医薬品開発の未来を担うスタートアップ・エコシステム

　アカデミア発のシーズ，スタートアップが担う医薬品が主要品目中の8割を超えるというデータからも明らかなように，アカデミアとスタートアップが医薬品開発において果たす役割は近年極めて大きくなっている。政策的な観点からは，これらのスタートアップが生まれ発展するメカニズム，つまりスタートアップ・エコシステムの理解が欠かせない。

　エコシステムとは言うまでもなく生物学の用語であり，食物連鎖などの生物間の相互関係と，それを取り巻く環境の間の相互関係を指す。スタートアップも同様，スターサイエンティストや支援者，支援専門家，投資家などが取り囲む中で多くのスタートアップが生まれ発展する姿が見られる。これらの相互作用は，創業初期においては対面での関係性の構築が重要であるため，結果的に米ボストンのケンブリッジのような狭い地域に集中して発展する傾向がある。もちろん創薬に関しては政府の役割やCRO（医薬品開発業務受託機関），CDMO（医薬品開発・製造受託機関）などの専門機関の役割も重要で，これらもエコシステムの一翼を担う。

　同時に，スタートアップを買収する大企業の役割も極めて大きい。最近はVC（ベンチャーキャピタル）が研究者と一緒に会社を立ち上げるカンパニークリエーションも盛んになっているが，この場合も最終的なIPO（新規株式公開）やM&Aなどの出口戦略を見越して，当初から大企業とのパートナリングが行われることも少なくない。これらが総じてうまく機能したとき，初めて医薬品開発を担うスタートアップが次々と生まれるエコシステムとなる。

　しかし，このようなエコシステムはある程度の規模がないと機能しない。そもそもスタートアップの成功確率は10％未満であり，その大半は失敗する。それは会社としての失敗であるものの，「肥やし」になる。リスクの高い挑戦に伴う貴重な経験を持った人材が他のスタートアップに供給されることで，次の挑戦を成功に導くことにつながる。このような循環によってエコシステム全体の収支が均衡する。成功確率の低い，また通常の人材管理に困難を来す「大企業にはなじまないリスクの高い挑戦」を可能にするは，失敗しても「次の会社に行ける」ことが重要で，それにはある程度の規模のエコシステムが必要となる。

　さて，このような観点から日本のスタートアップ・エコシステムの現状を見れば，創業数やIPOも増加しており，黎明期から世界に伍する成長期に移行できるかどうかの重要な局面に差しかかっている。直面している課題としては以下の3点を挙げたい。

❶エコシステムを支える環境整備：医薬品開発を担うウエットラボ環境の整ったインキュベーション施設がアカデミア研究者のそばにある環境が，ディープテックスタートアップ創出につながる。特に都心大学近傍では圧倒的に不足している。

❷多様な人材を供給できるエコシステム：スタートアップの経営チームの多様性はその後の発展を大きく左右する。エコシステムが国内外の多様な人材を供給できることが重要であり，特に海外のエコシステムとの接続によってグローバル人材を呼び込むことが重要となる。

❸エコシステムの発展を担う境界融合領域の人材獲得と育成：新規モダリティの医薬品開発やAI創薬など，多くの領域にまたがる研究開発が必要な分野を支えるための境界融合領域の研究者や事業化人材の獲得や育成が必要である。

　これら以外にも，そもそも米国と比べればスタートアップ投資資金は桁違いに少ないなど，多くの課題がある。他方，明るい兆しとして，2023年にボストンのモデルナ社が最初に買収したのは，東京大学のキャンパス内に創業したオリシロジェノミクス社であった。わが国のスタートアップ・エコシステムがグローバルな存在感を示し，海外資金を獲得できるきっかけになるものと期待される。さらに海外VCの日本進出や，VCによるカンパニークリエーションの試みも始まっている。2024年度から文部科学省による「スタートアップ・エコシステム共創プログラム」という試みも始まる。2025年が医薬品開発を担うスタートアップ・エコシステムの本格的発展ステージ元年となることを期待したい。

渡部 俊也（わたなべ・としや）氏

1984年東工大大学院無機材料工学専攻修士課程修了，94年同大大学院無機材料工学専攻博士課程修了。博士（工学）。民間企業勤務を経て，98年東大先端科学技術研究センター情報機能材料客員教授，2001年より同センター教授。また一般社団法人日本知財学会理事（会長），内閣府知的財産戦略本部員お...