【寄稿】

Gaming disorderから子どもの発達をどう守るか

中島 匡博（中島こどもクリニック院長）

　近年，親子が目を見合わせて会話をせず，幼児が独りでタブレットの動画等に夢中になる光景を目にする。小学生がゲームに没頭し，体をあまり動かさず，友達と群れて遊ばないことも日常的に見られるようになった。思春期世代では，インターネット（以下，ネット）につながる機器に長時間接し，睡眠不足や体調不良を訴えたり，家庭での学習時間の確保が困難となったりするなど，日常生活や学業への影響が見られ，ゲーム等のネット依存の可能性が高いと考えられる事例も経験する。ゲーム機やスマートフォン（以下，スマホ）等の電子メディア接触の長時間化や低年齢化が，顕著となっている。

　電子メディアが子どもの生活や遊びの中に急速に浸透し，電子メディア接触による心身への影響と適切なかかわり方について理解を深めることの重要性が増している。

子どもの電子メディア接触の長時間化と低年齢化の現況

　2005年頃から，夜遅くまでビデオを視聴した結果寝不足となり，体調不良を訴える子どもたちが当クリニックを受診するようになった。

　ネット利用率は，1歳18.3％，3歳45.2％，5歳67.8％で，2～9歳のネット利用内容は，動画視聴85.3％，ゲーム60.0％，知育アプリ等30.4％で，ネット利用時間が平日1日当たり3時間以上の割合は，3歳11.6％，5歳11.0％で^1），低年齢からのネット利用が見られる。スマホでネットを利用する者の割合は，小中学生で増加している（図1）^1）。放課後にゲーム・ネット等で電子メディアに接して過ごす小学生の割合は，72.4％（2017年度），80.7％（2018年度）と，増加している^2）。

図1　スマートフォンでインターネットを利用する者の割合（文献1をもとに作成）

　筆者が診察に当たった島根県益田市の乳幼児健診でのアンケート調査で，テレビ・DVD視聴が2時間以上の者は，1歳6か月児15.7％，3歳児20.6％（2017年度実施，益田市子ども家庭支援課乳幼児健診集計より引用）であった。益田市内の4か所の保育所，幼稚園のアンケート調査（2018年5～9月実施，1～6歳児，n＝135人）で，電子メディア接触3時間以上の割合は，平日17.0％，休日41.5％と，休日での長時間接触を認めた。

　厚労省は，ネット依存の疑いが強い生徒の割合を2012年度，2017年度に調査・公表した^3）。図2に示したとおり，中高生ともに増加が見られる。

図2　インターネット依存の疑いが強い生徒の割合（文献3をもとに作成）

電子メディアへの過剰な接触は子どもの心身に影響を与える

　乳幼児期は，母（養育者）と子の触れ合いを通して，基本的信頼感を形成し，愛着形成につながる大切な時期である。また，学童期にかけての時期は，遊びや自然体験を通して運動能力やバランス感覚を体得し，人と人とのかかわりを体験する重要な期間だ。長時間の電子メディア接触で，五感を使う体験が減り，読書・運動・友人と遊ぶ時間等を失うことはdisplacement effectと呼ばれ，電子メディア過剰接触による問題として認識されている。ネット過使用は睡眠不足，視機能，肥満等への影響や，言葉の理解力の低下と，注意・実行機能等に関連する領域を含む脳への影響が示されている。

　2011年には米国小児科学会が，2歳以下の子どもの電子メディア接触は，教育・発育に有益であるエビデンスは認められないと発表し，2017年に年長児が宿題をする時の電子メディア使用を禁じた。同学会は総スクリーンタイムの制限にも言及した。18～24か月児は禁止，2歳以上は1日1時間未満にすることを推奨し，5歳未満はコンピューターあるいはビデオゲーム使用を，慎重に考えるべきとしている^4）。

　ICD-11（国際疾病分類）では「gaming disorder（ゲーム障害）」が提案され，2019年5月開催のWHO総会で採択の見込みである（5月16日現在）。専門家は，ゲーム等ネット依存に関して，治療とともに，低年齢からの予防の重要性を指摘している。

　スマホ等の電子メディアは，遠隔地の祖父母と映像や会話で交流したり，子どもの様子を記録して診療に役立てたりするなどの有用な使い方がある。一方で，心身への負の影響を受けないようなかかわり方を考えることが重要と考えられる。

自治体レベルでの対策を

　電子メディア接触は，睡眠，食事等の生活リズムと密接な関連がある^5）。依存の予防の観点からも，生活習慣が身につく低年齢からの啓発が肝要である。さらに，大人の電子メディアとのかかわり方が子どもに与える影響は大きく，祖父母を含めた大人への啓発も重要である。また，長時間にわたる電子メディア接触の背景にある子どもの抱える問題に対して，多職種の連携による対応が重要である。家族で電子メディアとのかかわり方を話し合い，ルールを作り，子どもが困ったときに相談できる親子関係を築くことが必要と考えられる。

　乳幼児健診は，家族へ啓発する重要な機会となる。益田市では，電子メディア接触等についてアンケートを実施し，4か月健診では「子育てハッピータイム事業」として絵本の読み聞かせを行っている。絵本の読み聞かせは，大人と子どもが向き合い，子どもは読み手の声や肌の温もり，まなざしを五感で受け止め，脳の機能によい影響を与えることが示されている。

　益田市は他にも2012年6月，隣接する津和野町，吉賀町の2町議会と定例会において，「アウトメディア」を進める宣言を共同決議した。3市町は，毎週水曜日と毎月第3日曜日を「アウトメディアチャレンジの日」とし，電子メディアから離れるアウトメディアを呼び掛ける横断幕を3市町の公共機関に設置して，啓発チラシを全世帯に配布した。

　アウトメディア等の取り組みの効果は，子どもの体調等の変化から読み取れる。益田市内の幼稚園児の保護者から，「食事中テレビを消すと，集中して食べるようになった。会話が増え，就寝前2時間はテレビを見ないと寝つきがよくなった」等，子どもの行動や生活リズムによい影響が表れていることを実感した。

医療者がすべき対策は

　電子メディアが子どもの身近に溢れる中で，五感を使った体験や自然の中での遊び，人との触れ合いの重要性が増している。そこで，電子メディアの心身への影響について，子どもや大人に伝えていく役割が医療者に求められる。2016年12月，日医と日本小児科医会は共同制作で「遊びは子どもの主食です」と「スマホの時間　わたしは何を失うか」の啓発ポスターを公表した（日本小児科医会ウェブサイトを参照）。

　筆者の子どもと電子メディアに関する取り組みとしては，2005年頃からクリニック内の待合室からテレビ・ビデオを撤去し，絵本をそろえ，保護者にパンフレット等で情報を提供した。2008年7月には益田市で多職種による「子どもとメディア勉強会」を立ち上げ，毎月1回，情報交換を行っている（2019年4月までに通算130回開催）。多職種の連携を継続していくことで，効果的な啓発につながるだろう。また，益田市内のA中学校で2008年から，毎年1年生に電子メディア接触等についてアンケートを実施し現状把握に努める他，電子メディアとの付き合い方に関する授業を行っている。

　2008年から，筆者は益田市内のB幼稚園で講演を行っている。他にも2017年には市内の福祉施設で，職員を対象に講演を行った。職場に出向いて説明することは，学校等での講演会に参加できない保護者に対して，有用な啓発の機会となり得ると考える。B幼稚園における各家庭でのノーテレビデー（ノーテレビ，ノーゲームデー）実施率は，2008年は52.0％，2017年には87.5％と増加傾向にある。家庭で話し合い，実行継続可能な目標を立てるよう伝えることが大切である。

　電子メディアから離れた子どもたちが，遊び，活動できる場作りを地域・社会を巻き込んで考えていきたい。

参考文献
1）内閣府．平成30年度青少年のインターネット利用環境実態調査　調査結果（速報）．2019．
2）文科省国立教育政策研究所．平成30年度全国学力・学習状況調査報告書――児童生徒一人一人の学力・学習状況に応じた学習指導の改善・充実に向けて．2018．
3）尾崎米厚．飲酒や喫煙等の実態調査と生活習慣病予防のための減酒の効果的な介入方法の開発に関する研究――平成29年度　総括・分担研究報告書．2018．
4）Pediatrics．2019［PMID：30509931］
5）中島匡博．子どもとメディア――心身への影響と関わり方，精神医．2017；59（1）：37-43．

なかしま・まさひろ氏
1984年鳥取大医学部卒。90年同大大学院修了。97年に中島こどもクリニックを開院し，現職。NPO法人子どもとメディア認定インストラクター。日本小児科医会子どもとメディア委員会委員長。クリニックの所在地である島根県益田市で，2013～14年に教育委員会委員長を務めた。子どもとメディアについての啓発活動と，小児期からの生活習慣病予防に取り組む。