米国CNS事情(野地有子)
2007全米CNS学会に参加して
寄稿
2007.05.28
【寄稿】
米国CNS事情2007全米CNS学会に参加して
野地有子(新潟県立看護大学教授・地域看護学)
近年活躍がめざましい米国のCNS

早春のフェニックスはすでに陽射しが眩しかった。終日会場のホテルに缶詰めの3日間であった。1演題は1時間で同時に5題のテーマの中から1つ選択するプログラムのため,いくつかテーマを選ぶとあっという間に1日が過ぎていくといった感じであった。CNS教育に関しては,カリキュラムやシナジーモデルの報告がみられた。会場で出会ったカイザーヘルスのCNSらに聞いてみたところ,実践の工夫のテーマに関心が集まり,エビデンスと実践のギャップの橋渡しとして,エビデンスに基づいたファクト・シート(Evidence-Based Fact Sheets)の活用例が最も参考になったと話していた。
米国では1954年にCNSが誕生してから半世紀以上の歴史があるが,本学会は1995年に65人から始まり,現在は2200人の会員数を数えるまでになった。CNSの総数は,2002年の米国政府の統計では6万7000人以上を数えている3)。近年は特に「医療安全」の視点から,各病院がCNSを雇用する機会が多くなり,EBP(Evidence-Based Practice)を推進する専門職として期待され,看護大学において修士課程にCNSコースの開設・再開設と定員数の増加傾向がみられている。
米国CNSが直面した厳しい経験
カリフォルニア州サンディエゴ大学(USD)の例であるが,サンディエゴ地域では,9年前にマネジドケアの流れの中で病院経営の経済的理由からCNSの需要がなくなり解雇が続いたため,USDでのCNS教育コースも中止されていた。しかしその後の医療事故の増加などによりCNSは病院にとって必要な人材ということが再認識され,近隣の複数の病院代表者が集まってUSDの看護学部長に面会し,CNSコースの再開を強く要請し,修了生の雇用を確約したことを受けて再開されている。連邦政府も各病院に対して,医療事故防止の点からCNSの配置を推奨しており,現在では有能なCNS雇用が必須となってきている。学会展示会場でも,複数の病院がCNS募集のためのブースを開いていたのが印象的であった。米国のCNSは,医療制度や経済的理由により翻弄された厳この記事はログインすると全文を読むことができます。
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