暮らしているだけで健康になるまち――。そんなまちは存在するのだろうか？　人間の行動や健康には，本人の自覚や努力のみならず，個人を取り巻くさまざまな環境要因が関係しているというエビデンスが徐々に蓄積されてきている^1）。本稿では，まず，暮らしているだけで健康になるまちづくりの根幹をなす“ゼロ次予防”の重要性と科学的根拠について，われわれが取り組む日本老年学的評価研究（Japan Gerontological Evaluation Study：JAGES）^2）の知見より概説する。その上で，暮らしているだけで健康で活動的になるコミュニティ（Well Active Community:：WACo）^1）に関する千葉大学予防医学センターの取り組みを紹介する。

市町村間で認知症リスクに最大約4倍の差がある

　JAGESでは，北は北海道から南は九州までの多くの市町村と共同し，要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象とした全国規模の大規模調査を3年に1回実施してきた^2）。直近の2022年調査（75市町村，約22.8万人を対象）より，認知症のリスクとされる買い物，食事の用意，公共交通機関利用などの手段的日常生活動作（IADL）の低下者割合を市町村ごとに集計し，比較したものが図1である。IADL低下者割合は，2.3％から9.7％（平均6.5％）と，最大7.4ポイントの市町村差があった。つまり，暮らしているだけで4.2倍認知症になりやすいまちが存在していた。

認知症になりにくいまち，その特徴は？

　では，認知症になりにくいまちにはどのような特徴があるのだろうか？　まず，“歩く人が多いまちでは認知症リスクが低い”という特徴がみえてきた^1）。そして，そのようなまちでは，歩道，公園や高齢者の外出目的の上位である生鮮食料品店が整備されているということもわかった。こうした歩きやすい・目的地があるという環境が行動につながり，認知症になりにくいまちの一因となっている可能性がある。次に，“社会参加している人が多いまちでは認知症リスクが低い”こともわかってきた。地域における通いの場，スポーツや趣味の会などへ参加している高齢者は，その後の要介護認定を受けたり，認知症を発症したりしにくいことが個人を追跡した多くの縦断研究でも報告されてきた^3）。さらに，驚くべきことに，地域（おおよそ小・中学校区相当）レベルで社会参加をしている人の割合が高くなることで，その恩恵が参加していない人にも及ぶ（参加していない人も暮らしているだけで要介護認定を受けたり，認知症を発症したりしにくくなる）こともわかった。これは，地域組織に参加しやすい，人とつながりやすい環境をつくることで，参加者だけでなく，その地域全体の高齢者の...