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第3133号 2015年7月13日


ポリファーマシーは情報共有で防ぐ

ACP日本支部年次総会2015の話題より


 1人の患者に対し,多数の薬剤が処方されている状態である「ポリファーマシー(多剤併用)」が注目されている。ポリファーマシーに関する明確な基準はないものの,多剤併用を起因とする薬物有害事象や服薬管理上の問題が指摘されており,リスクマネジメントの観点から不適切な複数薬剤の使用は見直す必要がある。しかし,臨床現場で生じるポリファーマシーの要因は多様であり,その対応は容易でない。難しくしている要因のひとつには,1人の患者に薬剤処方を行う医療機関・診療科が複数にわたる点が挙げられる。特に併存疾患の多い高齢者では,地域の複数の医療機関に通院し,各施設で薬剤処方を受けている場合も多く,薬剤の種類・量共に増えてしまうのだ。こうしたケースを防ぐには,地域の医療機関が一体となってポリファーマシー対策に取り組むことが求められる。

セッションの模様
仮想事例に基づいて,診療所医師,基幹病院の内科医,整形外科医,薬剤師などの役にメンバーを振り分け,模擬病診連携カンファレンスを実施。架空のエピソードから病診連携による処方薬の調整の方法を探った。
 ACP(米国内科学会)日本支部年次総会2015(会長=聖マリアンナ医大・柴垣有吾氏,5月30-31日,京大百周年時計台記念館)において企画されたセッション「病診連携再考――地域を診るために,今必要な協働は何か」(座長=白河厚生総合病院/白河総合診療アカデミー・東光久氏,福知山市民病院・川島篤志氏)では,「基幹病院医師がポリファーマシーを見つけた時の対応」などをテーマに,参加者たちがグループに分かれて議論。仮想事例を基に,地域で行うポリファーマシー対策について意見を交わした。

診療科・医療機関を超えて,処方理由と優先順位の共有を

 仮想事例は,80歳男性で,認知症のほか,2型糖尿病,高血圧,脂質異常症,骨粗鬆症といった複数疾患の既往を持つ高齢患者。さらに,同患者が受診する医療機関・診療科は複数あり,計10剤以上の内服薬が処方されているという症例だ。症例に見られる浮腫・ふらつきの原因が薬剤によるものという前提の上で,参加者たちはどの薬剤を中止し,その薬剤を処方している医師にはどのようにコミュニケーションをとるべきかなどを検討した。議論を行った各グループからは,同症例のようなポリファーマシーの状態にある患者を地域の中で減らしていくためには,診療科間,病診間でのコミュニケーションや情報共有が重要であるという声が聞かれた。

 また,同セッションでは,広島市安佐北区の原田和歌子氏(安佐市民病院)と中西重清氏(中西内科)から,良好な病診連携によってポリファーマシー対策を進めているという実践例が紹介された。「入院中が患者の健康状態を見ながら処方薬を整理できる絶好の機会」と述べたのは原田氏。しかし,一方で,「在院日数の短縮化に伴い,患者の入院期間が制限されているのが現状。その中,処方薬を切ることで患者の状態を悪化させ,退院が困難になる可能性もあることを考えると,入院中の処方薬の整理に踏み切りづらくなる」と,現場のジレンマを明かした。そうした環境下では「入院中に処方薬を減らし,外来でフォローする」という形でポリファーマシー対策を進める必要があり,そのためには「退院後の経過観察を依頼できる関係性を,地域の診療所の医師と築くことが重要」と指摘。日常的な病診間でのコミュニケーションの大切さを強調した。また,診療所の立場から発言した中西氏は,「入退院時・紹介時は,薬剤の処方・中止理由や,『絶対に切ってはいけない薬剤』などの優先順位を共有してほしい」と提起。近隣病院から紹介を受けた患者の薬剤処方を見直す際,それらの情報があることで,病院医師の治療方針を踏まえた上で処方薬剤の適正化が可能になると述べた。

 会場の参加者を交えた総合討論においては,「自分の診療科の健康問題だけを見るような“近視眼”的な医療を見直す必要がある」「自信を持って処方薬の見直しを行うには,他科医師と患者の健康問題や治療方針の共有が求められる」などの意見が挙がった。ポリファーマシーの対策を進めるためには,医師たちが認識を同じくし,診療科や医療機関を超えて連携する必要があると浮き彫りになったかたちだ。