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第3370号 2020年5月11日


図書館情報学の窓から

「図書館情報学」というあまり聞き慣れない学問。実は,情報流通の観点から医学の発展に寄与したり,医学が直面する問題の解決に取り組んだりしています。医学情報の流通や研究評価などの最新のトピックを,図書館情報学の窓からのぞいてみましょう。

[第12回(最終回)]新型コロナウイルス感染拡大と図書館の在り方

佐藤 翔(同志社大学免許資格課程センター准教授)


前回よりつづく

 前々回(第3363号)で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する研究成果公開の在り方を取り上げましたが,その当時から感染拡大は急激に進み,外出・移動の制限や施設の閉鎖等の措置を取る国・地域も増えてきました。日本でも感染拡大の瀬戸際である,と言われる状況が続いています。

 大学や図書館がサービスを縮小したり,閉鎖したりせざるを得ない例も増えており,国際図書館連盟(The International Federation of Library Associations and Institutions)によれば本稿執筆時点(2020年4月初週)でイタリア,スペイン,英,仏,独など,世界48の国・地域で国内全ての公共図書館(特に利用者を制限しない,日本で言えば市区町村立や都道府県立図書館のような,いわゆる「図書館」)が閉鎖されています1)。日本でも感染が拡大している地域を中心に複数の都府県立図書館や市立図書館等が閉館している他,国立国会図書館も閉館しています(東京本館・国際子ども図書館。京都府にある関西館は開館)2)

 各国の大学・学校も授業をオンライン化するなどの対応に追われています。教育・研究のデジタルプラットフォームを運営する米国の特定非営利団体ITHAKAの調査によれば,米国の大学の80%以上は対面授業をオンラインあるいは遠隔授業に移行したとされています3)。日本の場合はちょうど大学の春休み期間が続いていましたが,新学期開始を遅らせつつ,オンラインへの移行を検討する大学が多数現れています。自分が所属している同志社大学も,少なくともゴールデンウィーク明けまでは対面授業をせず,オンライン同時授業や教材配信等の代替措置を取ることを決めました。

 授業ができない状況ですから,当然,大学の図書館もサービスの縮小や閉館を検討することになります。先述のITHAKAの調査によれば,3分の2以上の大学で少なくとも1つの図書館が閉館しているとされています3)。また,研究大学の図書館の団体である北米研究図書館協会(The Associaton of Research Libralies:ARL)に所属する図書館に限れば,118大学で図書館が閉館しており,何らかの利用制限を伴いつつも開館しているのは6大学にとどまっています4)。日本でも,開館時間の短縮,土日祝日の休館など,サービスの一部休止に踏み切る大学図書館が多数現れている他,一部には全面休館の動きもあります。

 近年の図書館業界には,空間共有・コミュニティ創出の場としての図書館の在り方を模索する潮流がありました。それは,大学・研究図書館においてラーニング・コモンズという学習スペースの形で現れています。大学にお勤めの人は,自分の大学にもここ十数年の間にそう称する空間ができた,という心当たりがあるかもしれません。

 公共図書館においては,佐賀県武雄市の図書館にTSUTAYAなどを経営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)社が指定管理者として参入したことが良くも悪くも話題になったことに代表される「にぎわいを創出する」,居心地のいい空間+多様なイベントの開催,というモデルが広がりを見せていました。これらは情報がオンラインで容易に入手できるようになったときに,それでも空間としての図書館を維持する意義として,空間を共有し,見知らぬ第三者と接触することが生み出す刺激に着目したものと言えます。

 これは日本に限らず多くの国で広がりを見せていたコンセプトですが,見知らぬどころか気心の知れた友人ともなるべく接触を避けるべしというCOVID-19の出現・蔓延はこのコンセプトを直撃しました。実は自分も本業の研究では空間としての図書館の在り方に着目してきたのですが,当面,このようなモデルには逆風の時代となりそうです。

 とはいえ大学・研究図書館に関して言えば,オンラインやリモートであっても授業が行われ,また研究活動も停止していない以上,空間を閉じたとしても情報の提供をやめるわけにはいきません。授業や研究を完全にいつも通りとは言わずともそれなりに進めようとするからには,COVID-19関連に限らないあらゆる分野の情報に自宅等からアクセスできないことには話にならないわけです。

 幸いにして研究に必要な情報源の電子化・オンライン化やリモートアクセスの提供は欧米を中心にかなりのところ進んでいるので,分野によっては必要な情報はあまり問題なく手に入るでしょう。また,本来であれば有料の電子コンテンツについて,非常事態であるとして公開範囲を拡大したり,無償公開したりする例も出ています。日本でも医中誌Webの契約機関に対しリモートアクセスプランが一時的に無料で提供されたり5),「雑誌記事索引データベース ざっさくプラス」が無償公開されたりする6)など,さまざまな試みがなされ始めています。

 ただ,特に日本において厄介なのは,そもそも電子化されていない資料の存在です。もちろん欧米でも古い資料は冊子しか存在しない上に既に絶版となっていることもあり,電子で手に入らないものは例えばスキャンしたファイルを送付する,あるいは一時的にそれを公開してしまう,といった試みがなされています7)。しかし日本で出版される日本語で書かれた資料,特に図書の大半は,最新のものでも電子書籍がなく,紙の本でしか読めない状況です。さらに電子書籍があったとしても,Kindle等で提供されるのみで,図書館が契約できるプラン等はほとんど普及していません。

 これまで,日本語資料を用いた研究や多くの資料を見ながらの教育は,紙の本にアクセス可能な図書館なしには成立し得なかったのです。この問題はそうした環境が存在しない,海外の日本学研究者からは常々指摘されてきたのですが,国内では何とかなってきたので,ほとんど放置されてきました。しかし今回,日本でも多くの大学が自由に図書館にアクセスできる環境を保証できなくなったことで,否応なしの対応が迫られることになっています。

 既に採用済みの教科書についてはPDFへのオンラインアクセスを提供する出版社が出てきたり,多くの大学で教材として用いる資料の電子公開を求める署名活動等も起こったりしていますが,今のところは提供側である出版社や,利用側である研究者の動きです。ここで図書館がどう噛んで存在感を見せるのか,集まっての会合もなかなかしづらい状況にもかかわらず,日本の大学・研究図書館は大きな課題に直面することになります。

 まあずっと直面していたのを放置してきたのが悪いと言えばそれまでですが……。逆に言えば社会的要請がピークに達している今が,これまで閉塞していた事態を一気に変えるチャンスとも言えます(実際,教育の情報化のための著作権一部制限については改正著作権法を前倒しで施行することに既になりました)。空間共有に力を割けない今だからこそ,情報提供・情報共有というかねての役割をオンラインでどれだけ実現できるか,図書館の在り方が問われています。

 さて本連載についてはこれにて終了となります。社会がとんでもない状況で,図書館も大きな岐路を迎えているところでいささか心残りではありますが,この分だと当面,COVID-19関連以外では大きな新しい動きもなかなか出てきにくいでしょうし,だからと言って毎回COVID-19関連の図書館対応の話をするのも,連載の趣旨と離れてきてしまいます。ここらが潮時なのでしょう。物理的には図書館に行きにくい今ですが,そんな中でも図書館と図書館情報学が皆さんの研究と教育を支えられるものであるかどうか,引き続き厳しい目で見守っていただければ幸いです。

(了)

参考文献・URL
1)IFLA. COVID-19 and the Global Library Field. 2020.
2)Current Awareness Portal.新型コロナウイルス感染症による都道府県立図書館・政令指定都市立図書館・国立国会図書館への影響(第6報).2020.
3)ITHAKA.Academic Library Response to COVID19.
4)ARL.ARL Member Libraries-Status Spreadsheet-Public. 2020.
5)医学中央雑誌刊行会.臨時のリモートアクセス利用についてお知らせ.2020.
6)皓星社.新型コロナウイルス感染症拡大に伴う「雑誌記事索引データベース ざっさくプラス」無償公開のご案内.2020.
7)生貝直人.【翻訳記事】非常事態のデジタル化:フェアユース/フェアディーリングと図書館のパンデミック対応.2020.

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