いという。こうした状況の解決のため，氏は，基礎教育での学習機会の確保，コンサルテーションできる職種の適切な配置，さらには，職種・施設を超えた連携の大切さを訴えた。

　看護師の視点からは玉木敦子氏（近大姫路大）が発言。氏は，理想の母親像と現実とのギャップによる自己評価の低下など，女性の精神健康状態を正しくアセスメントし，解決を焦り過ぎず丁寧に話を聴く必要性を強調。課題として，助産師の場合と同様，精神看護の知識・技術を実践する場の拡大と人材育成，他職種との連携システムの構築を挙げた。

　石川県における母親のメンタルヘルス支援事業について解説したのは，保健師の飯田芳枝氏（能登中部保健福祉センター羽咋地域センター）。石川県では2003年から，産後うつ病の早期発見・支援体制を整備し，産婦健康診査時などにスクリーニングテストをほぼ全員に実施。ハイリスク・グループには保健師による訪問支援などを行っている。また県内各所で，必要に応じて児童相談所職員や助産師も交えた事例検討会を月1回開催，情報の共有・支援方針の協議に役立てているという。医師も含めた県内の関連職種が定期的に集まる場もあり，顔の見える連携作りが強化されてきた，と氏は成果を語った。

　最後に精神科医である北村氏が，周産期のメンタルヘルスケアでは，実のところ精神科医や心理士より，この日登壇した多彩な職種が主体になっていること，そして多くの人々がかかわっている事実が，患者にとって心理的支援になるとの見解を示した。

　その後の総合討論では，ネットワーク内で情報を集約する「司令塔」の確立，ネットワーク構築のための法的裏づけの必要性，遺伝カウンセリング・グリーフケアの充実など，多数の検討課題について，聴衆を交えた活発な意見交換が続いた。