新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックは，世界中で住民の受療行動に大きな影響を及ぼしたと考えられている。わが国も例外ではなく，例えばレセプトデータの分析によって，パンデミック初期に外来延べ患者数が減少したことが報告されている^1）。しかし，パンデミックに起因する受療行動の変化の全体像はまだ十分に明らかになっておらず，中でも本質的な「新たな健康問題が生じた際の住民の受療行動」が，パンデミック前と比較し，どのように変化したのかは不明だった。

　そこでわれわれは，COVID-19パンデミック後の日本において健康問題が生じた際の住民の受療行動を全国的に調査し，パンデミック前との比較および住民属性と受療行動との関連を分析した研究論文を国際誌に報告した^2）。本稿では，その結果を足掛かりとして，わが国におけるアフターコロナのヘルスケアシステムについて考察したい。

Ecology of Medical Care研究の概要

　本研究では，Whiteらが提唱した「Ecology of Medical Careモデル」を用いた^3）。これは，特定の集団における一定期間中の受療行動パターンを可視化するモデルである。

　日本全国の一般住民を対象とした調査研究を，パンデミック開始から1年以上が経過した2021年5月（第4波の期間）に実施した。民間調査会社が保有する約7万人の一般住民集団パネルから，層化抽出法を用いて抽出した20～75歳の住民2000人を対象に郵送調査を実施し，1747人を解析対象者とした（有効回答率87.4％）。主要評価項目は，過去1か月間に生じた新たな健康問題（症状や外傷）に対する受療行動であり，具体的には，OTC薬使用，診療所受診，一般病院外来受診，大学病院外来受診，救急外来受診，往診の利用，補完代替医療の利用，入院について評価した。また住民属性として，年齢，性別，教育歴，世帯年収，社会的孤立の有無，慢性疾患の数を収集した。受療行動はEcology of Medical Careモデルを用いて記述的に分析を行い，パンデミック前の2013年に日本で実施された研究^4）と比較するとともに，住民属性とおのおのの受療行動との関連は，多変量解析を用いて分析した。

　本研究の結果の要点は以下である。

●新たな健康問題が生じた際の住民の受療行動として，OTC薬使用，診療所受診，一般病院外来受診が，COVID-19パンデミック後では大幅に減少した。

●特に65歳以上の高齢者において，診療所と一般病院の外来受診が顕著に減少し，パンデミック前の約3分の1の水準だった（図）^2）。

●一方，大学病院外来受診，救急外来受診，入院については，パンデミックの前後で大きな変化は見られなかった。

●住民属性と受療行動との関連を多変量解析によって分析した結果，社会的孤立状態の住民は，それ以外の住民と比較し，OTC薬の使用頻度が高かった。

●慢性疾患を持つ住民は，それ以外の住民と比較し，病院受診（一般病院外来，大学病院外来，救急外来）の頻度が高かった。

　本研究で明らかになったパンデミック後の診療所・一般病院外来受診の減少の主な原因として，①医療機関でCOVID-19に感染することへの不安による受診控え，②感染対策の普及による飛沫感染・接触感染で広がる感染症の減少の両者が考えられる。中でもCOVID-19感染による重症化リスクが高い高齢者では，外来受診の減少が顕著であり，特に①がこれらの医療機関への受療行動に大きな影響を及ぼしていることが示唆された。一方，OTC薬使用の減少の大部分は，かぜ症候群などの比較的軽症な感染症の減少に起因すると考えられた。

　パンデミック開始から1年以上が経過した時点で認められたこれらの受療行動の変化は，今後少なくとも一定期間持続することが想定される。

研究から見えた日本のヘルスケアシステムの課題

1）かかりつけ医機能の強化

　本研究は，住民に健康問題が生じた際に医療の入り口となるプライマリ・ケアの課題を浮き彫りにした。診療所や一般病院の外来受診が大きく減少したことは，これらの医療機関でプライマリ・ケアを担うかかりつけ医へのアクセスが低下したことを意味する。こうしたパンデミック後の変化は，かかりつけ医が地域住民に対して，感染症を含めた急性疾患の早期診断・介入，慢性疾患管理，予防医療の提供などを行う上での障壁となり得る。

　したがって，かかりつけ医が提供するプライマリ・ケアの質，すなわちかかりつけ医機能が，今後より一層重要な意義を有すると考えられる。実際に，われわれが最近報告した別の研究では，COVID-19パンデミック後の...