朝倉　このたびはお声掛けいただきありがとうございます。私は看護職の専門性を研究テーマの一つにしていまして，昨年の日本看護管理学会学術集会で丸山先生の専門職論に関する講演を拝聴してから，腰を据えてお話ししてみたいと思っていました。

丸山　学会での報告に当たっては，朝倉先生の研究が大変勉強になりました。私自身は，社会学的に見た専門職の在り方への関心から，教員や心理職を対象に研究してきました。看護についてはまだわからないことばかりなのですが，わからないなりに看護の世界を外側から見た際の疑問や，教員等他の専門職と比較したときの看護職の課題について，役立つ視点を本日の対談で示すことができれば幸いです。

何をもって専門職と見なすか？

朝倉　専門職論と聞いてもピンとこない看護師も多いかと思います。まずは，専門職論の領域内におけるこれまでの議論の変遷をお教えいただけますでしょうか。

丸山　専門職論の歴史を振り返るとき，出発点には「何をもって専門職と見なすか」という問いがありました。1930年代に書かれた専門職論の古典^1）の背景には，次のような社会学的関心があります。“近代化の過程で全ての働き手はプロレタリアート（賃金労働者）と資本家に分かれるという階級論の予測に対し，そのどちらにも分類できない職業集団が存在感を増している。中でも専門職（profession）は，専門性をもって自律的に働くという点で伝統的な労働者とは異なる存在であり，資本家に対しても一定の交渉力を持つことができる”。そうした専門職として代表的なのは医師と法律家ですね。さらに，看護師や教師など多くの職種が，専門職としての地位の獲得，つまり専門職化をめざした運動を展開しました。その際に議論されたのが「何をもって専門職と見なすか」，すなわち専門職の成立要件です。

朝倉　成立要件にはさまざまな要素が挙げられますが，自律性，独自で高度な知識体系，公共性の3つにまとめられると個人的には考えています^2）。

丸山　その3つは，専門職の中核的な要件として取り上げられることが多いですね。特に自律性（autonomy）は，専門職の働き方の特徴や，専門職が持つパワーを顕著に示す要件として議論の対象とされてきました。

　自律性の基盤となるのが，独自で高度な知識体系です。専門的な知識・技術を持っていない者には専門職の行う実践の良し悪しを判断できないため，結果として専門職には一定の裁量が与えられ，それが自律性につながるといった理路です。

　公共性については，自分たちの利益のためではなくクライエントの課題解決や公益のために自身の専門性を発揮して，その結果として対価を得るといったモデルが，欧米，特に英語圏の専門職の理想像であったことと関係しています。自らの稼ぎという目的が第一ではないことが，労働者や資本家とは異なる点として強調されてきました。

朝倉　欧米で発達してきた専門職論の考え方が，日本の知的職業の発達をとらえる上で有効であるかについてはどうお考えでしょうか。ベースにある考え方や習慣などが欧米と日本では異なっていることから，自律性にかかわる人間の個としての成り立ちがそもそも異なる感覚を抱いています。

丸山　欧米諸国の間でも，英語圏（アングロ・サクソン系）と大陸ヨーロッパでは自律性のとらえ方が異なるといった研究があり，1980年代以降に議論が重ねられています。ですから，日本ではなおさら自律性のとらえ方が異なってくるだろうとは私も考えるところです。

日本社会の雇用慣行がもたらす影響は無視できない

丸山　一方で，専門職性とは職業を通じた卓越性の表現であるとも言え，そうした卓越性は日本にもあるはずです。自分たちだからこそ深く見えるものがあるという差異の感覚が専門職性の基本にはあって，それは実際に専門職の人たちの言葉や文章に表れていますから。また，制度レベルで卓越性を担保するものとして学位，公的資格，職業集団を通じた横のつながりが挙げられますが，それらが専門職の制度要件として想定されている点も，日本と欧米に共通します。そういう意味で，欧米を中心に発展してきた専門職論の考え方は日本にも適用し得ると考えています。

朝倉　制度面での違いもあるのでしょうか。

丸山　日本では国家資格が専門職性の源泉として強く，学位への信頼が他国に比べると弱い。また，職業集団よりも同じ職場で働く現場のつながり，職場への帰属意識のほうが強くなりやすいといった特徴があると考えます。ベースは同じだけれど特徴があるという意味で，日本型プロフェッショナリズムというものが成立し得るのではないでしょうか。

朝倉　職業集団よりも職場への帰属意識が強いとの指摘には首肯します。ジョブ型・メンバーシップ型といった雇用スタイルの違いや，そこから派生する労働組合の在り方の違い（註1）は無視できないファクターとして存在していそうです。

丸山　日本でも医師については，国家資格の威信と学位への信頼が直結しており，職場を越えた職業集団の力が強い。法律家も同様です。しかし，このような在り方は日本社会における例外なのでしょう。例えば学校教員に関しては採用を担う各地の教育委員会の力が強いですし，地域を越えた全国的な職業集団としてのつながりには弱さがあります。看護師はどうでしょうか。

朝倉　看護師も教員と同様に，職場の引力が強いです。例外として日本医療労働組合連合会（医労連）といった連合体も存在しますが全ての病院が加入しているわけではないですし，基本的には事業所ごとに労働組合があります。海外のように職業集団単位の労働組合が運動を行って，全体に底上げされた給与テーブルがどこの病院に就職しても適用されるといったことはありません。

　医師と法律家は日本においても初めから独立・開業が可能であったのに対して，教員も看護師も組織に雇用されることが基本の職業です。その違いは大きいのではないでしょうか。

丸山　根本的な違いだと思います。雇われることを前提に成立する職業として，教員や看護師は日本社会の雇用慣行をより強く反映してきたのでしょう。

他職種との関係性の中で看護の専門性をどう高めるか

丸山　ここ最近の看護師の専門職化について，進展の状況はどのような具合でしょうか。

朝倉　看護職の教育が専門学校から大学に移行したという観点からは，2010年には188校あった看護学部を持つ大学は2020年には274校へと増えていて，看護系大学院も同様に増加しています。また，増加した英語ジャーナルに日本人も論文をどんどん発表するようになり，専門職の成立要件の一つである独自で高度な知識体系は積み上がっていると言えるでしょう。公共性についても，社会に必要不可欠なサービスを提供する職業集団であるとの認識がコロナ禍で一般に広がったことに加え，看護界の内部でも自覚が強まっていると考えられます。

　一方で，自律性については何とも言い難いところです。制度面では進展があり，2014年に創設された「特定行為に係る看護師の研修制度」によって一部医行為の実施が可能となりました。しかし，あくまでも医師の包括的指示の下で行うことには変わりなく，医行為を行うかどうか判断するある程度の裁量は与えられたものの，厳密な意味で医行為の導入を決定する権限が与えられたわけではありません。自律性の拡大には権限の拡大が伴うべきと考えた場合，例え...