寺師　足病とは，日常生活に支障のある非健康的な下肢・足の状態を指します。背景には，形態的・機能的障害（循環障害・神経障害）や感染と付随する足病変があります。欧米には医学や歯学と同じように「足病医学」という学問が古くからあり，中でも米国足病医学会は100年以上の歴史を持ちます。米国では身近な存在として患者にも広く普及している一方で，日本での認知度は発展途上です。足の機能の維持が外出機会を増加させ，サルコペニアやフレイルを予防し心身の健康につながることから，より多くの医療者に足病医学を知ってほしいと私は考えています。

求められる足病のプライマリ・ケア体制

寺師　菊池先生が院長を務める下北沢病院は足病総合センターなどの外来を設ける，日本で唯一の「足と糖尿病の専門病院」ですよね。2016年に同院を開設されたそうですが，足病医学に関心を持つきっかけは何だったのでしょうか。

菊池　2012年に米国に留学した際に足病医（podiatrist）の診療を目の当たりにしたことです。留学先で見た足病診療がとても面白く，そこから足病医学を本格的に学び始めました。

寺師　留学先のpodiatristから何を感じましたか？

菊池　米国のpodiatristは日本のプライマリ・ケア医に近いということです。足潰瘍を診るのであれば，日本では形成外科や皮膚科が対応すると思いますが，米国ではpodiatristがまず診療に当たり，症状に応じて専門医にコンサルトするのが通常の医療体制になっています。「何となく体調が悪ければ内科」といった入口としての診療科があるように，足についても足病医という名のよろず相談窓口があればよいのですが，日本にはそのような医療機関が少ない。日本で家庭医が活躍している状況を考えると，プライマリ・ケアで足病を診る医師がいても良いのではと考えています。

寺師　同感です。足病を診る日本の医師はスペシャリストばかりで，プライマリ・ケアに従事する医師は多くありません。プライマリ・ケアで足病を診る医師が増えないと，結果として診療の質の向上につながりませんよね。

菊池　はい。例えば，高齢者の爪切りのケースにおいて，失敗して傷を作ってしまうのではとの恐怖から家族が爪切りを敬遠し，外来を受診する場合があります。一連の処置を終えるまでに30分程度を要しますが，これを全て専門機関で対応するのは現実的ではありません。高度医療を提供する専門機関，軽症の対応を行うプライマリ・ケア，そしてフットケアを行う民間の役割分担が重要なのです。

寺師　軽症のうちに介入しないと，疾患は重症化し，足を失う可能性すらあるでしょう。

菊池　ええ。巻き爪などはフットケアを行うセラピストが対応できることもあります。医療リソースを考える上では，患者を適切な場所に振り分けていくことが求められます。

診療の質の担保と足病医学の啓発を

寺師　足病のプライマリ・ケア体制を構築していくために，何か手はありますか。

菊池　早急な人材の育成です。そのためには多様な足病の症例を診られる研修機関，プライマリ・ケアを学べる場を増やすことが求められます。日本で足病医学がそこまで普及していない現状に鑑みると，一般病院やクリニックなどでどこまで安全性が担保された治療が行われているのかは専門機関から見えづらいです。足病診療を行える施設を増やすことと並行して，診療の質も担保する必要があるでしょう。

寺師　日本フットケア・足病医学会でも診療の質の担保には力を入れており，『重症化予防のための足病診療ガイドライン』が今夏に発行されることになりました。特定の診療科だけでなく，多科・多職種向けに作られた点が特長です。

菊池　今まで手探りで診療を進めていた医療機関も，ガイドラインが発刊されることでエビデンスに基づいた医療を提供できる可能性が広がるはずです。

寺師　菊池先生は足病診療の質の担保のために何か取り組まれていることはありますか。

菊池　2019年に初代理事長として「一般社団法人 足の番人」を設立しました^1）。現在は理事長が変わっていますが，同法人では多くの医師に講師を依頼し，足病，フットケア，靴，歩行に関するセミナーを毎月開催しています。医療従事者だけでなくシューフィッターやケアマネジャーなど毎回多くの方が参加しており，足病医学をわかりやすく広めることで足病の啓発・認知度の底上げにもつなげていきたいと思っています（写真1）。

寺師　認知度向上に関連して言うと，特にこれからの医療界を担う医学生に少しでも興味を持ってほしいとの思いから，私の所属する神戸大学では，形成...