【視点】

COVID-19下の遠隔心理療法をどう実践するか

平泉 拓（東北福祉大学総合福祉学部福祉心理学科 助教/VCPカウンセリングオフィス主宰）

　現在，心理支援サービスは変革期を迎えている。1980年代から遠隔心理学（telepsychology）の研究と実践が進められてきた中で，2020年にCOVID―19の感染拡大が起こった。世界的な潮流として離れた場所から心理支援サービスを提供する必要が生じ，遠隔心理学に注目が集まっている。遠隔心理学とはサービスを受ける人と提供する人が物理的に距離の離れた場所にいる状況で，電話，モバイル機器，ビデオチャット，電子メール，ショートメッセージ，ソーシャルメディアなど遠隔コミュニケーションの情報技術を用いて提供される心理支援サービス全般を指すものである。

　わが国におけるCOVID―19の感染拡大から今日までの期間は，遠隔心理学にとって行動変容ステージの中での， 「行動を変える意図を持っている」関心期と「行動を変える意図があり何らかの行動を起こしている」準備期，「明確な行動の変更を起こしている」実行期が同時にやってきた困難な時期なのかもしれない。遠隔心理学の準備を急ぐあまり，サービスが患者の害になってはならない。患者の安全と情報の機密性を保持するために，各種のガイドラインを整備・遵守し，エビデンスの蓄積と共有を行い，専門家が参照・受講できる標準プログラムを策定する必要がある。その上で，情報技術がさらに進化することを考えると， 遠隔心理学の本格的な実践と変革は，5G（第5世代移動通信システム）の普及後に起こるだろう。

　遠隔心理学の一分野に，遠隔心理療法（telepsychotherapy）がある。これは映像と音声を同時双方向で通信するビデオ会議ツールやオンライン診療システムなどの情報技術を用いて心理療法（精神療法）を提供するものである。諸外国ではCOVID―19以前から特定の心理的な問題の改善に有効であることが検証され，対面の心理療法に劣らないことが示されている^1）。遠隔心理療法の最大の強みは，アクセスの障壁を軽減し，治療を受けられる人と受けられない人の格差を是正することである。例えば専門家が全国に少ない疾患に苦しむ患者への適用が挙げられる^2）。サービスにアクセスでき，移動のコストが軽減す...