脳卒中後の上肢運動麻痺に対するリハビリテーションは作業療法士の重要な役割の一つである。しかし，介入により麻痺手の動作は回復したものの，患者が日常生活で麻痺手を使わず，結局ADLやIADLの向上につながらなかった経験はないだろうか。

　この状況に一石を投じた，日常生活での麻痺手の使用促進アプローチがCI療法（constraint-induced movement therapy）である。本紙では，日本へのCI療法導入期から実践と研究を続け，このたび『行動変容を導く！ 上肢機能回復アプローチ――脳卒中上肢麻痺に対する基本戦略』（医学書院）を編集した竹林氏に，作業療法領域におけるエビデンスの活用と創出に向けた思いと，セラピストが持つべき考えを聞いた。

――竹林先生は13年間臨床現場を経験した後，教育現場に移りました。これまでの取り組みを教えてください。

竹林　兵庫医大病院で臨床経験を積み，脳卒中の超急性期から内部障害，慢性疾患まで，約30診療科にわたる領域の患者さんとかかわりました。今は教育の場でその経験を学生に伝えようと努力しています。臨床・教育と並行して，Evidence-basedな作業療法を推進する研究に力を入れてきました。

――現在の研究テーマは何ですか。

竹林　脳卒中発症後180日以上経過した上肢麻痺患者に対して，非麻痺側の使用を制限し，難易度調整した課題を行うCI療法と，機械を用いるロボット療法の併用効果を調べる多施設研究を道免和久主任教授（兵庫医大）と共同で進めています。脳卒中後の麻痺手に対する実践と研究はライフワークで，兵庫医大病院時代から道免先生のもとでCI療法などの上肢機能に対するアプローチのエビデンス構築をめざしてきました。

根拠に基づく作業療法のために治療法の選択肢を持つ

――CI療法に限らず，最近まで臨床現場にいた立場から，日本の作業療法現場におけるエビデンス活用の現状を竹林先生はどう見ていますか。

竹林　『脳卒中治療ガイドライン2004』（協和企画）が出版されたころから作業療法領域ではエビデンスへの関心が徐々に高まってきました。とはいえ医学に比べればEvidence-basedな実践が比較的少ないのは事実で，個人的にはエビデンスにもっと敏感になってほしいです。

――例えばどんな状況が見られますか。

竹林　患者さんの疾患や症状，病期から推奨される方法があるにもかかわらず，療法士自身の得意な方法にしがみついてしまう場面です。昔はどんな患者さんに対しても，徒手的な神経筋促通術などのアプローチ法しかなかったので，特定の療法を究めることが専門家として最重要だったと思います。でも今は，CI療法，ロボット療法，電気刺激療法など，エビデンスに根ざしたさまざまな治療法があるのです。

――医学の進歩による変化ですね。

竹林　はい。それによりできるようになったのが，作業療法における治療法の選択です。方法を比較し，選択することはEvidence-basedな医療の前提です。選択肢が増えたことで，EBOT（根拠に基づく作業療法）の環境は整ってきたと言えるでしょう。

――経験的治療とエビデンスはどう組み合わせるべきだと考えますか。

竹林　一例一例積み重ねてきた，療法士の経験や感覚から生み出される治療効果は当然重要です。しかし，介入法の選択に，何千，何万症例の比較試験から導かれた知見を生かすのは医療者の務めと私は考えています。一人の患者さんに対しても，エビデンスが確立されている部分はその手法を用い，エビデンスが確立されていないところは経験的な手段も含めて検討するなど，柔軟な対応が必要です。

目標は機能回復ではなく，「ADL・IADLにおける復権」

――ご専門のCI療法のエビデンスについて教えてください...