医学界新聞

寄稿 大野 智

2021.07.26 週刊医学界新聞(看護号):第3430号より

 筆者は,認定看護師・専門看護師の資格をめざす学生(大学院生)を対象に,複数の大学院等で「補完代替療法」に関する講義を受け持っている。日本看護協会が公表している認定看護師教育基準カリキュラム1)によると,がん領域を中心に講義の学習目標として,補完代替療法に関する相談に応じられるようになることが挙げられている。つまり,看護師は患者が補完代替療法に対して抱く疑問や不安についての相談窓口という重要な役割を医療現場で担っていると言える。本稿では,患者から相談を受けた際の対応におけるポイントや注意点について概説する。

 実のところ,「補完代替療法」という言葉に国や行政機関が示す明確な定義は存在しない。ただし厚労省の検討会では,補完代替療法を包含する統合医療()を2)のように位置付け,科学的検証と情報発信に取り組んでいる3)。本稿においては,近代西洋医学に組み合わされる各種療法を補完代替療法とする。

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 近代西洋医学と組み合わせる療法(文献2より作成)
平成22(2010)年度厚生労働科学研究「統合医療の情報発信等の在り方に関する調査研究」で取り上げられた療法について,効果の有無を問わず整理したもの。
*:日本学術会議(2010年8月24日)において,「ホメオパシーの治療効果は科学的に明確に否定されている」との会長談話が出されている。

 では,果たして補完代替療法は効くのだろうか。有効・無効の二者択一であれば「有効」(効く)ということになる。医学的に治療法の有効性を謳うにはランダム化比較試験(RCT)で効果が立証されていなければならない。健康食品,鍼,マッサージ,音楽療法,瞑想,ヨガ,アロマセラピーなどの補完代替療法に関するRCTの報告数は,米国国立医学図書館が運営するPubMedで検索すると,2010年以降は年間1500~2000報で推移している。もちろん全ての報告で有効性が証明されたわけではないが,近年,補完代替療法の科学的検証が進められてきていることは知っておいてもらいたい。

 ただし,有効性の内容については吟味が必要である。がん領域を例に挙げると,補完代替療法による患者の生存期間延長など直接的な治療効果を証明した報告はない。一方,がんの進行に伴う身体的・精神的症状の改善,治療に伴う合併症・副作用・後遺症の軽減などQOL改善に関する補完代替療法の効果は複数報告されている。補完代替療法は患者のQOLをさらに向上させることが目的であると念頭に置いてもらいたい。

 鈴木らの報告では,がん領域における補完代替療法の利用目的で最も多かったのが「精神的な希望」とされている4)。つまり,がんと診断され不安や恐怖に襲われている状況をなんとかしたい一心で,補完代替療法を利用していることがうかがわれる。これは,医療現場において患者への心理的ケアが十分に行われていないことの証左かもしれない。逆説的ではあるが,患者に対するケアが十分に行われていれば補完代替療法に頼らずに療養生活を送れた可能性もある。

 それでは,患者から「補完代替療法を利用したい」と言われた時には何を考えればよいのか。まず意識すべきは決断・行動の意思決定プロセスにおける行動指針としての,科学的根拠に基づく医療(EBM)だ。EBMを実践する際,意思決定に影響する要因として「科学的根拠」「資源」「価値観」の3つがある。

◆科学的根拠:主にRCTなどの質の高い臨床研究の結果が該当する。ただし,RCTの報告があるから実施すべき,ないから実施すべきでない,と短絡的に考えて...

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島根大学医学部附属病院臨床研究センター 教授

1998年島根医大(当時)卒。2002年同大大学院修了。金沢大,帝京大,阪大等を経て18年より現職。日本緩和医療学会ガイドライン統括委員会(補完代替療法分野担当),厚労省「統合医療」に係る情報発信等推進事業などに従事。

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