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第3365号 2020年3月30日


【視点】

信頼できるがん情報を全国の公共図書館に贈る

八巻 知香子(国立がん研究センターがん対策情報センター がん情報提供部医療情報評価室 室長)


 2人に1人はがんになる時代。治療成績は年々向上し,現在では6割の人は治癒し,仕事と治療を両立させている人も多い。しかし,多くの人にとってがんは他人事であり,いまだ不治の病であるというイメージも根強い。診断されて初めて自分事となったがんに対して,冷静な判断ができない場合も多く,そんな不安と焦りに付け込む根拠のない治療法や商品も枚挙にいとまがない。

 国立がん研究センターがん対策情報センターが2006年に設立されて以降,ウェブサイト「がん情報サービス」を通じた情報発信に加え,インターネットが利用できない人にも情報が届くよう,冊子や書籍による情報発信も行ってきた。「がんの冊子」シリーズは,各種がんの治療や療養の情報を扱う20~30ページの小冊子で,34種類を刊行している。特に高齢者では紙媒体のニーズは高く,これらの冊子は全国に436か所(2020年3月1日現在)あるがん診療連携拠点病院等で配布され,毎年80万~100万部が活用されている。

 しかし,病院を通じた情報提供には限界がある。病院に来るのは,がんの診断,もしくはがんの疑いのある患者さんやその家族であり,大きな不安を抱えて病院を訪れる。普段ならば目に入る情報も目に入らなかったり,冷静な時であれば疑うような宣伝に吸い寄せられたりすることも多い。がん診療連携拠点病院に設置された「がん相談支援センター」は,その病院にかかっていない人も含め,誰でも無料で相談できる窓口であるが,全ての患者さんに認知されるまでには至っていない。

 そこで当センターが着目したのが,全国に約3000ある公共図書館である。病気になって初めて訪れる病院とは異なり,誰でもふらっと立ち寄ることのできる身近な情報提供施設で,毎年延べ3億人以上が利用しているとされる。健康・医療情報コーナーを設ける施設も年々増えている。子ども連れから高齢者までの幅広い年齢層の方の目に自然に触れることで,「がんになったときの信頼できる情報は図書館で得られる」と感じてもらい,診断直後のパニックの中で情報を探し始める困難を減らすことができるのではないか。このような発想で,「がん情報ギフト」プロジェクトを2017年から開始した。

 「がん情報ギフト」プロジェクトは寄付事業である。がん対策情報センターの予算では紙媒体普及のための費用を賄うことができないため,全国の皆様から寄付を募り,3万円集まるごとに写真のがんの冊子などの資料セットを寄贈する。寄付者は都道府県を指定した寄付が可能で,これまでに全国349館に寄贈してきた(2020年3月1日現在)。「がん情報ギフト」の寄贈館が近くのがん相談支援センターと連携する機会も増えており,このギフトを入り口として必要な支援窓口に届く機会は拡充されつつある。

写真 「がん情報ギフト」のセット内容
「がんの冊子」(閲覧用冊子約40種,配布用冊子8種)などが配架用ラックとセットで寄贈される。

 「がん情報ギフト」を手に取った方からは,「情報があふれる中,国立がん研究センターの情報であることに一番の安心感があります」などのコメントも寄せられている。役立ったと感じてくれた人が,次の人のために,と気持ちをつなぐ事業として運営していきたい。


やまき・ちかこ氏
2006年東大大学院医学系研究科博士課程修了。博士(保健学)。国立身体障害者リハビリテーションセンター研究所(当時),国立がん研究センター研究所などを経て,14年より現職。