第47回日本癌治療学会開催

医療者，患者，行政が目線をそろえ，がん治療を考える

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　第47回日本癌治療学会が杉山徹会長（岩手医大）のもと，10月22－24日にパシフィコ横浜（横浜市）にて開催された。「がん治療への目線――Perspectives of Clinical Oncology」をテーマに，医療者だけにとどまらず患者・家族，行政，企業それぞれの目線からみた「がん治療の現状と変化」について活発な議論が交わされた。特に「患者の目線」として活動の拠点となる「Patient Advocate Lounge」を学会場に設け，50人の患者代表が参加するなど患者との連携を重視，さらに患者代表がシンポジウムの演者として登壇するなど画期的な試みが行われた。本紙では，会長講演ならびにがん対策特別シンポジウムとサイコオンコロジーの講演のもようを報告する。

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見過ごされた卵巣がんに挑む

杉山徹会長

　会長講演「難治性卵巣がん治療への挑戦」では，杉山氏が取り組んできた難治性卵巣がん治療のための臨床研究について，最新の知見を含め報告した。卵巣がんは，病理学的には漿液性腺がん，類内膜腺がん，明細胞腺がん，粘液性腺がんに分類されるが，氏らはこのうち明細胞腺がんと粘液性腺がんが化学療法抵抗性であり予後が悪いことを発見。この2つの組織型は欧米ではまれであり臨床研究が進んでこなかったことから，氏らは国際的な議論を展開し，JGOG（婦人科悪性腫瘍化学療法研究機構）を国際共同試験の受け皿として整備，そして医師主導治験を開始したことを報告した。また，明細胞腺がんは分子生物学的には腎細胞がんや大腸がんなどと似ていることから，より良い治療法開発にはこれらのがんに学ぶことが重要と述べた。

地域がん医療の現状と課題

　「がん対策基本法」が2007年から施行され3年目を迎えたいま，がん診療はどのような現状にあるのか。特別企画シンポジウム「がん対策基本法に基づくがん医療は変わったか？　2年間を振り返る」では，その成果を含めたがん診療の現状をさまざまな立場の演者が報告した。　

　拠点病院の立場からは，佐々木常雄氏（都立駒込病院）が登壇。「東京都がん対策推進計画」に基づく東京都の24の病院で作る部会の活動を紹介し，今後の課題として個人情報保護法が壁となっている予後調査の実施方法や，緩和ケア研修のさらなる充実を挙げた。

　都道府県におけるがん対策として，引き続き2氏が登壇。村下伯氏（島根県隠岐保健所）は，島根県の特徴としてがん対策委員15人のうち4人が患者代表であることを挙げ，その結果，「島根県がん対策推進計画」にがん患者団体や関係者の意見を最大限に取り入れることができたと報告した。また，これからは患者・医療機関・企業・マスコミ・行政・議会・教育機関が一体となった「七位一体」のがん対策が重要であると提言した。若林剛氏（岩手医大）は，岩手県のがん対策として岩手医大を中心とした活動を報告。患者目線の情報提供の場として設けられた「がん患者サロン」が，開設後6か月で1000人以上が利用するなど順調に滑り出したことを紹介する一方，課題として腫瘍内科医や放射線治療医の養成を挙げ，がん対策以前に医療崩壊への対策が必要と訴えた。

　地域の連携病院としての立場からは，金山博臣氏（徳島大病院）が現状と課題を示した。連携病院では人員不足が問題と訴え，人材確保のためには診療報酬による評価が必要と主張した。また，行政の立場からは鈴木健彦氏（厚労省がん対策推進室）が登壇し，わが国におけるがん対策のあゆみを紹介するとともに，今後の課題として研修事業と地域連携の充実を挙げた。

　本田麻由美氏（読売新聞）は，マスコミ・患者としての立場から，患者たちの「訴え」への対応を検証する3つの視点を紹介した。「適切な治療を受ける」「がん患者を見捨てない医療」という視点では，患者数や標準治療の導入に限定しているがん対策推進基本計画の評価手法が，達成度を示す指標となっていないと問題提起。また「がん難民をなくす」という視点からは，拠点病院に患者が集中する現状が，新たながん難民を生じさせる可能性を指摘した。

　最後に，がん対策基本法策定に携わった仙谷由人行政刷新担当大臣が登壇。地域がん医療向上のため「医療現場の生の声をもっと挙げてほしい」「その声を生かすため，もっと議会にも働きかけてほしい」と要望した。

がん患者のQOLを高める心理的介入とは

　教育シンポジウム「サイコオンコロジー」（司会＝国立がんセンター東病院・内富庸介氏，阪大・森正樹氏）では，がん患者のQOL向上と延長をめざす精神腫瘍学の現在の動向を5人の演者が報告した。

　まず，内富氏が精神腫瘍学の概要を解説。がん患者の心の反応として，がん再発後には抑うつの有病率が4割を超えることを挙げ，ロールプレイを中心としたトレーニングでコミュニケーションスキルを向上させることが重要と説明した。また，本分野についての最新の知見として，下垂体後葉ホルモンオキシトシンが“共感”に関与していること，またストレスが家族を“第二の患者”とすることから家族への介入も必要であるという研究を紹介した。

　小川朝生氏（国立がんセンター東病院）は，悪い知らせを伝えるコミュニケーション技術として“SHARE”を紹介。支持的な環境を設定し（Supportive environment），否認することなく悪い知らせを伝え（How to deliver the bad news），付加的な情報を提供し（Additional information），安心感と情緒的サポートを提供する（Reassurance and Emotional support）手法を提示し，その後の患者への対応として看護師などを含めたチームでアプローチすることが重要と強調した。

　明智龍男氏（名市大）は，がん患者のせん妄・抑うつとそのマネジメントを解説。マネジメントとして，支持的精神療法と薬物療法を挙げ，このうち支持的精神療法では患者を理解する努力をし続けることが重要と述べた。また，自殺の現状にも触れ，自殺予防のためには「男性・診断後すぐ・進行がん」といったハイリスク群に注意し，痛みや抑うつに対し早めに対処することが大切とした。

　大野裕氏（慶大）は，認知行動療法の面からがん患者が抱えるうつ・不安への対応を紹介。ケアを行う際の注意点として「患者は医療者の目を見ている」ことを挙げ，態度や表情からも患者に伝わることがあることを解説した。

　最後に，家族・遺族の心理状態を大西秀樹氏（埼玉医大国際医療センター）が報告。がん患者の家族の10－30%に精神医学的な疾患が認められる報告がある一方，受診率は2－3%にとどまることから，積極的に家族の状態を確認することが大切と表明。また，「死別」は遺族の死亡率や精神疾患罹患率の上昇を招くが，積極的な医療介入がその予防につながるとの見解を示した。