父親にも起こり得る産後のうつ

　産前・産後は妊産婦がメンタルヘルスの不調になりやすい時期として広く知られる。近年，この産前・産後のメンタルヘルスについて，パートナーである父親にも焦点が当たるようになってきた。日本で「父親の産後のうつ」と呼ばれるこの課題は，英語では主に“Paternal depression”（父親のうつ）と呼ばれ，母親の産後うつ同様に，パートナーの妊娠期から産後1年までの期間における父親のメンタルヘルスの不調を指すことが多い。

　父親のうつが国際的な注目を集めるようになった1つのきっかけは，その頻度と子どもの発育・発達への悪影響を報告する論文が2005年にLancet誌に掲載されたことであろう^1）。英国西部で実施された大規模コホート研究（Avon Longitudinal Study of Parents and Children：ALSPAC）のデータを用いたもので，父親が産後にうつのリスクがあると判定された場合，その子どもは3.5歳の時点で情緒や行動に悪影響が出やすく，その傾向は男児で特に顕著だと示された。その後，父親の産前・産後のうつに関する研究結果が次々に報告され，2010年にはJAMA誌に父親の産前・産後のうつに関する初めての系統的レビューとメタ解析の結果が示された^2）。また2016年に報告されたメタ解析の結果では，74の研究結果を統合し，妊娠期から産後1年までで8.4％の父親がうつのリスクありと判定されることが示された^3）。

　父親のうつをスクリーニングする際には，国際的に母親の産後うつのスクリーニングツールとして広く知られるエジンバラ産後うつ病自己評価表（Edinburgh Postnatal Depression Scale：EPDS）が用いられることが多い。日本ではEPDSにおける母親の産後うつの区分点が8／9点であるのに対して，父親の区分点は7／8点とされ，国際的に見ても，ほとんどの国で父親の区分点は母親の区分点と同じか，より低く設定される傾向にある。EPDS以外のスクリーニングツールとしては，CES-D（Center for Epidemiologic Studies Depression scale）やBDI（Beck Depression Inventory），K 6（The Kessler Psychological Distress Scale）などが使用される。

　父親の産前・産後のうつのリスク因子についても研究は進んでおり，低年齢や低収入，不安定な就労状況といった社会経済的な要因に加え，父親自身の精神科既往歴，パートナーである母親の産前・産後うつ，夫婦関係の満足度，周囲からの支援の乏しさ，望まない妊娠，子どもが疾患や障がいにより治療を必要としていること，などが知られる。父親の産前・産後のうつによる影響としては，父親の育児行動の量と質の低下，子どもの情緒・行動・社会的な発達への悪影響に加え，母親の産後うつとの関連も示されている。近年，父親の産後のうつが思春期になった子どもの精神的な健康状態にも悪影響を与えることが報告されるなど，中・長期的な影響の検証が進められている^4）。

日本における父親のうつの実態

　日本において，2010年ごろまでは小規模な疫学研究によって父親の産後のうつに関する報告がいくつか行われてきた。その後2015年前後から，サンプルサイズが1000人規模へと拡大されたり，population-basedな研究デザインが用いられたりするなど，より良質な科学的根拠が示されるようになった。また，環境省が実施する大規模な疫学調査「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」からの知見も示されている^{5, 6）}。2020年に報告された，日本で実施された33編の論文結果を用いたメタ解析の結果によると，産前に父親のうつのリスクありと判定される頻度は8.5％，産後1年間では8.2％～1......