筆者は，認定看護師・専門看護師の資格をめざす学生（大学院生）を対象に，複数の大学院等で「補完代替療法」に関する講義を受け持っている。日本看護協会が公表している認定看護師教育基準カリキュラム^1）によると，がん領域を中心に講義の学習目標として，補完代替療法に関する相談に応じられるようになることが挙げられている。つまり，看護師は患者が補完代替療法に対して抱く疑問や不安についての相談窓口という重要な役割を医療現場で担っていると言える。本稿では，患者から相談を受けた際の対応におけるポイントや注意点について概説する。

科学的検証が進む補完代替療法

　実のところ，「補完代替療法」という言葉に国や行政機関が示す明確な定義は存在しない。ただし厚労省の検討会では，補完代替療法を包含する統合医療（註）を図^2）のように位置付け，科学的検証と情報発信に取り組んでいる^3）。本稿においては，近代西洋医学に組み合わされる各種療法を補完代替療法とする。

　では，果たして補完代替療法は効くのだろうか。有効・無効の二者択一であれば「有効」（効く）ということになる。医学的に治療法の有効性を謳うにはランダム化比較試験（RCT）で効果が立証されていなければならない。健康食品，鍼，マッサージ，音楽療法，瞑想，ヨガ，アロマセラピーなどの補完代替療法に関するRCTの報告数は，米国国立医学図書館が運営するPubMedで検索すると，2010年以降は年間1500～2000報で推移している。もちろん全ての報告で有効性が証明されたわけではないが，近年，補完代替療法の科学的検証が進められてきていることは知っておいてもらいたい。

　ただし，有効性の内容については吟味が必要である。がん領域を例に挙げると，補完代替療法による患者の生存期間延長など直接的な治療効果を証明した報告はない。一方，がんの進行に伴う身体的・精神的症状の改善，治療に伴う合併症・副作用・後遺症の軽減などQOL改善に関する補完代替療法の効果は複数報告されている。補完代替療法は患者のQOLをさらに向上させることが目的であると念頭に置いてもらいたい。

利用可否の判断基準は

　鈴木らの報告では，がん領域における補完代替療法の利用目的で最も多かったのが「精神的な希望」とされている^4）。つまり，がんと診断され不安や恐怖に襲われている状況をなんとかしたい一心で，補完代替療法を利用していることがうかがわれる。これは，医療現場において患者への心理的ケアが十分に行われていないことの証左かもしれない。逆説的ではあるが，患者に対するケアが十分に行われていれば補完代替療法に頼らずに療養生活を送れた可能性もある。

　それでは，患者から「補完代替療法を利用したい」と言われた時には何を考えればよいのか。まず意識すべきは決断・行動の意思決定プロセスにおける行動指針としての，科学的根拠に基づく医療（EBM）だ。EBMを実践する際，意思決定に影響する要因として「科学的根拠」「資源」「価値観」の3つがある。

◆科学的根拠：主にRCTなどの質の高い臨床研究の結果が該当する。ただし，RCTの報告があるから実施すべき，ないから実施すべきでない，と短絡的に考えてはならない。科学的根拠は意思決定を行う際の「判断基準の一つ」である。そのため意思決定の際には，科学的根拠以外の要素も考慮するため，RCTが示す結果と異なる判断を下すこともあり得る。

◆資源：費用，時間，労力などが該当する。例えば費用について，金額によって補完代替療法の利用可否を一律に線引きできるものではないが，もし長期間の利用を想定した時，経済的負担を感じるのであれば利用しないという判断はあって然るべきである。なお，高額な費用がかかる補完代替療法を利用し始めると，支払ったコストを取り戻そうとする心理（サンクコスト効果）が働き，後戻りできなくなる恐れがあるので注意を要する。

◆価値観：効果と副作用のどちらを優先するか，その大きさや程度がどれくらいの数値であれば納得・許容できるかは人によって受け止め方が異なる。これは個人の価値観によって判断が異なることを意味する。注意すべき...