拡大を続けるフェムテックに医療者はどうかかわるのか
寄稿 重見 大介
2022.02.07 週刊医学界新聞(通常号):第3456号より
フェムテックを取り巻く現状と市場規模
最近,「フェムテック」という言葉を耳にする機会が増えている。フェムテック(Femtech)とは,「Female+Technology」からなる造語であり,女性特有の健康課題をテクノロジーで解決するサービスやプロダクトを指す。これはドイツで2013年にリリースされた生理・排卵トラッキングアプリ「Clue」の開発企業の創業者であるイダ・ティン氏が,2016年頃に使い始めた言葉とされている。日本では2020年から「フェムテック」の言葉が頻繁に使われ始めたが,女性の健康を支援するサービスやプロダクトはもっと以前から存在しており,どちらかといえばよりビジネス的側面で急な盛り上がりを見せている印象だ。実際に,この1,2年でかなり多くのサービスやプロダクトが開発・販売されている。
フェムテックは「女性の健康を改善・向上する」という狭義の意味合いを持って生まれた言葉と考えられているが,現在は厳密に言えばそれに該当しない製品やサービスも含めフェムテックと広く呼称されている状況がある。フェムテックに含まれる分野は,主に①月経関連,②不妊・妊孕性・妊活関連,③妊娠・出産・産後ケア関連,④更年期関連,⑤ウィメンズヘルスケア,⑥セクシュアルウェルネスの6つに分類できる。またアプローチの方法によっては,経産省が示す通り,図のような分類と各課題へのアプローチも考えられる。
昨今のブームには,「フェムテック」というキャッチーな言葉で類似企業やサービスをまとめることで,一般社会の中での認知を広げつつビジネス的な価値を増大させる意図的な背景が存在することは確かだろう。とはいえフェムテック市場は世界的な盛り上がりを見せており,2019年は世界で8億ドル以上の収益を上げ,約6億ドルのベンチャーキャピタル投資を受けたと報告されている1)。そして,2019年から27年にかけて年率およそ16%のペースで市場規模が拡大し,27年には600億ドル程度にまで成長すると試算されている2)。市場規模は増大傾向にあり,その流れは日本でも同様となるだろう。2022年1月現在,国内だけでも100を超えるサービス・プロダクトが提供されている。国内のフェムテック関連企業・サービスや実態については,2021年に経産省が公開した調査資料3)が参考になる。また,同省は2021年度「フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金」の間接補助事業者を公募し,20事業者が採択された4)。こうした動きからも,国が適切な形でフェムテック分野を推進すると考えられる。
医療・診療の枠組みを越えて女性の健康課題を解決する
筆者は一人の産婦人科医として,フェムテックの今後に期待している。これまで医療・診療の枠組みだけではなかなかアプローチできていなかった課題が,フェムテックの新しいアイデアやテクノロジーであれば,解決し得ると感じているためだ。
現時点では,日本国内で厚労省に認可されたフェムテックのサービスやプロダクトはない。そのため,FDA(米食品医薬品局)に避妊アプリとして認可されたスウェーデンの月経管理アプリ「Natural Cycles」を例に挙げて紹介したい。このアプリは,月経周期や排卵周期を把握・管理し,デジタルデータでユーザーの月経周期を精密に予測することで避妊可能な時期を見極めるものだ。これまで私たち産婦人科医は,特定の時期は妊娠しないだろうという「安全日」に頼る避妊法を,正確性の低さから推奨してこなかった。しかし,本アプリは90%以上という高精度な避妊ができるとする根拠(データ)を示しており5),それに基づいてFDAの審査をパスしたのである。こうしたサービスは,ユーザーにとってより手軽かつ低コストな避妊法として広く活用できる可能性があり,画期的と言える。症状に対する診断や処置は医療機関の専門分野だが,日本の現在の枠組みでは「受診するほどではないが不安や疑問に思っていること」を専門家に相談できる手段が十分に整備されていない。医療機関を利用する時点の前後をサポートし得る点も,フェムテックが担える部分だと考えている。
私が代表を務める遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」は,24時間365日いつでも産婦人科医または助産師にオンラインで相談が可能で,日々数多くの医療相談に対応している。これまでも受診前に予想される検査や実施可能なセルフケア,市販薬の使い方についてなど,多くの相談が寄せられており,早期かつ適切な受診や疾病予防に大きな役割を果たしていると感じる。
ここまで見てきたように,医療とフェムテックは今後ますます切っても切れない関係になると予想され,医療者が直接フェムテックにかかわり女性の健康課題を解決する機会は増えていくだろう。
医療者と企業による協働の重要性とは?
「女性の健康を改善・向上すること」を目的とするフェムテックでは,安全性や有効性を示すデータ検証やエビデンスが重要になる。そこを疎かにして収益性を優先したサービスやプロダクトが社会に溢れることは,女性の健康被害発生や限られた医療リソースの逼迫につながるため,避けなければならない。フェムテック企業は,開発段階から安全性や有効性に関するエビデンスの重要性を理解・意識し,その段階から医師や研究者などの専門家と協働することが望ましい。
近年,医師によるサービス・プロダクトの監修や,大学などの研究機関と企業の共同研究開発が増えている。しかし企業側は多くの費用と時間がかかるためデータ検証はできるだけ省いたほうが楽だと考えたり,研究機関や医師側は事業の可能性を十分に評価しきれず協力を面倒だと感じたりするなど,いまだに認識のギャップが相互に存在するのも事実である。このギャップを埋めるために,医療者はフェムテックを含むヘルスケア市場に関する知識を積極的にアップデートする姿勢を持つことが重要だと筆者は考えている。そして拡大を続けるフェムテック市場に混乱を招かないよう,医療者は適切な形で普及させるための貢献をするべきだろう。
ここまで見てきたように,近年のフェムテックは大きな盛り上がりを見せている。今後,リアルワールドデータや生体データ,5G通信,人工知能技術などの技術を活用することによってますますフェムテックによる医療の補完が進み,これまで実現できなかったサービスやプロダクトが生まれるだろう。筆者自身もフェムテック市場の成長に対して産婦人科医として貢献ができるように,今後も学びを深めていきたい。
参考文献・URL
1)The New York Times. Is ‘Femtech’ the Next Big Thing in Health Care?. 2021.
2)Emergen Research. Femtech Market By Type (Devices, Software, Services) By End-Use (Direct-to-Consumer, Hospitals, Fertility Clinics, Surgical Centers, Diagnostic Centers), By Application (Reproductive Health, Pregnancy & Nursing Care, Pelvic & Uterine Healthcare), By Region, Forecasts to 2027. 2020.
3)経産省.令和2年度産業経済研究委託事業 働き方,暮らし方の変化のあり方が将来の日本経済に与える効果と課題に関する調査報告書(概要版).2021.
4)経産省.フェムテックを活用して,働く女性の健康をサポートし就業継続を支える実証事業者を採択しました!.2021.
5)Contraception. 2017[PMID:28882680]
重見 大介(しげみ・だいすけ)氏 株式会社Kids Public「産婦人科オンライン」代表/産婦人科専門医
2010年日医大卒。18年東大大学院公共健康医学専攻(SPH)修了。同年より株式会社Kids Public「産婦人科オンライン」にて,現職として産婦人科領域における遠隔健康医療相談サービスの代表を務める。「産婦人科×公衆衛生」をテーマに,さまざまな角度から女性の身体的・精神的・社会的な健康を支援する活動を行う。 TwitterID:@Dashige1
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