医学界新聞

インタビュー 山本 則子

2020.12.14



【interview】

ポストコロナ時代に向けた看護系大学の針路は

山本 則子氏(東京大学大学院 医学系研究科健康科学・看護学専攻 教授/日本看護系大学協議会代表理事)に聞く


 看護職を育成する看護系大学は2020年4月現在,276大学291課程ある。約800を数える本邦の大学の3分の1以上を占める。看護系大学もまた,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による教育環境の大きな変化に直面している。分野別評価の開始や,保健師助産師看護師学校養成所指定規則改正の中,コロナ時代の看護系大学がめざす方向性は何か。今年6月に日本看護系大学協議会(JANPU)の代表理事に就任した山本則子氏にビジョンを聞いた。


――今年の2月以降全国に広がったCOVID-19が看護学教育に与えた影響は何ですか。

山本 最も大きな影響は,対人支援を担う職種の育成に不可欠な臨地実習が例年のようにはできなかったことです。臨地実習に代わる学内の演習でもソーシャルディスタンスを要するなど,多くの大学で例年並みの教育ができていません。遠隔教育の導入など教員が工夫を凝らして取り組んでいるものの,今なお手探りの状況が続いているのが現状です。

――COVID-19の収束が見通せない中での代表理事就任となりました。現在の心境はいかがですか。

山本 いまだかつて経験したことのない非常事態に各大学が見舞われており,看護系大学を支援する責任の大きさを感じています。学生や教員は従来の教育手法が通用しない中でどうしたらいいのか不安を抱えています。そうした教育現場の課題をくみ取り,対応策を共に考えたい思いが一番にありました。

――JANPUの社会的な位置づけを,どのようにとらえていらっしゃいますか。

山本 定款にあるように,看護学教育の充実・発展と学術研究の水準の向上を通じて人々の健康と福祉へ貢献することです。看護の役割はこの10年,20年で大きく変わっていくでしょう。看護に対する社会の期待から,日本の高等教育において看護系大学の存在感が増しているように感じます。大学において看護学教育を行う強みを一層伸ばせるように尽力したいと思います。

COVID-19を契機に実習で得られる経験を整理する

――COVID-19の拡大を受け,看護系大学4年生の臨地実習に関する調査結果1)が9月に公表されました。どのような実情が明らかになりましたか。

山本 国家試験の受験に必要な最低限の教育は,先生方が工夫しておられますが,臨地実習への影響はやはり大きいようでした。緊急事態宣言が発出された期間を含む,4~7月の前期期間に当初の計画通り実習を実施できた大学は1.9%にとどまり,全て学内に変更した大学が74.1%に上りました。

 しかし,患者さんの体温や皮膚に直接触れたり,全身で向き合ったりするリアルな体験は,臨地実習でしか得ることができません。調査結果を踏まえJANPUでは,「新人看護職研修の支援に関する要望書」を厚労省医政局に提出しました。大学や地域によって実習の実施状況は異なるものの,例年通りに実習できなかったことに不安を感じる学生が少なからずおり,そのような状態で卒業していくことが懸念されます。そのような新人看護師に配慮が必要と思います。

――COVID-19の中長期的な影響を想定し,大学側にはどのような対応が求められると考えますか。

山本 臨地実習を補完代替する教育方法を検討してゆく必要があると思います。例えば,シミュレーション教育の充実はその一つだと思います。諸外国でシミュレーション教育が積極的に展開されてきた背景には,患者さんから実習を簡単に受け入れてもらえない場合が増えたことがあるように思います。日本では患者さんの理解もあり,看護実習が広く受け入れられてきました。しかし,COVID-19の収束が見通せない中,多数の学生が実習で現場に入れ替わり訪れることにはリスクが伴います。COVID-19によって実習に制約が生じたことを契機に,教育方法の新たな開発が望まれます。臨地実習だからこそ得られる経験と,その他の教育方法で代替できる内容について,データに基づいて整理することが必要ではないかと思います。

――データに基づいてとは,どのようなものを想定しますか?

山本 各大学がきちんとデータという形でフィードバックを得ながら教育プログラムをデザインする,ということでしょうか。臨地実習は最低何時間必要か,どのような内容はシミュレーション教育でよいか,など考える必要があるでしょう。データは必ずしも定量データだけではなく,実習の振り返りを文章化してまとめることなども重要と考えます。そのようにデータに基づいて,新たな時代の教育プログラムを考えていくことが必要と考えています。

――教育のニューノーマル(新しい常態)に対応した支援を求める声が,今後高まるのではないでしょうか。

山本 シミュレーション教育等で学生に臨床現場をなるべくリアルに体験してもらうには,単に人形を購入するだけではだめで,模擬的な病室環境の設定や入念なストーリー作りなど広範囲の取り組みが必要でしょう。このような教育のニューノーマルを実現するためには予算措置も必要であり,JANPUとしては予算の確保なども念頭に置いて各所に働きかけたいと思います。

地域のヘルスニーズを適切にくみ取り教育に反映を

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