〔連載〕続　アメリカ医療の光と影　 第130回

格差社会の不健康(3)

（2785号よりつづく）

　前回まで2回にわたって「格差症候群（status syndrome）」（収入・教育程度・人種差別等の社会経済的格差に起因する健康格差）の実例を，米国における新生児の体重格差で見てきたが，格差症候群は，いまや，国の違いや疾病の別を問わない「普遍的現象」として認知されるようになっている（註1）。

強く相関する収入と死亡率

　今回は，読者に格差症候群に対する理解を深めていただくために，代表的データを紹介しながらその特徴を論じるが，まず，図1に，米国における収入別相対死亡率を示した。収入が減るほど死亡率が上昇する傾向があるのは一目瞭然だが，最高収入ランク（年収7万ドル超）の死亡率と比較したとき，最低収入ランク（年収1万5000ドル以下）の死亡率は3倍を超え，収入の格差が健康（ここでは死亡率）に与える影響がいかに甚大であるかがお分かりいただけるのではないだろうか。

　さらに，前々回，母親の収入・教育程度が下がるほど低体重出産のリスクが段階的に高くなる傾向があることを示したが，同様の段階的変化は，今回示した収入と死亡率との関係でも成立する。一般に，格差症候群では，社会経済的格差の「勾配」に応じて健康格差も「勾配」を形成することが知られているが，収入の場合においても，「金持ちは長生きで貧乏人は早死に」という「勝ち組vs負け組」の両極端に分かれるのではなく，格差の段階的な差に応じて，健康度や死亡率にも段階的な差が生じることに注意されたい。

引退後の健康にも影響する職種格差

　以上，収入や教育年数などは数字で定量化できる格差であるが，格差症候群は，数字では定量化できない「定性的」格差（註2）においても明瞭に現出する。図2に，英国国家公務員を対象とした大規模なプロスペクティブ・スタディとして有名なホワイトホール・スタディ（註3）からのデータを示すが，国家公務員の職種を（上級）管理職から末端の（メッセンジャー・ドアマンなどの）補助職まで4段階に分けたとき，職階の上下という「定性的」格差の段階に応じて，相対死亡率が段階的に異なることが明らかとなっている。

　最上級の「管理職」と最下級の「補助職」とで，現役世代（40－64歳）の相対死亡率は，実に，4倍近く異なっていたのだが，それだけでなく，現役時代にどのような職に就いていたかの影響は引退後（65－69歳は退職者と現役が混在，70－89歳はすべて退職者）の死亡率にも及んでいた。例えば，現役時代に最下級の職に就いていた元国家公務員（70－89歳）の死亡率は，最上級の職に就いていた元国家公務員の死亡率よりも2倍以上高いなど，若い時代に味わわされた職種格差が，老年期の健康にまで大きな影響を残すことが示唆されているのである。

　ちなみに，第119回で肥満と体力との関係を論じた際，正常者に対する相対死亡率は腹部肥満者（腹囲：男≧102cm，女≧86cm）で1.25倍，極度の肥満者（BMI≧35）で2.29倍というデータを紹介した。収入差で3倍（図1），職種の違いで4倍（図2）という相対死亡率の高さを考えたとき，「格差症候群が及ぼす健康被害は，肥満やメタボリック症候群が及ぼす健康被害よりもはるかに大きい」と主張したとしても，決して誇張とはならないのである。

（この項つづく）

註1：例えば，つい最近，ヨーロッパ22か国における格差症候群を比較した論文がニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン誌に掲載された（358巻2468－81頁）。
註2：例えば，米国における白人・黒人の別も「定性的」格差といってよいだろう。
註3：ロンドンのホワイトホール・ロードには官庁が集中，英語の「ホワイトホール」は日本語の「霞ヶ関」に相当する。